防弾少年団「買い占め」疑惑の中、ARMYが怒った---「アーティストを保護しないのか」騒然
入力 : 2024.04.30 11:21
BTS様々な疑惑の中の不満
Weverse内では「騒がしい」
グループ「BTS」 BIGHIT MUSIC提供
防弾少年団のファンダムのARMYが怒っている。防弾少年団と関連した様々な疑惑が提起された後、所属事務所HYBE傘下のBIGHIT MUSICに対する不満が噴出している。
防弾少年団のファンプラットフォーム「Weverse」が騒然としている。防弾少年団を取り巻く「音源詐取」疑惑が事実として明らかになり、これに対するファンの真実攻防が激化している。さらに、グループメンバーが瞑想団体「ダンワールド」と関係しているという疑惑まで浮上し、混乱が続いている。
BIGHIT MUSICが、これに関して新たな立場を示さないため、ファンの不満は極に達している状況だ。
防弾少年団のファンが結集しているWeverseでは、HYBEとBIGHIT MUSICを批判する世論が相次いでいる。HYBEが作ったプラットフォームであるWeverseに、大々的にHYBEに対する批判的な世論が生成されたのは異例と評価される。
大多数のARMYは、防弾少年団の音源詐取疑惑及びダンワールド関係説と関連し、明確な立場を表明してグループを保護してほしいという趣旨の意見に集まった。
IDユン****のユーザーは「HYBEと他のレーベル間の利権争いで始まり、急に防弾少年団に焦点が当てられたのかも分からないし、数日前までは一日に何件もマスコミに記事を流していた会社(HYBE)が急に何もしないで休業中なのか分からない」と話した。
IDアル*******のユーザーも「(音源買い占め論議と関連して)2017年に立場文を出したから探してみろと? 冗談だろうか。 今は時代が変わった。完全に大混乱になった状態で、さらに反論できないように立場を新たに出さなければならない」とした。
IDド**ユーザーは「時間が経てば経つほど噂は大きくなるものなのに、なぜ口を固く閉ざしているのか。 修復してほしい。防弾少年団が血を流して(今まで)上がってきたこと、全てが水の泡になってはいけないだろう」と話した。
他にも「当社内部的なことで起きたことだが、会社(HYBE)は何の対応もしていない」「アーティストを保護することがそんなに難しいのか」「いつまでファンダムとアーティストの保護は無視する姿勢で一貫するのか」など、HYBEとBIGHIT MUSICの新しい立場表明を促している。
ただし、海外に居住しているARMYたちは、防弾少年団に対して無条件の支持の意思を表明している。
本誌が入手した判決文によると、BIGHIT MUSIC関係者を脅迫したA氏は2017年8月、共同恐喝容疑で起訴され、懲役1年を宣告された。
A氏は防弾少年団の違法マーケティングを実行した人物で、自分が運営する会社が苦しくなると、BIGHIT MUSI関係者などを脅迫して5700万ウォンを巻き上げた。
2017年、このような事実が知られると、BIGHIT MUSICは「犯人の恐喝と脅迫で言及された不適切なマーケティング活動は、犯人の一方的な主張」とし、「便法マーケティングは、通常のオンラインバイラルマーケティングを意味する」とした。
しかし、本誌が入手した判決文によると、裁判部はBIGHIT MUSICとA氏が実行したマーケティング行為について「違法なマーケティング」「買い占めマーケティング」と明示した。
それだけでなく、裁判部はBIGHIT MUSICが「違法マーケティング」行為で脅迫の口実も提供したと指摘し、A氏に対する量刑理由を説明した。
法曹界の解釈も出た。法務法人存在のノ・ジョンウン代表弁護士は、「本件の<違法マーケティング>は<サジェギ=사재기(買占め)>マーケティング>を意味するものであり、このような事実関係を裁判部があったと判断したため、判決文に明示したものだ」とし、「<音源>をバイラルマーケティングと呼ぶのは、違法を合法と言うのと変わらない」と話した。
