安倍首相ヘイト本を大量購入

安倍首相が嫌韓反中、在特会を持ち上げるヘイト出版社の本を大量購入！
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201501/article_39.html  

朝鮮部落出身の高田櫻井木村誠さんが強く支持する安倍不正選挙偽総理ですが、キチガイ朝鮮似非右翼系の書籍の収集に大変ご熱心なのです。

日本のウヨクの皆さんは統一CIA朝鮮教会に従属し、資金と薬物の供給を受けています。

ホモ行為が大好きなこの類の皆さんと安倍偽総理の蜜月関係にメディアがほとんど触れないのは、CIAが背後にいると分かっているからです。

この構造、随分と世に知れ渡りました。

全部まとめて廃棄する日が近づいています。

喜ばしい限りです。

日本が一気に浄化されます。(#^.^#)

安倍首相が嫌韓反中、在特会を持ち上げるヘイト出版社の本を大量購入！

http://netallica.yahoo.co.jp/news/20150105-00010001-litera  

安倍首相がヘイト出版社のヘイト本を大量購入していた──。

へイト団体やレイシストとの関係がさんざん取沙汰されてきた安倍晋三首相に、こんな新たな疑惑がもちあがっている。

年明け、ネット上に安倍首相の政治団体「晋和会」の2011年度政治資金収支報告書がアップされたのだが、そこに以下のような書籍購入記録が記載されていたのだ。

「（株）産業経済新聞社　716，320円　H23/3/30」
「（株）産業経済新聞社　355，200 円　H23/12/27」
「ワック（株）　436，590円　H23/6/20」
「ワック（株）　405，405円　H23/10/21」
「（株）青林堂　 195，930円　H23/7/19」

3社あわせて210万9千445円。

この年の書籍費合計が約222万円なので、9割以上を占めることになる。

本サイトも総務省のホームページで公開されている収支報告書を確認したが、これは間違いなく公的な記録だ。

なぜ、特定の出版社からだけ、かくも大量に書籍を直接購入しているのか。

しかも、問題なのはその出版社の顔ぶれだ。

（略）

安部晋三と在特会

2015年ー2017年の日本の闘いは、日本人の未来だけでなく全世界の人々の未来がかかった史上初の民衆蜂起の闘いになるだろう！
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/80a159fdc3da918934ea74cc20b23ea6  

今年2015年から2017年までの３年間は日本をはじめ世界にとって戦後最大の危機の年になるだろう!我々は全力を挙げてこの危機を突破して輝かしい未来を切りひらねばならない！

安倍晋三ファシスト＆サイコパス首相とその一味は、[日本国憲法]を亡き者にして2012年作成の[自民党憲法改正草案]＝[大日本帝国憲法]に本気で差し替えようとしている。

安倍晋三ファシスト＆ サイコパス首相は、

米国軍産複合=ネオコン・シオニスト戦争主義者のバックアップを背景に、

自民党、

創価学会＝公明党、

疑似野党=自民別働隊、

霞が関売国官僚、

経団連、

連合、

大手マスコミ、

御用評論家、

御用学者と【草の根ファシスト】である日本会議や神社本庁や在特会を総動員して、

2016年衆参同時選挙、

2017年【憲法改正国民投票】で【憲法改正】を実現しようとしている。

1960年の日米安保反対闘争の相手岸信介、

1970年の日米安保粉砕闘争の相手佐藤栄作、

そして現在の安倍自公ファシスト政権打倒闘争の相手安倍晋三の３人は、

いずれも山口県熊毛郡田布施町出身の岸・安倍家をルーツに持つ田布施人脈で、

明治維新から現在まで続く日本国民を支配し搾取する構造的システム＝【でっちあげ天皇制＝田布施システム】の人脈なのです。

我々は全国津々浦々に【家族勉強会】と【草の根勉強会】を立ち上げ政府や官僚や財界人や大手マスコミに騙されない【賢明な市民】1000万人を育成する必要がある。

【利権特権を拒否する賢明なフツーの市民】が政治の舞台に登場し地方ごとに地域政党を立ち上げることが必要なのです。

我々の代表を地方議会や地方自治体首長に送り込むことが必要なのだ。

そして全国各地の地域政党を一つの全国政党に組織し、我々の代表を衆議院と参議院に送り込むことが必要なのです。

そして保守リベラルや左翼リベラルや無党派リベラルなどの他の護憲・リベラル勢力と協力して、【反ファシスト統一戦線】を形成し衆議院と参議院で過半数の議席を獲得して【反ファシスト統一 戦線政権】を樹立することがふかけつなのだ。

この【反ファシスト統一戦線政権】は政権公約として、

①人間の生命と人間の尊厳を最大限尊重する

②個人の自由と基本的人権を最大限擁護する

③国に最高法規である【天皇制を除いた日本国憲法】を国民の価値基準・行動基準とする

④国家の独立に最大限努力することの4つを掲げます。

【反ファシスト統一戦線政権】は上記の政権公約を実行するために、

①天皇制廃止

②日米安保条約の破棄

③民間銀行と政府と中央銀行に独占的に与えられている【信用創造特権】のはく奪

④永世中立国宣言をすぐに実行するのです。

①【天皇制廃止】は、明治維新から現在まで続く日本国 民を支配し搾取する構造的システム＝【でっちあげ天皇制＝田布施システム】を解体するために不可欠です。

②【日米安保条約 の破棄】は、米国による日本の植民地支配を解体するために不可欠です。

③【民間銀行と政府と中央銀行に独占的に与えられている【信用 創造特権】のはく奪】は、ロスチャイルド国際金融マフィアによる金融支配を解体するために不可欠です。

④【永世中立国】宣言は、世界の『反戦平和』 と『隣国との平和共存』に不可欠であ り、『世 界がぜんたい幸福にならないうちは個人の幸福はあり得ない』という宮沢賢治の思いに不可欠です。

イケメンの自民党小泉進次郎の正体は、父親小泉純一郎譲りの”金儲けのためならすべてが許される”と考える【新自由主義者】であり、かつ米国留学で仕込まれた戦争至上主義者(ネオコン)なのだ！

大手マスコミが本格的に【改革派】【脱原発】【反安倍】の若手首相候補として売り出す自民党小泉進次郎は、実は民主党の前原誠司や長島照久と同じく米国ネオコン戦争派の拠点CSIS(戦略国際問題研究所)のマイケル・グリーンに直接教育された和製ネオコンなのだ。

我々は米国ネオコン戦争派と自民党と電通・大手マスコミが意図的に作る世論誘導工作員である自民党小泉進次郎に騙されないよう注意しなければならない！