2024.5.2 世界で初めて大手製薬会社がワクチン薬害を認めた
これです。 pic.twitter.com/MelU4VDDtL
— wind of the wings （3）🌸樱花 (@WEOLZS3Jwf2BVq9) May 2, 2024
及川解説 @oikawa_yukihisa
アストラゼネカがコロナワクチンの副作用を認めた - 血小板減少症を伴う血栓症(TTS) という症状により少なくとも81人が死亡、数百人が後遺症。 - ロンドンでの集団訴訟で、約1億2500万ドルの損害賠償の可能性。 - しかし、アストラゼネカのワクチンはmRNAではない。英国メディアでは、mRNAを使用していないアストラゼネカをスケープゴートに、「癌を治す」というmRNAの評判を守りたいという製薬業界の思惑があるのではと言われている。
2024.5.2 世界で初めて大手製薬会社がワクチン薬害を認めた: アストラゼネカがコロナワクチンの副作用を認めた
— 及川幸久【X NEWS】WISDOM BOOKS📕新刊Amazon【カテゴリー】1位！🎉 (@oikawa_yukihisa) May 2, 2024
- 血小板減少症を伴う血栓症(TTS) という症状により少なくとも81人が死亡、数百人が後遺症。
- ロンドンでの集団訴訟で、約1億2500万ドルの損害賠償の可能性。
-… pic.twitter.com/NNtzXjYdjA
大人も子供も 接種で、短命に。博士：大人だけじゃない
@jhmdrei
mRNAコロナワクチンの影響を受けた「子供たちの寿命も、間違いなく数十年短くなる」
医療経済ジャーナリスト：僕のこの動画はYoutubeで瞬殺で削除されました。
@MNHR_Labo
厚労省が発表した公式文書をそのまま解説しただけなんですけどね。
果たしてこれのどこが「誤情報」なのでしょうか？
国家によるこうした行為は「誤・偽情報の監視」などではなく
明らかに憲法で禁じられた「検閲」です。ニコニコ動画にて再生です。
製薬会社の誘惑に負けない 素晴らしい医師が日本には 沢山いる
@N4er5BANKPkQFQe
製薬会社の誘惑に負けない
— 369不動 (@N4er5BANKPkQFQe) May 1, 2024
素晴らしい医師が日本には 沢山いる
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【紅麹問題は根拠なく恐怖を煽っているだけである！】
@sate_tv
紅麹問題は発生してかなり時間が経つがその原因は何ら特定できておらず
本当に紅麹サプリが原因だったのかも怪しくなっている。
はっきり言えば国民の健康を害しているのは紅麹ではなくて
コロナワクチンの後遺症である。
小林製薬「紅麹」問題 延べ266人が入院（4月30日時点）厚労省 | NHK | 健康
大手週刊誌が、政府のやっている反ワクつぶしを批判するようになった
@You3_JP
「ワクチン接種後に亡くなった人の遺族や、重い後遺症に苦しむ人たちが、集団訴訟を起こしている。
ワクチン接種後に2193人が死亡し、副反応報告は3万7000件を超えている。
接種後に息子を亡くしたという父親や、接種後に下半身不随になった男性もいる。
厚労省は「接種後、死亡をした」「重い後遺症が残った」と訴えている人たちを
「科学的根拠に基づかない偽・誤情報を騒ぎ立てる人」と扱い
国家の威信をかけて、つぶしにきている。」
政府の「ワクチンデマ潰し」「反ワクの徹底排除」がとんでもない悲劇を招くワケ | 情報戦の裏側 | ダイヤモンド・オンライン (diamond.jp)
【衝撃的な事実】輸入肉の闇【危ないものは全て日本へ】
ヤバ過ぎる日本の『食』の現状〜安い物にはワケがある〜｜鈴木宣弘×小名木善行
発癌危険因子エストロゲン エストロゲン牛肉
日本は国内では禁止してるのに、輸入肉はザル
アメリカ産牛肉のエストロゲン濃度→脂肪で国産の140倍 赤身で600倍の濃度
医師曰く、最近癌が増えてるのは、輸入肉の食べすぎじゃないかと…
岸田移民法が静かに侵攻中／「永住許可制度」
@saitama_5992
これ以上日本ぶっ壊すのやめてくれ。 国民が知らないうちに進んでる悪法が多過ぎる。
国民が政治に関心を持たないと日本終わる。
岸田移民法が静かに侵攻中／「永住許可制度：特段の事情がない限り引き続き在留を許可」
岸田移民法が静かに侵攻中／「永住許可制度：特段の事情がない限り引き続き在留を許可」衆院審議 | Total News World (totalnewsjp.com)