このような疑惑の中、BIGHIT MUSICは「すでに2017年に公式立場を明らかにしたことがあり、それと同じだ」と過去の内容と同じという立場を示した。所属事務所の当該立場がファンの不満の背景となったのだ。
ただし、BIGHIT MUSICは防弾少年団の誹謗行為に対して法的対応を予告した。BIGHIT MUSICは去る28日、「防弾少年団の名誉を毀損し、誹謗中傷しようとする組織的な動きが多数検出された」とし、「容疑者には善処及び合意のない無寛容の原則を適用して強硬に対応する」とした。
防弾少年団「買い占め」疑惑の中、ARMYが怒った---「アーティストを保護しないのか」騒然
スポーツ京郷の報道により
裁判の正しい解釈が明るみになり
海外のエンタメ記事には
BTS買占め
と
そんな文字が踊っており
イメージに関わる事態となっているため
BIGHIT MUSICには
過去にすでに立場表明をした
で
済ませてはいけないことが
分からないのでしょうか
で
ファンダムがどれだけ
熱いのか
無視をしても収まらないことが
現実になっています
デモです
「名誉毀損の法的手続き進行を促す」...防弾少年団ファンダム、HYBE前での謹弔花輪デモ予告
「防弾少年団(BTS)」がサイバー、詐称疑惑に巻き込まれた中、ファンが所属事務所に対する不満を露わにしている。
30日、X(旧ツイッター)には「謹弔花輪総攻(총공=みんなで団結して推し活をすること)アカウント」が登場した。
当該アカウントの運営者は、HYBE社屋前での謹弔花輪デモを予告した。
目標金額280万ウォンで始まった募金は、今月1日まで行われる予定だったが、この日締め切られた。約3時間で1375万ウォン分が集まったからだ。
運営者は、すでに屋外集会申告も済ませた状況だ。彼らが主催するアーティスト名誉毀損の法的手続きの進行を促し、消費者騙し行為の解明に関連した謹弔花輪デモは5月3日から9日まで行われる予定だ。
これまでARMY(防弾少年団ファンダム)内の雰囲気は、アーティストの顔に泥を塗る行為という理由で、トラックデモなどを嫌がる方だった。 しかし、今回の事態については、ファンダム内でもHYBEの明確な立場を望んでいるようだ。
最近、HYBEはADORのミン・ヒジン代表との経営権紛争をはじめ、サイバーおよび私物化疑惑で騒動に巻き込まれている。
防弾少年団が卒業したグローバルサイバー大学が、宗教色がある瞑想団体「ダンワールド」と関係があり、防弾少年団もその団体と関係があるという疑惑が提起された。
HYBE及びグローバルサイバー大学側は、サイバー疑惑について否定した。
また、2017年8月にBIGHIT MUSICと関連して、出された共同恐喝疑惑の判決文が再照明され、私物化疑惑も提起された。
判決文には、A氏が2017年1月に所属事務所関係者に「違法マーケティングに関する資料を持っている。お金を払わないと関連資料をマスコミに流布する」と言い、5700万ウォンを要求して脅迫した容疑を受けた。
A氏は、防弾少年団のオンラインマーケティング、別名<買占め=サジェギ>(사재기)マーケティング>に動員され、自分が運営する会社が資金難に陥ると、追加的な金銭を要求して訴訟に巻き込まれたという。
BIGHIT MUSIC側は、買占めマーケティングを否定し、「犯人の恐喝と脅迫で言及された不適切なマーケティング活動は犯人の一方的な主張であり、 便法マーケティングは通常のオンラインバイラルマーケティングを意味する」という立場を示したことがある。
HYBE側は、買い占めマーケティング疑惑についても否定し、「最近、防弾少年団の名誉を毀損し、誹謗中傷しようとする組織的な動きが多数検出されました。 これと共に、アーティストに対する悪意のある誹謗中傷と噂の造成、虚偽事実の流布、無分別な侮辱、嘲笑が度を超えています。当社は今回の件がアーティストの名誉を深刻に侵害する行為と判断し、既存の常時法的対応に加え、別途の法務法人を追加で選任して厳重に対応する予定です」と法的対応を予告した。
