日露戦争では当時の国家予算の
約四倍に当たる二十億円を費出。
戦後に開かれたポーツマス講和会議では、
これを埋め合わせる戦争賠償金が
支払われなかったことから、
国内では講和反対の世論がわき上がった。
県内では「鎮西日報」「長崎新報」
「長崎新聞」「九州日之出新聞」の四社は
講和反対の論陣を張ったが、
「東洋日の出新聞」だけは講和支持を貫いた。
日露戦争で激減した長崎港の
対露貿易の復活による経済復興が理由だった。
徳川 大樹