ワクチンビジネス　９　～ロックフェラー計画には公明党（創価学会）が関与～

有効性が疑問のロックダウンを推奨する人びと
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202008040000/

アメリカの有力メディアはSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の悪霊化するための宣伝を続けているが、その宣伝に異を唱える医師のグループが活動している。

その人びとの主張を紹介する映像も存在するのだが、ユーチューブもツイッターもフェイスブックもそうした映像を削除してしまった。

人びとを脅そうとしている支配者は追い詰められているとも言える。

本ブログでも何度か紹介したが、ロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）は2010年5月に「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」と題された報告書を発表している。

そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者になるとされている。
経済活動へのダメージも想定され、人や物資の国際的な移動が止まることから旅行業のような産業や販売網は特に大きなダメージを受けると見通されていた。

また、社会的にはマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くと想定。

市民は安全と安定を求めて自らの主権やプライバシーを放棄、電子技術の基盤が整備されている先進国では全ての市民に生体認証が義務づけられるとされている。

この報告書では感染の拡大を抑制することに成功する国も存在するとしている。

その例として示されているのが中国。

「強制的な隔離」、つまりロックダウンが機能するという想定だ。

つまり、パンデミックが発生したならロックダウンしろというメッセージだろう。

今回、ヨーロッパ諸国の多くはロックダウンしたが、スウェーデンはそうした政策を取らなかった。
経済のダメージが大きく、フラストレーションから飲酒や喫煙へ逃げ込む人が増えるだけでなく、失業、ホームレス、そして自殺の増加といった深刻な社会問題を引き起こすことが懸念されたことも、そうした政策を取った理由だろう。
そのスウェーデンにおける死亡者数はヨーロッパの中で高いとは言えず、4月中旬から大きく減少している。

ロックダウンは有効と言えないのだ。

また治療薬の存在も指摘されている。
ヒドロキシクロロキンを抗生物質のアジスロマイシンと一緒に処方すると方法の有効性はフランスの著名な微生物学者、ディジェ・ラウルを含むグループが3月の段階で報告していた。
このコンビネーションが有効だとアメリカ人医師のグループも指摘している。

ヒドロキシクロロキンからヒドロキシル基を取り去った構造をしているクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文も存在する。

2005年8月22日、ウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に掲載された。

キューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2bの有効性も中国で確認されたと言われている。

勿論、感染を拡大させる要因が存在していることも間違いない。

日本では女性や男性が客に酒の接待をする店、あるいは風俗店などが感染を広める原因になると言われている。

早い段階から指摘されていたが、何か方策が講じられたようには思えない。

後にそうした店は危機感を煽るために使われていた。

しかし、それ以上に警戒すべきなのはアメリカ軍だろう。
アメリカ兵の出国や入国はチェックできない。

SARS-CoV-2の感染者が最初に見つかったのは中国の武漢。

昨年12月31日にそこで原因不明の肺炎患者が見つかったとWHOへ報告があったのだが、その後、武漢がある湖北省で11月17日に患者が出ていると確認されている。

その前月、10月18日から27日にかけて武漢では各国の軍人が集まって競技会が開かれた。
アメリカ軍からは172名が競技者として参加、代表団の総勢は369名だったという。
アメリカでは昨年夏、陸軍感染症医学研究所があるフォート・デトリックの施設が数カ月にわたって閉鎖されている。
その際、何らかの病原体が環境中に漏れ出た可能性は否定できない。

パンデミックとして有名なスペイン風邪は1918年2月から流行しているが、最初の患者はアメリカのカンザス州にあるフォート・ライリーにいたアメリカ兵だと言われている。
前年の夏、ここには新兵を訓練するためにキャンプ・ファンストンが建設され、そこで新兵は訓練を受けていたのだ。
そして訓練中に多くの兵士が感染、フランスへ向かう船の中で少なからぬ死者が出たという。
さらにアメリカ兵はヨーロッパでインフルエンザを広げることになった。