謹弔花輪というのは
韓国でよく見るコレ
これを使ったデモだそうです
実施されたら
話題になるでしょう
でも
この問題についても
ツッコむメディアがほぼないに等しい
スポーツ京郷の報じた内容は
裁判に関わる問題で
買占めの事実を訴える重要な内容であるのに対して
BIGHIT MUSICは否定した
と
それだけしか報じないメディアが多数
HYBEやBIGHIT MUSICの都合の悪い内容は
報じない韓国メディアの在り方が
よく分かります
そこをネチズン(ネットユーザー)が
不思議がっているのです
ミン代表の問題で
すぐに彼女が言ったことは嘘だと否定をし
彼女のカトク内容など表に晒し
彼女を追い込むのにメディアを活用したのに
BIGHIT MUSICの都合の悪い記事は
メディアから出ないのです
なので
スポーツ京郷は
かなり勝負に出た報道をしているのです
そこに
「topstarnews」も付いてきたかなと
韓国業界が変わろうとしている
DisPatchはどう報じるのか
無視し続けるのか
見ものでもありますが
ただ
買占め疑惑については
過去の問題だから
すでに否定をしているから
で
終わらせてほしくありません
7年前の判決文で「買占め疑惑」再照明… HYBE「厳重対応」
業界1位エンターテイメント会社HYBEの前身で、グループ防弾少年団(BTS)の所属事務所であるBIGHIT MUSICが去る2017年、恐喝脅迫された事件の判決文が再照明されている。 当時、判決文に「買占め」「不法マーケティング」という表現が出ているが、HYBEは一角の主張は事実ではないと強力な法的対応を予告した。
被告人・弁護人主張関連裁判部判断・証拠リストに「買占め」表現が登場
29日、CBSノーカットニュースが、当時1審判決文を確認した結果、去る2017年8月ソウル中央支法(ソン・ボギ部長判事)は本人がマーケティング業務を遂行していた会社に「不法マーケティングを暴露する」と脅迫した協力会社 代表A氏に対して共同共謀容疑で懲役1年という実刑を宣告した。
具体的な「犯罪事実」は次の通りである。 判決文によると、被告人Aは2017年1月11日ごろから2月初めまで、株式会社J(BIGHIT MUSIC)の理事であるK、財務会計チーム長Lのメールで「所属芸能人の違法マーケティングに関する資料をすべて持っている」 、3億3千万ウォンを送ってくれれば関連情報を全て破棄する、お金を渡さなければ、関連資料をすべてのメディアとSNSに流布する」という趣旨のメールを送った。 Aは本人の正体を隠し、まるで第三者に本人も同じ内容で脅迫されたようにBIGHIT MUSIC理事Kに話して脅したとも裁判部は説明した。
判決文には「被告人は、上記のように被害者を脅迫して所属芸能人のイメージに打撃を受けることを恐れた被害者会社の取締役Kから、2017.1.17.頃から2017.2.8.頃まで、計8回にわたって合計5700 万ウォンを被告人Bがあらかじめ準備しておいた被告人Bの弟であるM人の国民銀行口座に送金させ、被告人Bがこれを引き出した」と示されている。
被告人・弁護人主張に関する裁判部の判断部分には「買占め」という表現が登場する。 一般的に歌謡界では、販売量や各種順位を上げるための目的で、実体のない需要を虚像にして音源やレコードを大量に購入することを「サジェギ(買占め」とみなす。
判決文には「Jとの取引は、過去買占めマーケティングをしてくれたことしかないのに買占めマーケティングのBIGHIT MUSIC側業務担当者であるKから、巨額のお金が引き続き送金されてきたならば、過去その業務を共にしていた被告人Bとしては被告人Aが あえて知らせなくても、買占めマーケティングを口実にお金を搾取するものであることを未必的にでも知っていた可能性が大きい」という部分がある。
