ロックフェラー財団が2010年に発表していたパンデミックを使った収容所化計画
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新型コロナウイルス（新型ではないとする学者の指摘もあるが、ここではこの表現を使う）に対する恐怖が世界を覆っている。
日本も例外ではなく、その恐怖から逃れ、安心を得るために人びとは自らの主権を放棄、世論調査を見ると、社会の収容所化を望む人は少なくない。
こうした状況にあることは本ブログでも繰り返し書いてきたが、今回の騒動が引き起こされる前からそうしたシナリオを発表していた人びとがいる。
例えば、昨年10月18日にはニューヨークでイベント201が開催され、コロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションが行われている。
主催者はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団。
そのシナリオでは、患者が1週間で倍増するというペースで感染は拡大、18カ月後までに6500万人が死亡することになっていた。
イベント201は中国の武漢で感染者が現れる1カ月ほど前、武漢で各国の軍人が集まって行われた競技大会が開幕する当日に実施されている。
WEFは今年6月、資本主義の大々的なリセットを訴えた。
今回の恐怖劇場を開幕させたのはWHO（世界保健機関）。
まず事務局長のテドロス・アダノムが3月3日に新型コロナウイルスの致死率は3.4％であり、1％以下である季節性のインフルエンザを大幅に上回ると発言。11日にWHOはパンデミック（感染爆発）を宣言した。
ここからロックダウンを含む収容所化政策が推進されていくが、それを見通していた報告書が存在する。
2010年5月にロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）が公表した「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」だ。
この報告書はパンデミック宣言の前から話題になっていた。
そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者だと想定。
このパンデミックで人や物資の国際的な移動が止まり、旅行業のような産業や販売網にダメージを与えるのだが、全ての市民を強制的に隔離した国はダメージが少ないとしている。
さらにマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続く。
そうした状態を支配層は権力を強化するために望むが、市民は安全と安定を得るため、自らの主権やプライバシーを放棄、電子技術の基盤が整備されている先進国では、全ての市民に生体認証が義務づけられる。
本ブログでも繰り返し書いてきたが、アメリカやEU、おそらく日本でもデジタルIDの導入が目論まれているが、これは2010年の報告書でも触れられていた。
また2018年の9月12日には欧州委員会とWHO（世界保健機構）が共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催、22年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入しようと計画している。
デジタルIDで個人が管理される時代には免許証やパスポートは必要なくなり、それがなければカネの出し入れもできない。
つまり生活が極めて困難になり、支配者に服従せざるをえなくなる。
そのデジタルIDを導入する方策としてもワクチンの接種は重要な役割を演じることになる。
今回のパンデミックと比較すると、致死率をはじめとする感染状況は大きく違うものの、打ち出された対策は似ている。
10年前に発表された報告書に書かれていたような計画を進めるためにも新型コロナウイルスを悪霊化し、人びとを脅す必要がある。
勿論、脅すためにはそれなりの危険性がなければならないが、有力メディアはそれを誇張して宣伝している。
今回の新型コロナウイルス騒動では中国、ロシア、キューバなどはうまく対処している。
キューバが研究を進めてきたインターフェロン・アルファ2bは今回の伝染病にも効果があったようだ。
過去にアメリカから生物兵器の攻撃を受けたと考えられているキューバは各国に医師団を派遣しているが、そうしたことをされては困るのがアメリカでパンデミックを利用して計画を推進している支配者たち。
キューバの活動を妨害すると同時に、その成果を封印しようとしているようだ。
人びとを恐怖させる新型コロナウイルスの実態