アメリカの一部支配者は、SARS-CoV-2を悪霊化して見せることで人びとを恐怖させ、社会を収容所化して人びとに主権とプライバシーを放棄させようとしている。
そうした「テロ政策」を広める役割を果たしている学者は日本にもいて、その学者を崇めている人もいるようだ。

貧乏になったら一番騒ぐバカ6割ｗ
http://www.nikaidou.com/archives/129100

バカ国民の6割位が、テレビを見て、再度の緊急事態宣言が必要と思っているらしいですね。

本当にバカだなｗみんな死ねばいいのに。

いらねぇよそんな奴らこの国に。

また働くチョン公や支那虫のほうがマシだ。
まぁ、そのバカからカネをかすめ取ることをまともな人は真剣に考えましょう。

もう、他人のことなんかどうでもいいです。

まずは自分の生活が一番！

自分の生活もまともにできない奴が天下国家語っても、ゴミの遠吠えです。
あのさぁ、テレビとかに出てる専門家・・・自分の商売でやってるんだよ。

その辺わかってるのかなぁ。

まともな人はしょっちゅう電波芸者みたいなことやらないですからｗテレビも専門家も両方とも信用できんな。

信用できるのは自分のみ。

すべてを疑え。

厚生省から各地方自治体に、コロナ死亡者数の虚偽報告（水増し）の指示～第１波はPCR検査を抑えて死亡者数を少なく見せていたが、今後は感染者数も死亡者数も水増しされる
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=247357

動画の２０秒の所で、

「事務連絡　　令和２年６月１８日
都道府県　　各　保健所設置市　衛生主管部（局）御中
特別区厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部
　
・都道府県等の公表する死亡者数は、どうすべきか。
○新型コロナウイルス感染症の陽性者であって、入院中や療養中に亡くなった方については、厳密な死因を問わ　ず、「死亡者数」として全数を公表するようお願いいたします。」

となっています。

動画のタイトルからは、“コロナ死亡者数の虚偽報告（水増し）の指示”が厚生省から各地方自治体に出ているということになりますが、動画のコメント欄には、
“これは仕方がないと思う。…逆に、コロナで悪化して死に至ったのに、基礎疾患の肺炎や糖尿病を「厳密な死因」として発表していたら「国はコロナで死んだはずの患者まで、肺炎やガンを死因にしてコロナ死者数を少なく見せかけている」と、疑う人達の思う壺になっていた”
と言う冷静で優れた見解が有りました。

第１波は明らかにPCR検査を抑え、死亡者数を少なく見せていました。

しかし、厚生省から各地方自治体に上記の指示が出ているとなると、今後は感染者数も死亡者数も水増しされた数字が出ると見て良いでしょう。

７月２０日の記事で、“ガーナのナナ・アクフォ＝アド大統領が、ロックフェラー財団の作成した書類を入手し、その計画を暴露”したことを紹介しました。
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=245824

記事の引用元の「ロックフェラー財団の計画書 - ワクチンで人口減少計画」によれば
https://blog.goo.ne.jp/truthseeker/e/d3fd749ded7047b5e0ddd1c0f3e91a29

今後の計画は、「2020年6月に一度、ロックダウンを解除し、数週間解放する。 8月、9月でまた死者数を誇張させ報道する。他の病死でも出来るだけコロナが死因と報告させる」と書かれており、まさに計画通りのことが実行されているのが分かります。
　
ツイートをご覧になると、「感染拡大を抑制する姿勢は保健所には無い」のが分かるでしょう。

「GoToトラベルキャンペーン」も、この観点から見るべきなのかもしれません。

“続きはこちらから”は、これまでの政府の混乱した対応の動機を理解する恐らく唯一の説明です。

厚生省から各地方自治体に、コロナ死亡者数の虚偽報告しろと指示あり！
https://www.youtube.com/watch?v=dWLP4Qy9MIA&feature=emb_title

政府を信頼しない人々（フェイク・パンデミックだと信じる人々）の反対運動が暴動に発展するよう計画されている～ビル・ゲイツが語る“コロナ後の世界”「ワクチンなしに日常は戻らない」
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=247359