被告人Aの量刑理由の部分でも、裁判部は「主な犯罪は共同恐喝として、自分がマーケティング業務を遂行してくれた芸能プロダクションに所属芸能人の違法なマーケティング資料がハッキングされて脅迫されていると嘘をついて、その無害化で被害者から5700万ウォンを交付されたということだ」と説明した。
判決文には、「被告人らは、上記のように被害者を脅迫し、所属芸能人のイメージに打撃を受けることを恐れた被害者会社の取締役Kから、2017.1.17.頃から2017.2.8.頃まで計8回にわたり、合計57百万ウォンを被告人Bが予め準備しておいた被告人Bの弟であるM名義の国民銀行口座に送金され、被告人Bがこれを引き出した」と記載されている。
被告人・弁護人の主張に関する裁判部の判断部分には「詐取」という表現が登場する。通常、歌謡界では販売量や各種ランキングを上げる目的で、実体のない需要を虚像にして音源やレコードを大量に購入することを「買い占め」と見る。
判決文には、「Jとの取引は、過去に私物買い占めマーケティングをしてくれたことしかないのに、私物買い占めマーケティングのビッグヒットミュージック側の業務担当者であるKから巨額のお金が送金され続けてきたのであれば、過去にその業務を共にした被告人Bとしては、被告人Aがわざわざ知らせていなくても、私物買い占めマーケティングを口実にお金を恐喝するものであることを未必的にでも知っていた可能性が大きい」という部分がある。
被告人Aの量刑理由の部分でも、裁判部は「主な犯罪は共同恐喝として、自分がマーケティング業務を遂行してくれた芸能プロダクションに所属芸能人の違法なマーケティング資料がハッキングされて脅迫されていると嘘をついて、その無害化で被害者から5700万ウォンを交付されたということだ」と説明した。
裁判部は「このような犯罪は、自分の取引先について知り得た秘密を悪用して犯したもので、罪質が非常に悪い。被害者も被告人に対する厳罰を嘆願している」としながらも、「被害者が便法でマーケティング作業を行い、脅迫の口実をを与えた点もある」と言及した。ここで被害者はBIGHIT MUSICだ。
また、「被告人Aが㈱J所属芸能人の音源チャートを買い占めなどの方法で操作したという事実をマスコミに広めると脅迫して金銭を要求した事実」が盛り込まれた陳述調書、「被害者側が2015年にAにマーケティング代行を任せ、金銭を支払った事実」を確認できる税金計算書のコピーが1審の証拠リストに含まれている。
当時行われた「マーケティング」とは何なのかが鍵となる。
核心は、BIGHIT MUSIC(J)と被告人A氏が行った「マーケティング」が何なのかということだ。判決文でも「違法なマーケティング」「不法なマーケティング」「不正なマーケティング」「買占めマーケティング」「便法マーケティング」「マーケティング代行」など、様々な表現が混在している。
当該判決が、聯合ニュースなどの報道で知られた2017年9月、BIGHIT MUSICは公式立場を発表し、「犯人の恐喝と脅迫で言及された不適切なマーケティング活動は犯人の一方的な主張であり、 便法マーケティングは通常のオンラインバイラルマーケティングを意味する」と知らせた。「買い占め」や「違法マーケティング」ではないと否定したのだ。
続いて、「2年前、当該事件の犯人であるA氏にアルバムマーケティングのために広告広報代行を依頼したことがあるが、特に成果なく1回限りのプロジェクトで終わった」とし、「(A氏の主張が)当時、会社と結んだ広告広報代行内容と無関係で、当社としては隠すことがなかったので、事件認知直後、捜査機関に被害事実を報告し、捜査に積極的に協力することができた」と強調したことがある。
