社会経済生産性本部が８月５日に発表した「メンタルヘルスの取り組みに関する企業アンケート調査結果」によると、最近３年間で従業員の「心の病」が「増加傾向」にあると答えた企業は56.1％で過半数にのぼっています。
年齢別にみると30歳代が約６割で最多。メンタルヘルス施策を重視する企業は63.9％で、2002年（33.3％）から倍増しています。
また、職場の状況によって「心の病」の増加傾向に次のような差が出ています。
「人を育てる余裕が職場になくなってきている」という企業では、「心の病」が増加した割合が60.2％であるのに対し、そうでない企業は35.3％にとどまっています。
「組織・職場とのつながりを感じにくくなってきている」という企業では、「心の病」が増加した割合が63.5％であるのに対し、そうでない企業は43.8％にとどまっています。
「仕事の全体像や意味を考える余裕が職場になくなってきている」という企業では、「心の病」が増加した割合が61.6％であるのに対し、そうでない企業は42.9％にとどまっています。
以上の結果から、メンタルヘルス施策の今後の方向性として、従来型の不調者の早期発見、早期対応に加えて、職場や組織風土の改善にももっと目を向けていく必要があると指摘しています。
（byノックオン）