安倍晋三の戦争惹起計画
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201501/article_5.html
憲法９条を変えないで戦争を遂行するために、半狂乱の統一教会自民党。
背後に蠢く米国ユダヤ金融資本。
経済的に追い詰められた彼らは、憲法改正など待っていられない。
現行法を曲解して戦争のできる国、日本を捏造し、さっさと日中戦争を実現して、円にも人民元にも打撃を与え、ドル崩壊を阻止したい。
だが、そんな目論見は、一部の賢者にはとっくのとうに読まれている。
その高度な知的判断を日刊ゲンダイが記事にする。
首都圏のサラリーマンがそれを読む。
とても良い流れであると思います。
我々ＲＫ独立党の日々の努力が開花しつつある。
そう実感します。
戦争を回避し、我々自身で経済を運営できる日を２０１５年に実現いたしましょう。
ＲＫ独立党の志士個々の役割の重さを自覚し、不退転の決意で難局に臨みましょう。
未来の日本を我々の手で作ろうではありませんか。
こんな大仕事に従事できる喜びを胸に秘めて。
ユダ菌が勝手に自衛隊を戦地に送り込めるようにするそうです。
自衛隊派遣の恒久法検討＝米軍・多国籍軍支援強化―政府 時事通信
12月29日(月)16時51分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141229-00000049-jij-pol
(中略）安倍政権は7月の集団的自衛権行使を容認する閣議決定で、
「現に戦闘行為を行っている現場」
以外では米軍や多国籍軍に幅広い支援ができると打ち出した。
恒久法には、
(1)国連平和維持活動（PKO）
(2)米軍・多国籍軍支援のための自衛隊派遣の要件と活動内容―を盛り込む方針。
派遣の国会承認については迅速に対応するため事後承認とする案が出ている。
安部晋三一味 ユダヤ金融悪魔帝国アメリカを救うために、日中戦争を始める！！
【政治】古賀茂明氏が直言「改革せず戦争する安倍政権止める勢力必要」
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/156085
（抜粋）円安で日本の輸出品が安くなり、逆に外から買う物は高くなる。
賃金は国際的に安くなっていますから、日本人の生活は苦しくなって当然です。
株高で金持ちは浮かれているけれど、ドル換算ではマイナス成長。
このままでは、日本の国力はどんどん低下していきます。（中略）
そんな中で、安倍首相は日本の“平和ブランド”をなくそうとしている。
集団的自衛権の行使を容認するための安全保障法制の見直しなど、１５年春以降、そうした方向性を決定的にしていく。
その先には憲法改正です。
「改革はしないけど戦争はする」
安倍政権の暴走を止めるためには、
「改革はするけど戦争はしない」
新たな政治勢力が必要だと思います。
なんという矛盾だろうか。
報道は元もと錯乱しているので国家の悪巧みに加担する。
「都合のいい大義名分（かいしゃく）で争いを仕掛けて裸の王様が牛耳る世は...狂気（Insane）」
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201501/article_2.html
サザンの桑田君、やってくれましたね。
直前に出演を承諾して、意図的に「ピースとハイライト」を選曲。
「都合のいい大義名分（かいしゃく）で争いを仕掛けて裸の王様が牛耳る世は...狂気（Insane）」
桑田君の痛烈なる安倍政権批判は、国民覚醒に大いに寄与するでしょう。
2015年、本当に、いい年になりそうです。
「ピースとハイライト」を熱唱生放送のコメントが超大荒れ状態に
http://saigaijyouhou.com/blog-entry-5009.html
桑田佳祐は、「この歌のメッセージを一人でも多くの人に伝えなくては」と思って出演を決めたに違いありません。
何気なく観たニュースで
お隣の人が起こってた
今までどんなに対話しても
それぞれの主張は変わらない
教科書は現代史を
やる前に時間切れ
そこが一番しりたいのに
何でそうなっちゃうの？
希望の笛を植えていこうよ
地上に愛を育てようよ
未来に平和の花咲くまでは....憂鬱（Ｂｌｕｅ）
絵空事かな？お伽噺かな？
お互い幸せ願うことなど
歴史を照らしあわせて
助け合えたらいいじゃない
硬い拳を振り上げても
心開かない
都合のいい大義名分（かいしゃく）で
争いを仕掛けて
裸の王様が牛耳る世は...狂気（Insane）
２０世紀で懲りたはずでしょう？
燻る火種が燃え上がるだけ
色んな事情があるけどさ
知ろうよお互いのイイところ！！
希望の笛を植えていこうよ
地上に愛を育てようよ
この素晴らしい地球（ふるさと）に生まれ
悲しい過去も愚かな行為も
人間は何故に忘れてしまう？
愛することを躊躇（ためら）わないで
日米両政府が10月に発表した防衛協力の指針（ガイドライン）再改定の中間報告でも、周辺事態という地理的概念を撤廃、米軍支援を世界規模に拡大するとした。