新型コロナウイルスのパンデミックがフェイクで、“ウイルスは存在しない”と信じる一部の陰謀論者がいます。

現実には、「ただの風邪」ではあり得ない症状にもかかわらず、病院で検査すら受けられない人たちが居ます。

また、後遺症に苦しむ人たちも多く居ます。

フェイク・パンデミックを主張する人たちは、現実に存在する多くの患者について、どの様な説明をするのでしょう。

ロシアはQグループと水面下で協力関係にあり、カバールに対峙していると見られています。

そのロシアの感染者数854,641人は、フェイクなのでしょうか。

またメキシコは、“新型コロナウイルス感染症による死者数が３１日、英国を抜き、米国、ブラジルに次ぐ世界３番目に多い国となった”のですが、
https://www.newsweekjapan.jp/headlines/world/2020/08/286764.php

ロペス・オブラドール大統領がメキシコ国民を騙しているのでしょうか。

popoちゃんの「メキシコ便り」を見る限り、これは有り得ないと言えるでしょう。
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?tag=popo

何より世界中に居る膨大な数の医療従事者を、フェイク・パンデミックで騙し続けることなどできません。

新型コロナウイルスが本当に「ただの風邪」なら、医療従事者が感染の疑われる患者に対して、苦労して防護服を着用するなど、馬鹿馬鹿しくてやっていられないでしょう。

感染者数、死亡者数の水増しは有ります。

メディアが新型コロナウイルスを過剰に煽りすぎだというのもその通りです。

しかし、“新型コロナウイルスは現実に存在しており、ただの風邪などではない”のは明らかです。

先に記事でも取り上げた「ロックフェラー財団の計画書 - ワクチンで人口減少計画」によれば、
https://blog.goo.ne.jp/truthseeker/e/d3fd749ded7047b5e0ddd1c0f3e91a29

今後の計画として

「何ヶ月も隔離状態で、大衆の免疫力を下げていく。
10月,11月には第二の波が到来。
政府を信頼しない人々によって反対運動で暴動が更に激しくなり血塗れになる」

と書かれています。

要するに、政府を信頼しない人々（フェイク・パンデミックだと信じる人々）の反対運動が暴動に発展するよう計画されているわけです。

反対運動をする人たちの中にアンティファがいれば十分可能です。

こうした暴動は、政府の「力による統制」を正当化します。

その後の計画は
「長めのロックダウンを実施。
6ヶ月＋。
その間にワクチンを強制する。
反対する者には、国家への危機であると脅す。
国家の敵とみなす」
というものです。

記事をご覧になると、こうした計画に日本では、公明党（創価学会）が関与しているかも知れないということが分かります。
　
大変分かり易い稚拙な計画なのですが、このような計画に取り込まれ、上手く利用されていることにほとんどの陰謀論者は気づかないのです。

こちらのツイートでは、
https://twitter.com/ygjumi/status/1289943212484734977

“私は今、2つの戦いをしています。第一の敵は、COVID19。第二の敵は、「愚かさ」です”とあるのですが、気持ちは良く分かります。

ビル・ゲイツとは何者か - ロバート・ケネディJr.による
https://rubyraymedia.com/index.php/top-stories-view-all-articles/who-is-bill-gates-by-robert-kennedy-jr?fbclid=IwAR3XTssY-0Q_l_UIfVQaLxaFP2cd9hRDm8UEnRNYmWe_cQQ82pg7byRRKic
（無料版）で翻訳
https://www.deepl.com/Translator

（前略）
WHOはついに、10年以上にわたって不妊ワクチンを開発していたことを認めました。
タンザニア、ニカラグア、メキシコ、フィリピンからも同様の告発がありました。
(RFK Jrが指摘しているように、もしこれが虚偽であれば、ビル・ゲイツはすぐに名誉毀損で訴えなければならないという仕組みになっています。しかし、それは虚偽ではないので、彼はできません)
（中略）
インドの医師たちは、2000年から2017年の間に49万6千人の子供たちを麻痺させた壊滅的なワクチン系統のポリオの流行のためにゲイツのキャンペーンを非難しています。
（中略）
2017年、世界保健機関（WHO）は、世界的なポリオの爆発は、主にワクチン株、つまりゲイツのワクチンプログラムから来ていることを意味しているとしぶしぶ認めました。
コンゴ、フィリピン、アフガニスタンでの最も恐ろしい伝染病は、すべてゲイツのワクチンに関連しています。
（以下略）