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新型コロナウイルス対策を厚生労働省に助言しているという専門家組織は「注意深く見ていくことが必要」だと考え、東京都は感染拡大が続いているとして警戒レベルをひきあげるのだという。
「感染者数」が減少していた東京都はここにきてPCR検査で陽性になる人が多いと見られている地域で集団検診をしたようで、「感染者数」を増やしたかったように見える。
危機感を煽る宣伝に疑問を持つ人が増えていることも影響しているのだろう。
厚労省の専門家組織で座長を務めている脇田隆字は国立感染症研究所の所長。
この研究所の前身は国立予防衛生研究所で、その人脈は盧溝橋事件の直前に日本軍が編成した細菌兵器の生体実験を目的とする部隊につながる。
その部隊とは当初、加茂部隊や東郷部隊と呼ばれたが、1941年からは第731部隊と呼ばれている。
この部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めたのは石井四郎中将、1942年から45年2月までは北野政次少将。
生物兵器の開発は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部が中心になって行われた。
日本軍の降伏が間近に迫っていた1945年8月に第731部隊は関連施設を破壊して貴重な資料や菌株は運び出し、監獄に残っていた捕虜は皆殺しにした。
日本へ逃げ延びた石井たちは1946年に入るとアメリカ軍の対諜報部隊CICの尋問を受けているが、厳しいものではなく、運び出された資料はアメリカ側へ引き渡された。
そうした資料や幹部研究員はフォート・デトリック（1943年から56年まではキャンプ・デトリック）へ運ばれている。この基地はアメリカにおける生物兵器の開発拠点だ。
厚生労働省の専門家組織を考える場合、この事実を忘れるべきではない。
欧米の一部支配層は新型コロナウイルスに対する恐怖を利用して世界を収容所化し、人びとを監視する体制を強化、人のつながりを断ち切ろうとしてきた。
ウイルスの恐怖を広める上で中心的な役割を果たしたのはワシントン大学のIHME（健康指標評価研究所）やイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）で、いずれもスポンサーとしてビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団の名前が挙がっている。
そうした恐怖には科学的な根拠がないと早い段階から指摘する専門家もいたが、WHO（世界保健機関）が3月11日にパンデミック宣言を出したことで戒厳令的な政策が世界的に採られることになった。
WHOは2009年1月から10年8月にかけてインフルエンザが流行した際にもパンデミックを宣言したが、その前段階としてパンデミックの定義を変更している。
この変更がなければパンデミックだということはできなかった。
パンデミックを宣言するために定義を変更したと見られても仕方がない。
これについては西側の有名メディアもインチキだと報じていた。
パンデミックの判断はWHOのSAGEが行ったが、そのメンバーの過半数は大手薬品メーカーやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と緊密な関係にあることが知られている。
2009年から10年にかけてのケースではオランダのアルベルトゥス・オステルハウスが製薬会社を大儲けさせるWHOの判断に重要な役割を果たした。
今回のパンデミック宣言でも専門家から疑問が投げかけられてきた。
そのひとりがベダ・Ｍ・スタッドラー。
スイスにあるベルン大学の免疫学研究所で所長を務めたことのある学者だ。
彼はつぎのようなことを指摘している。
まず、SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）、いわゆる新型コロナウイルスはSARS-CoV-1や風邪の原因であるベータ・コロナウイルスと近く、新型と呼ぶことはできない。
また人びとがSARS-CoV-2への免疫を持っていないという主張は間違い。
免疫システムが機能していることは確認されている。
これも早い段階から指摘されていたが、PCR検査でSARS-CoV-2を見つけ出すことはできない。
ウイルスのゲノムの破片を検出しているだけなので、ウイルスの残骸があっても陽性になる。
つまり陽性者が増えても感染者が増えているとは言えない。
そうした問題があってもSARS-CoV-2を悪霊化し、世界を収容所化、人びとのつながりを断ち切り、ワクチンを強制接種して人類を個人単位で管理するシステムを築きたい人びとは危機感を煽る。
ちなみに、情報機関は痕跡を残さずに心肺を停止させる手段をいくつも持っている。
新型コロナウイルス対策による経済の麻痺は富豪への資産集中を促進する
