日露戦争では当時の国家予算の
約四倍に当たる二十億円を費出。
戦後に開かれたポーツマス講和会議では、
これを埋め合わせる戦争賠償金が
支払われなかったことから、
国内では講和反対の世論がわき上がった。
県内では「鎮西日報」「長崎新報」
「長崎新聞」「九州日之出新聞」の四社は
講和反対の論陣を張ったが、
「東洋日の出新聞」だけは講和支持を貫いた。
日露戦争で激減した長崎港の
対露貿易の復活による経済復興が理由だった。
徳川 大樹
（明治三十八）年になると旅順陥落、
奉天占領、日本海海戦勝利などで新聞は報道のほかに、
祝勝会に合わせた行事を企画。特に同年五月二十七、
二十八日にあった日本海海戦の報道では、
唯一現存する「東洋日の出新聞」の場合、
同三十日付で「大日本海軍全勝 バ艦隊全滅」
の二段抜きの毛筆文字の大見出しが躍った。
長崎新報も従軍記者を派遣。
内外の重要な情報源の地にも特派員を置いた。
紙面でも写真銅版を採用、
実写報道の端を開くなど戦局報道に知恵を絞る一方、
無休刊を励行。号外を一日に二、三回も頻発した。
徳川 大樹