ビル・ゲイツが語る“コロナ後の世界”「ワクチンなしに日常は戻らない」
20年前から“新型ウイルスの脅威”を訴え続けてきた男
https://bunshun.jp/articles/-/38390

マイクロソフト社共同創業者のビル・ゲイツ氏は、約20年も前から、新型ウイルスのパンデミックに対して警鐘を鳴らしてきた。

「もし今後数十年で1000万人以上が死ぬことがあるとすれば、最も可能性が高いのは戦争ではなく感染力の非常に高いウイルスだろう」
（中略）
共同議長を務める「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」は、20年以上にわたり、さまざまな形で感染症対策に取り組んできた。
（中略）… なかでも力を注いでいるのは、「ワクチン開発」だ。
（中略）
氏は、このほど、英「エコノミスト」誌の特集「コロナ後の世界」に寄稿し、ここでもワクチン開発の重要性を訴えた。

〈人類は、このパンデミックに打ち勝つと私は信じている。しかしそれは、人口の大半が予防接種を受けることができてからの話だ。それまで日常生活は戻らない〉
（以下略）

新時代と公明党
https://www.komei.or.jp/komeinews/p33022/

ビル＆メリンダ・ゲイツ財団日本常駐代表　柏倉美保子さん
――米マイクロソフト社の創業者のビル・ゲイツ氏が作った世界最大級の財団であるビル＆メリンダ・ゲイツ財団。

その設立理念や主な活動内容は。

柏倉美保子・日本常駐代表　ビル・ゲイツ氏とメリンダ夫人が婚約中にアフリカを初めて訪れた時、先進国では予防・治療できる病気で多くの子どもの命が失われている状況を目の当たりにした。
二人は貧困問題の解決に財産をささげようと決め、2000年に「すべての生命の価値は等しい」との信念で財団を立ち上げた。
（中略）… 日本には、17年に拠点を設置した。
現在、日本政府や民間企業と協力し、発展途上国向けのワクチン開発などを支援している。

――地球を取り巻く、あらゆる課題の解決をめざして国連が掲げる「持続可能な開発目標」（SDGs）の達成に向け、財団も後押ししているが。
（中略）
柏倉　公明党は、どこよりも先にSDGs推進委員会を設置し、市民社会やNGO、企業など多様なセクターから意見を聞き、政府中枢への提言を重ねてきた。
（中略）… SDGs達成に向けた取り組みの一環として、今後、公明党がますます国際保健政策を推進していくことを期待している。
（以下略）

国立感染症研究所のコロナ研究者に話を伺った。

「研究者は毎年削減され基盤的研究費も年間一人40万円しかなく室長すら任期付にされようとしている。

アベノマスクの予算507億円は感染研の基盤的経費（今年度21.6億円）の23年分になる。

官邸の身内利益第一でPCR検査すら抑制する日本は危険な状態にある」
https://twitter.com/inoueshin0/status/1290833263892631553

悪さしてたのがバレたな、極悪鈴木
http://www.nikaidou.com/archives/129132

厚生労働省は３１日、医系技官トップの鈴木康裕医務技監が退任し、後任に福島靖正国立保健医療科学院長を充てる人事を発表した。

官邸の意に与しないからじゃなくて、鈴木が悪徳すぎるんだよ製薬会社とつるんで。

富士フイルムは天下り入れないからアビガン承認しなかったんだろ。

クサレ役人はもうどこにも行けないようにネットで監視し続ける必要があるのでないだろうか。

お遍路歩きで、夏と冬それぞれ含めて３周したら許してやるとかにしないと。

クサレ役人更迭とは言えこれからもいい人生送るんだろ。

そういうクサレの逃げ得を許しちゃいけないよ。