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新型コロナウイルス対策によって経済は世界的に麻痺、飲食を始め接客をともなう業種は壊滅的な打撃を受けた。
各国で経済を回復させるために対策を緩和させる動きがあるものの、一部の国を除いて回復しないという見方もある。
ニューヨーク市でも経済活動を再開させようとしているが、失業率は20％近くのまま。COVID-19への感染を防ぐとして始められた政策によって飢餓が現実化している。
もっとも、そうした状況の原因を全て新型コロナウイルスに押しつけるべきではない。
この伝染病が出現する前からアメリカの経済は崩壊していたのだ。
経済は好調だと宣伝されていたが、大多数の庶民は実感できていなかったはず。
統計的な詐術に基づく宣伝だったからだ。
これは日本も同じである。
失業率の低さが強調されたが、就業率や賃金の伸び率は低く、若者の労働力率は落ち込んでいた。
労働の内容も医療などの付加給付がない非正規の仕事ばかり。
非正規雇用の増大とは労働条件の劣悪化を意味している。
生活できない水準の賃金で働く労働者を探すために雇用者が苦労していることが好景気を意味するわけではない。
こうした状況を生み出した最大に原因は富が1％を遙かに下回る一部の人びとに集中する仕組みが作られたことにある。
この仕組みの設計図が新自由主義だ。
この仕組みにより、アメリカでは公的な医療や教育が崩壊してしまった。
これは本ブログでも繰り返し書いてきた。
アメリカでは出世の道が開かれている大学は「アイビー・リーグ」と呼ばれている。
そうした大学へ入るためには多額の授業料を支払う資産とコネが必要だ。
資産とコネがあれば相当愚かな人物でも入学が認められる。
そうした大学へ入るためには有名な進学校へ通う必要があるのだが、そうした学校の授業料も日本で想像できないほど高い。
トルーマン・カポーティは『叶えられた祈り』の中でウォール街で働いているディック・アンダーソンなる人物に次のようなことを言わせている。
「二人の息子を金のかかるエクセター校に入れたらなんだってやらなきゃならん！」
（トルーマン・カポーティ著、川本三郎訳、『叶えられた祈り』、新潮文庫）
「ペニスを売り歩く」ようなことをしなければならないというのだ。
アメリカの中では高い給料を得ているはずのウォール街で働く人でも教育の負担は重い。
大学へ入れても授業料を支払うことが困難な学生は少なくない。
少し前から話題になっているのは「シュガー・ベイビー」なるシステム。
女子大学生（シュガー・ベイビー）と富裕な男性（シュガー・ダディー）を引き合わせ、「デート」のお膳立てをするというビジネス。
売春の斡旋と見られても仕方がないだろう。
現代版のクルチザンヌだと言う人もいる。
登録している大学のリストを見ると、有力校と考えられている南カリフォルニア大学（583名）、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（614名）、コロンビア大学（1008名）、ニューヨーク大学（1676名）も含まれている。
体を売らなければ大学へ通えないという状況はアメリカ以外の国でも問題になっている。
例えば2012年11月にイギリスのインディペンデント紙は学費を稼ぐための「思慮深い交際」を紹介するビジネスの存在を明らかにした。
日本では「援助交際」と表現されている行為だ。
この問題は日本でも深刻化していて、「風俗」へ流れる学生の存在が指摘されていた。
新型コロナウイルスによる貧困化の加速で教育の権利を奪われる若者が増えることは避けられない。
そうした状況の中、SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）が出現した。
それを理由にして社会は収容所化され、経済活動は麻痺、ワクチンの強制的な接種が目論まれている。
このワクチンは人類を個体単位で監視するシステムにとって重要な役割を果たすと見られている代物だ。
世界経済フォーラムは新型コロナウイルスの伝染を利用し、資本主義の大きなリセットが必要だと訴えているが、資産が一部に集中する仕組みを変えるつもりはない。
経済活動の麻痺が続けば多くの企業が破綻して「準富豪」とも呼べる人びとは没落していき、資産の独占は進む。
国家の破綻や企業の倒産は大儲けのチャンスなのだ。
それを新型コロナウイルスでも本当の富豪がちは狙っている。
私的な権力が世界を統治する体制、つまりファシズム体制の樹立。
それが資本主義のリセットにほかならない。
新型コロナウイルス対策による経済麻痺は彼らが望んでいたことだ。
そのプランを実現するためには中国やロシアを屈服させるか破壊しなければならない。
つまり次の世界秩序を決める戦いが本格化する可能性がある。