「BIGHITと所属アーティストは恐喝脅迫事件の被害者」、「BIGHIT MUSICは上場を準備している透明なエンターテインメント企業で、外部業者とのすべての契約と用役代金の執行は会計基準に合わせて管理・執行されている」という言及から分かるように、BIGHIT MUSICは一貫して堂々とした態度を見せた。むしろ「不適切なマーケティング活動をしたという犯人の一方的な主張が事実であるかのように報道され、イメージに大きな打撃を受けることになれば、今後このような恐喝脅迫事件に堂々と対応できるエンターテインメント会社はないだろう」とも話した。
「私物買い占め」「違法マーケティング」などが明記された7年前の判決文が注目されたため、当時BIGHIT MUSICで活発に活動していたグループ「防弾少年団」を対象に「私物買い占め」が行われたのではないかという疑惑が再び提起された。 しかし、HYBEは7年前と同じ立場を示した。
CBSノーカットニュースは△判決文の中の裁判部の「判断」と「証拠リスト」の二つの部分に「買い占め」という言葉が登場する一方、 HYBEは「通常のオンラインバイラルマーケティング」と解明し、両者の主張が衝突するのに判決文に間違った用語が使われたという意味なのか △ひとつが「通常のマーケティング」と主張する根拠は何なのか △被告の主張だけで、実際に私物買い占めや違法マーケティングが実行されなかったら、なぜ担当者は5700万ウォンという大金を送金したのか △会社とアーティストに大きな打撃を与えるような脅迫事例を会社に報告せず、個人レベルで解決しようとするのが一般的な状況なのかなどをHYBEに問い合わせた。
これに対し、HYBEは「判決文に関して、一部で提起された便法マーケティング疑惑は全く事実ではない。当社は悪意のある誹謗中傷と噂の造成などに対して厳重に対応する予定なので、お知らせを参考にお願いします」とし、「お問い合わせいただいた事案についていちいち回答することは適切ではない。ご了承ください」とだけ答えた。
そうしながら「コミュニティで流布されている主張は、すでに2017年に公式立場を明らかにしたことがある。当時、BIGHIT MUSICが協力会社から脅迫を受けた事件であり、犯人は共同恐喝と詐欺罪で懲役1年を宣告された」と付け加えた。
これに先立ち、BIGHIT MUSICは28日の公告を通じて「最近、防弾少年団の名誉を毀損し、誹謗中傷しようとする組織的な動きが多数検出された。これとともに、アーティストに対する悪意のある誹謗中傷と噂の造成、虚偽事実の流布、無分別な侮辱、嘲笑が度を超えている」とし、「今回の件がアーティストの名誉を深刻に侵害する行為と判断し、既存の常時法的対応に加え、別途の法務法人を追加で選任して厳重に対応する予定」と発表した。
メディアの報じ方から分かることは
BIGHIT MUSICは事実関係は「否定」と
ハッキリ言ってきたので
それ以上
何か噂やデマなどを書けば
法的措置を取りますから
そのつもりで
と
おっしゃっているということです
なので
他のメディアが尻込みをしている構図
スポーツ京郷だけ
ARMYが怒っているなどと
ツッコんだ報道をしている形です
「お問い合わせいただいた事案についていちいち回答することは適切ではない」
は
果たして正しい対応なのか
疑問です
だから
ARMYがデモを起こすと
予告されているのでは?
デモが正しい正しくないは
別として
少なくとも
BTSが被害を受けているのは
間違いがありません
「便法マーケティング疑惑は
全く事実ではない」
と
否定をされているのに
実際にそれが全体に浸透していないんです
買占めの言葉だけが
先走りしていて
無知でバカな私でも分かるように
「買占め疑惑はすべてデマです」
と
BTSの音源買い占めについて
大騒ぎするネチズンにも分かるように
改めてもう一度
その一件のみについて
簡単な言葉で否定をしてくれたらいいのに
と
思うのですが?
안돼요?
疑惑は白黒
きっちり線引きしてこそ
疑惑ではなくなるのですから
一メディアが疑惑とタイトルにつける以上
白黒つける必要を訴えます
スポーツ京郷は
訴えられるのかなぁ?