本当におかしい 国民よ怒れ アメリカのウクライナ9兆円支援の肩代わりを日本がする！
@Tanakaseiji14
どうなっているんだ！ それだけじゃないぞ！
デフォルト確定のウクライナの債務補償もやっている！
敗戦濃厚、 世界が撤退する国へ巨額支援！
岸田よ日本を潰す気か！
これが、今の日本政府だ
@IXT62961634
1.日本国民の健康、命、生活はどうでも良い
2.被災地もどうでも良い
3.大企業様や医師会様は優遇します
4.税金＝政治家のポケットマネー。使い放題。裏金、キックバック何でもあり。
5.国民からはケツの毛までむしり取る。限界まで絞り取る
6.日本の土地、資源はに売っ払う
7.日本人を極力減らして、代わりに外国人をバンバン入れる。
8.日本人のには、バンバン射たせて、将来病気にさせ、子供を産めなくする。
9.無駄飯喰らいのは、で 年金と医療費節減
10.トドメに、レプリコンで一網打尽！あ～日本人いなくなって、スッキリしたぁ
なんか、間違ってる？
昭和と令和時代の首相の違い 田中角栄と岸田文雄
@IXT62961634
田中角栄 ｢自由民主党が潰れても、やむを得ん！自由民主党が潰れても、日本が潰れなければいいんだ！｣
岸田文雄 ｢日本が潰れても、やむを得ん！日本が潰れても、自由民主党が潰れなければいいんだ！｣
@IXT62961634
コロナワクチンで、大勢の人間が死んでいるのに、知らん顔。 能登の被災地も知らん顔で、そのまま放置。
で、何をやっているかと思えば、ひたすら増税をし、国民から搾取し、
その金を戦争をやっている国にジャブジャブ流す。
聞いた事もないような国にまで、国民の血税をバラ撒き、キックバックを搾取する、
裏金を懐に入れまくる。 バレてもシラバックレる。 誰も責任を取ろうとしない。
国家の信用と、通貨の価値を著しく下げ、国全体を貧しくさせる。
さらに、緊急事態条項や、SNS検閲などで、言論の自由を奪おうと、虎視眈々と法律を整備する。
自分達に都合の良い法律を、国民に何の周知もせず、閣議決定だけでバンバン通す。
こんな組織は、もう、ただの｢テロリスト集団｣としか、言いようがないんだよ。
さらに悪質なのが、内部の人間のモラルが完全に崩壊していて、
悪い事をやったもん勝ち状態になっていること これでは、国が崩壊して、当たり前だよ。
政権を担う、中の人間のモラルが、すでに崩壊してるんだから
その通りでございます。 pic.twitter.com/Iz45bDgvKx
— 花幸🌸 (@GyTOGf3RTanlp98) April 30, 2024
「もしトラ？」米 前トランプ大統領が岸田批判
@TotalWorld1
元トランプ大統領「あのペテン師がまた増税する。国民の７割は給料日前に生活費が尽きているのだ！」
→ 日本国民「岸田文雄のことですか？」 間違えない！
ここからは医療ニュース
COVID-19：重症COVID-19には腸内の真菌が関係している
重症の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に見られる過剰な炎症性免疫応答に、腸内微生物相が一役買っている可能性があることを報告する論文が、Nature Immunologyに掲載される。この観察結果は、重症COVID-19における抗真菌治療の潜在的有用性を示唆している可能性がある。
これまでに行われた研究で、COVID-19に感染した患者は腸内微生物の組成が変化したり、腸障壁が機能不全だったりする傾向があり、そのため細菌の生産物や毒素の血中への移動が増え、炎症応答が亢進する可能性がある。微生物相の真菌は免疫応答を活性化することが明らかになっているが、COVID-19に際して腸内の真菌が宿主の免疫にどのような効果をもたらすかについての研究は少なかった。
今回Iliyan Ilievらは、重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）感染の第1波の間に米国で集められた3つのコホートのCOVID-19感染者91人について、腸内微生物相（真菌微生物相）を調べた。91人のうち66人は重症COVID-19、25人は中等症と分類された。データをCOVID-19に曝露されていない36人と比較したところ、重症のCOVID-19患者では、腸内の真菌に対する抗体レベルが増加しているが、肺や皮膚の真菌に対する抗体レベルは増加していないことが分かった。また、このような抗体レベルの上昇は、中等症のCOVID-19患者には見られなかった。COVID-19重症患者では、真菌に対する抗体レベルは、腸内のカンジダ菌（Candida albicans）量の増加や血中の好中球（抗真菌応答に関係する免疫細胞の一種）数の増加と相関していた。さらに、COVID-19回復後も最長1年にわたって、好中球へと分化する幹細胞が、真菌に応答するようプライミングされていた。COVID-19重症患者から単離したカンジダ菌を生着させたマウスでは、SARS-CoV-2感染後の肺における好中球の浸潤と活性化が、抗真菌治療や炎症性メディエーターIL-6の阻害によってある程度改善された。
