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 [映画.com ニュース] 米俳優マシュー・マコノヒーが、主演作「リンカーン弁護士」の全米ヒットをきっかけに、ハリウッドで再ブレイクしている。



 マコノヒーは、27歳で「評決のとき」(ジョエル・シューマカー監督)の主演を務め、以降も「アミスタッド」(スティーブン・スピルバーグ監督)、「U-571」(ジョナサン・モストウ監督)と話題作に出演。2005年にピープル誌の「最もセクシーな男性」の第1位、07年に同誌の「最もホットな独身男性」の第1位に選ばれ、セクシー俳優の地位を確立したが、近年はヒット作に恵まれなかった。

 しかし、今作での“ちょいワル”弁護士の演技がキャリア最高と評され、ハリウッドで再び注目を集めている。第65回カンヌ国際映画祭のコンペティション部門に出品された、「ザ・ペーパーボーイ(原題)」(リー・ダニエルズ監督)ではニコール・キッドマン、主演作「Mud」(ユスリ・ナスララ監督)ではリース・ウィザースプーンと共演。スティーブン・ソダーバーグ監督作、サイモン・ウェスト監督作への出演も決定している。6月9日には、6年越しの恋人でモデルのカミラ・アルベスと結婚し、公私ともに順風満帆のようだ。

 「リンカーン弁護士」は、作家マイクル・コナリーの同名ベストセラー小説を、気鋭監督ブラッド・ファーマンのメガホンで映画化。高級車リンカーンの後部座席をオフィスに、ロサンゼルスの街で駆け巡る弁護士ミック・ハラーの活躍を描く。7月14日から全国で公開。
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 5月に全面改良されたトヨタ自動車の主力車、カローラが小さくなった。新型は11代目に当たるが、小型化されたのは初めてという。

 新型の全長は4メートル36センチで、先代に比べてセダンで5センチ、ワゴンで6センチ短い。また、先代のエンジンの排気量は1.5リットルと1.8リットル、新型のセダンでは1.8リットルのモデルが姿を消す一方で1.3リットルのモデルが復活した。

 カローラは2001年まで33年にわたって車名別の国内販売台数の首位を守り、今では死語となった大衆車の代名詞的な存在だった。1966年に登場した初代は排気量1.1リットルで、全長約3メートル85センチだった。その後、代を重ねるにつれて大型化が進み、2000年発売の9代目で1.8リットルのモデルが登場した。2006年発売の10代目では全長が4メートル40センチを超し、海外仕様では2.4リットル、全長が4.5メートルを超すものも出た。

 1980年代のトヨタに「いつかはクラウン」というCMがあった。最初に買うのは大衆車のカローラでも、次は中級のコロナやマーク?に乗り換え、そして高級車のクラウンのオーナーになってゴールに入るという"マイカーすごろく"で上昇志向の消費者の心理をくすぐった。だが、同時にカローラも大型化、高級化することにより、カローラを乗り継ぐ消費者にもクラウンのユーザーと同質の満足を感じさせてきた。

 しかし、バブルがはじけて以降、カローラの地位は大型化に反比例するように低下してきた。昨年の国内販売台数は約7万台で、ピークだった1990年の36万台の5分の1以下に減り、販売台数ランクも10位に下がった。カローラより上位の車の多くはカローラより小さい。大きく、高級であることでは多くの消費者の心をとらえられなくなったのである。

 一方、海外では21世紀に入ってカローラの販売が大きく伸び、東日本大震災やタイの洪水の起きた昨年も107万台を売った。とくにアジアの新興国では今後も伸びが期待される。自動車に限らず日本のメーカーは、先進国の中間層向けに高品質、高性能の高級品を生産することによって円高などの障害を乗り越えてきたが、新興国市場の拡大で戦略の転換を求められている。

 実は筆者は3年前、排気量2リットルの3列シート車から先代カローラのワゴンに買い替えた。その時、トヨタ系販売店の担当者からこう尋ねられた。「前より小さい車に替えるのに抵抗はないのですか?」。もちろん何の抵抗も感じなかった。むしろその質問に驚き、違和感のようなものも覚えた。

 カローラの小型化は、作り、売る側もやっと、「いつかはクラウン」という発想から抜け出しつつあることを示しているのかもしれない。

 (読売新聞調査研究本部主任研究員 丸山康之)
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 政府は22日午前、平成24年版の通商白書を閣議決定した。歴史的円高など貿易環境の悪化を背景に、昨年は31年ぶりの貿易赤字に転落。欧州債務危機下でも堅調なドイツ経済との比較を通じ、技術力やブランド力を生かした「資源価格や為替変動に翻弄されない強い経済構造」の構築を提言している。

 通商白書は燃料などの輸入増加と円高による輸出金額の減少で貿易赤字が拡大している状況を説明。輸出企業は、競合する韓国企業などとの「厳しい価格競争を強いられている」と指摘した。

 これに関し、ドイツ経済ではブランド力のある高級車や、ホテル・レストラン用に特化した食器洗浄機など、大手から中小まで技術力を生かした企業が海外市場でシェアを確保していると紹介。輸入物価の上昇も輸出価格に転嫁できていると説明した。

 これを受けて、日本でも中小企業やサービス業の海外展開を「新たな成長機会」と提言している。産業空洞化の懸念については、現段階では海外展開が雇用減少にはつながっていないと判断している。
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