ソフトバンクモバイルは１１日、米アップル製の高機能携帯電話「ｉＰｈｏｎｅ」（アイフォーン）を発売した。
米欧で大ヒットした商品の改良版だけに前評判が高く、早朝に先行発売された東京都内のソフトバンク販売店には約１０００人の客が列を作り、順に新商品を手にした。
ソフトバンクはアイフォーン投入を機にシェア拡大を加速させたい考えだが、当面は供給不足が予想され、購入希望者の間では混乱が続きそうだ。
アイフォーンは１１日正午から全国のソフトバンク販売店や家電量販店で発売されるが、東京・表参道のソフトバンク販売店のみ午前７時から先行発売した。
ソフトバンクが予約を受け付けなかったため、同店には３日前から客が並び始め、１１日朝までに長蛇の列ができた。
アイフォーンは、パソコンのように本格的なソフトウエアを導入できる、「スマートフォン」と呼ばれる携帯電話。
ほとんどの操作をタッチパネル式画面で行える革新的な操作性や、アップルの携帯音楽プレーヤー「ｉＰｏｄ」（アイポッド）の機能を内蔵した娯楽性で人気を呼び、米国や欧州では昨年６月の発売以来、６００万台以上が出荷された。
今回はデータ通信速度を高速化した新モデルが、日本を含む２２カ国で同じ日に発売される。
日本での販売価格は、ソフトバンクの新規契約者の場合、データ記録容量が８ギガバイトの機種で、２年契約の割引が適用されれば支払額は２万３０４０円となる。この価格は、ソフトバンクが１台当たり４万６０８０円の販売補助金を負担することで実現した。
アイフォーンの販売戦略や広告宣伝はアップルが主導して決めているほか、アップルは顧客が端末を購入した後も、音楽やソフトウエアを配信して収益を上げる仕組みを築いている。
長年、携帯電話会社が主導してきた業界の商慣行を、アップルが突き崩せるかどうかも注目されている。
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当初、アイフォーンに関しては、日本でそれほど売れないのではないとの憶測が流れた。
しかしソフトバンクの戦略はマスコミを巻き込み、見事に販売戦略の当初目的を達成した。
これは言うまでもないが、孫さんの手腕に他ならない。