Ilievらは、COVID-19重症患者では、真菌抗原が腸障壁の乱れによって血中に入り、炎症応答を増幅している可能性があると述べている。
新型コロナウイルス感染の後遺症とされる「ブレインフォグ」とは？ その謎が解き明かされ始めた
非営利の自然保護団体でコミュニケーションマネジャーとして働くアリソン・ガイは、素晴らしい2021年の幕開けを迎えていた。健康状態は人生において最高だったし、仕事も同僚も大好きだった。朝早く起きてクリエイティブなプロジェクトに従事することもできたのである。
何もかも「本当に順風満帆でした」と、彼女は言う。それも彼女が新型コロナウイルスに感染するまでの話だ。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を発症した初期も苦しみはしたが、のちに状態はさらに悪化したのである。
4週間後にはフルタイムの仕事に戻れるほど、ガイは症状が回復していた。ところが、目覚めると圧倒的な疲労感に襲われたのである。それ以来、この疲労感をどうしても克服できないままでいる。しかも精神の鋭さまで失われてしまった。
これは「ブレインフォグ」と呼ばれるCOVID-19の症状のひとつであり、ときに特定が困難なものである。なんとなく頭の働きが鈍くなったり、ぼんやりしたりする現象のことだ。
「2021年のほとんどの時間を、簡単な判断のために費やしたのです。例えば、今日はシャワーを浴びるのか、起き上がって冷凍食品を電子レンジで調理して夕食にすべきなのか、といったことです」と、ガイは振り返る。仕事で求められる高水準の文書作成は、とてもできなかった。彼女の言葉を借りれば、これらの症状を抱えながら暮らすことは「地獄のようだった」のである。
「ケモフォグ」との類似性
こうしたCOVID-19の特定困難な症状の多くは、数週間、数カ月、数年と長期にわたって持続する可能性がある。医学誌『Cell』に2022年6月に掲載された新しい研究結果によると、COVID-19による脳への影響に関する生物学的なメカニズムが明らかにされようとしているのだ。
スタンフォード大学のミシェル・モンジェとイェール大学の岩崎明子が率いる研究チームは、軽度のCOVID-19に罹患したマウスにおいて、ウイルスがいくつかの脳細胞集団の正常な活動を阻害して炎症の徴候を残す現象を発見した。研究チームは今回の研究結果が、COVID-19から回復した人々が経験する認知障害について説明し、治療の潜在的な道筋を提供する上で役立つ可能性があると考えている。
神経腫瘍学者であるモンジェは過去20年にわたり、「ケモフォグ（化学療法によるフォグ）」として知られる化学療法誘発性認知機能障害の背後にある神経生物学の理解に取り組んできた。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が始まったとき、同じような混乱が生じる可能性について彼女は危惧したという。
「あっという間に認知機能障害の報告が出始めました。非常に似た症候群であることは明らかでした」と、彼女は語る。「注意力、記憶力、情報処理スピードの障害、実行機能の欠如といった同じ症状がありました。人々が経験し、わたしたちが研究してきた『ケモフォグ』と臨床的には本当に同じように見えるのです」
大陸を横断しての共同研究
こうしてモンジェは20年9月、免疫学者の岩崎に接触を図った。岩崎の研究グループはウイルスを扱えるバイオセーフティーレベル3の許可を得ており、すでにマウスモデルによるCOVID-19の研究体制を確立していた。マウスモデルとは、ヒトの疾患や予防法、治療法などの研究に用いられる特殊な系統のマウスである。
この実験が目指したのは、軽度のCOVID-19患者の体験を再現することだった。岩崎のグループはウイルスベクターを利用することで、マウスの気管や肺の細胞にヒトのACE2受容体を取り込んだ。この受容体はウイルスによる細胞への結合を可能にするので、新型コロナウイルスへの“入り口”となる。
