年齢別の平均給与額をチェック！
興味はあるけど、なかなか知ることができないのが他人のお給料事情。業種や会社が違うと他の人がどれくらいの給料をもらっているのかが気になります。そこで、年齢別の平均給与額を厚生労働省が調査した「令和元年 賃金構造基本統計調査」（2020年最新調査結果）をもとにみてみましょう。
同年代でも、性別や雇用形態、学歴、業種などによってどのように変わるのでしょうか？
全年齢の平均給与額は約30万円・ピークは50～54歳で37万3500円
© All About, Inc. 年齢・男女別の平均賃金（残業代などは含まない所定内給与）。男女で賃金の増え方が違う（単位：千円） 出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査（全国）」
表は、年齢、男女別の平均給与（月額）の表です。この調査での給与は、所定内給与で時間外手当や休日出勤手当などは含まれていません。全体の平均は30万7700円。男性は33万8000円、女性25万1000円となっています。男性が女性より9万円弱上回っています。
年齢別にみてみると、給与額のピークは50～54歳で37万3500円。20代は20万円台前半（20～24歳 21万900円、25～29歳 24万3900円）ではじまり、30代になり20万円台後半から30万円台に（30～34歳27万5900円、35～39歳 30万5300円）、40代で35万円前後になり（40～44歳 32万9600円、45～49歳35万300円）、50～54歳が37万3500円と一番高額となっています。
その後は55～59歳は36万7200円と微減しますが、60歳代になるとぐっと減り20万円台（60～64歳28万3000円、65～69歳24万9000円）となっています。
男女別給与額・ピーク時の50～54歳で15万円ほどの開きがある
男女別に給与のピークを見ると、男性女性とも50～54歳ですが、女性の27万5800円に対し、男性は42万3700円。なんと、15万円ほどの差で、1.5倍ほどの開きがあります。賃金カーブをみると、男性は50歳代前半に向かって上昇しているのに対して、女性はほぼ変わらずといったところです。
学歴別給与額・年齢が上がるにつれ学歴による賃金差が顕著に
© All About, Inc. 学歴・年齢別の平均賃金（残業代などは含まない所定内給与）。学歴が高いほど賃金は高く、上昇額も高くなっている（単位：千円） 出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査（全国）」
表は学歴別の平均賃金です。大学・大学院卒は、20歳代20万円台、30歳代30万円台、40歳代40万円台、50歳代50万円台と見事に50歳代までは年齢に比例して給料が右肩上がりになっています。60代前半になると38万円程度になりますが、平均と比べてもかなり高い水準であることがわかります。
高専・短大卒は50～54歳がピークとなる大学・大学院卒と同じ形の賃金カーブとなっています。学歴に関わらず、ほぼ50～54歳が賃金のピークといえるでしょう。
ピーク時の賃金は、大学・大学院卒は51万2500円に対して、高専・短大卒33万2400円、高校卒30万7400円と20万円前後も差が出ています。20歳代では賃金差は2～3万円程度でした。年齢があがるほど、学歴による賃金差がでてきています。
雇用別給与額・正社員と非正社員で50～54歳時に約20万円の差
© All About, Inc. 雇用形態・年齢別の平均賃金（残業代などは含まない所定内給与）。正社員とそれ以外の賃金差は平均で11万円ほどある（単位：千円） 出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査（全国）」
表は、雇用形態（正社員と正社員以外）別の平均賃金です。全体では正社員32万5400円、正社員以外21万1300円。賃金差は11万4100円にもなっています。特に差が大きいのが、男性の50～54歳。正社員43万6300円、正社員以外24万800円と、賃金差は19万5500円。20万円近くの金額が、雇用形態でも大きな差がでています。
男女、学歴、雇用形態別の平均賃金でした。次に業種別の給与事情をご紹介します。
業種別給与額・全年齢平均トップは「電気・ガス」の41万2500円
© All About, Inc. 産業・年齢別の平均賃金（残業代などは含まない所定内給与）。産業によって年齢別の平均賃金は大きく変わる（単位：千円）出典：厚生労働省「平成30年賃金構造基本統計調査（全国）」
表は、業種・年齢別の平均賃金です。その業種ごとに一番賃金が高いところに色を付けています。
全年齢で平均賃金が一番高かったのが電気・ガス・熱供給・水道業で41万2500円。続いて、教育・学習支援38万7900円、学術研究・専門・技術サービス業38万7000円、情報通信37万5000円、金融・保険36万5500円となっています。
対して、宿泊・飲食サービスは24万7800円、サービス業（他に分類されないもの）は26万2600円、生活関連サービス・娯楽業は26万3600円と26万円程度の業種もあり、業種差は15万円以上ある場合もあります。
賃金ピークも「電気・ガス」がトップ・50～54歳で54万2700円
業種と年齢別で一番高額だったのが、電気・ガス・熱供給・水道業の50～54歳で54万2700円。対して、賃金ピークが一番低額だったのが宿泊・飲食サービスの45～49歳で28万4600円。2倍近くの賃金差がでています。
いずれの業種も、20～24歳の時は20万円前後と差は大きくなかったのが、50歳代になると2倍もの差がでています。
「教育・学習支援」「学術研究」「情報通信」も55～59歳で賃金ピーク50万円前後に
電気・ガス・熱供給・水道業以外でも、賃金ピークが50万円前後となる業種があります。教育・学習支援は55～59歳50万8900円、学術研究は55～59歳49万8000円、情報通信は55～59歳49万5800円、となっています。これらの業種は全年齢平均でも高額となっていました。50歳前後でどれくらいの給与になるかが、全年齢平均の金額を大きく変えているようです。
60歳以降の給料で目立つのが、教育・学習支援。他の業種は軒並み賃金ダウンをしていますが、教育・学習支援はあまり金額が下がっていません。50歳代とほぼ同レベルの40万円台後半を維持しています。
業種によって、給料の上がり方下がり方は違っています。また、金額そのものも大きな差が出ているところもあります。この金額は残業代などが含まれていない数字ですが、ご自身の給与と比べて、これからの賃金を予想してみてはいかがでしょうか？