そして研究者グループは、感染を引き起こすためにマウスの鼻から少量のウイルスを注入した。この作業はウイルスが呼吸器系に限定されるように、量と伝わる範囲を制御しながら進められた。この感染はマウスでは1週間以内に治癒し、体重の減少は見られなかった。
バイオセーフティに関する規制と国を横断しての共同研究という課題に加えて、パンデミックにより求められた安全措置は作業上の興味深い制約をつくり出した。まず、ウイルスに関連する作業のほとんどは、カリフォルニア州にある岩崎の研究室で進めなければならなかった。ところが、サンプルは米東海岸のスタンフォード大学にあるモンジェの研究室で分析する必要がある。
そこでイェール大学の科学者らは、アメリカ大陸を横断してサンプルを届けるために夜間配送を活用した。ときには全員で同じものを確認できるよう、アクションカメラのGoProで実験を撮影することもあったという。「うまくいくよう努力したのです」と、モンジェは言う。
免疫細胞が“反応的”になった理由
マウスがウイルスに感染すると、科学者らは感染後7日と7週間の時点で血液と脳脊髄液（脳の周囲にある液体）中のサイトカイン値を評価した。サイトカインは免疫系によって分泌されるマーカーであり、炎症の調節において重要な役割をもつ。
科学者たちは両方の期間で脳脊髄液中の特定のサイトカインの値が上昇しただけでなく、大脳皮質下の白質内のミクログリアの反応性が上昇したことを確認した。白質は神経繊維を豊富に含む白色の柔らかい組織で、脳の体積の半分以上を占める。これは潜在的なトラブルのもうひとつの兆候だった。
ミクログリアは中枢神経系において、まるで動物の死骸を食べる空腹のスカベンジャーのように機能する。これは死んだり不要になったりした神経破片を食べることで、脳を清掃することを特に重要な役割とする免疫細胞だ。
「白質には軸索路ミクログリア（axon tract microglia）と呼ばれるミクログリアの独特な亜集団が存在します」と、モンジェは解説する。それらは固有の遺伝子シグネチャーをもち、炎症性刺激や毒性刺激などの「さまざまな損傷に極めて敏感なのです」と、モンジェは言う。
これらの刺激に反応することで、ミクログリアが絶え間なく反応的になることがある。その結果、必要なニューロンやほかの脳細胞を食べ始め、脳の恒常性をさらに乱してしまうのだ。
COVID-19の場合、この反応性が感染後7週間の時点でも持続することを科学者らは発見している。モンジェのチームは、化学療法を受けた患者とCOVID-19の患者の脳のサンプルに、この活動と同様の上昇を見たことがあったという。海馬（記憶と密接に関係する脳の領域）において、この必要以上に激しい清掃活動は、健康的な記憶維持にかかわる新しいニューロンの生成を抑止しかねない。
ミクログリアが反応的になった正確な原因を解明するために、研究者らは上昇値に達したサイトカインを探した。そしてモンジェの研究室の博士研究者で研究の共著者でもあるアンソニー・フェルナンデス・カスタネダが、「CCL11」を発見したのである。
CCL11は新しいニューロンの生成を減少させ、学習や記憶を損ないうる因子である。「上昇させたCCL11の結果は非常に興味深いものでした。新型コロナウイルスから回復した一部の人々が、なぜ認知症状を経験するのかを説明できる可能性があります」と、彼は説明する。
実験の第2段階で研究者たちは、グループ分けしたマウス群にCCL11を注射した。その後、どこでミクログリアが反応したのか、また新しいニューロンの成長が少なかったのはどこなのかを見つけるために、マウスの脳組織を調べた。
この結果として判明した場所が、海馬である。記憶に関係する脳の領域では、CCL11は非常に限られた細胞集団に作用することが示されたのだ。
見えてきた「ミエリンの消失」との関係
科学者らは次に、神経細胞の軸索を取り囲むミエリン（髄鞘）の形成を担うオリゴデンドロサイト（ニューロン間の情報伝達を促進する絶縁体を提供するためニューロンの周囲にミエリンの“パッド”を形成する脳細胞）に対する新型コロナウイルスへの軽度の感染の影響を調べることにした。
モンジェの研究室のもうひとりの博士研究者で研究共著者のアナ・ジェラティによる以前の研究では、化学療法がこのプロセスにどのように影響するかに焦点を当てていた。化学療法を受けたマウスのミエリンの消失には、短期記憶や注意に関する障害との直接的な関係が認められている。
「これらのミエリンをわずかでも調整すれば、かなり多様なかたちで実際にニューロン間のコミュニケーションに影響を及ぼすことができます」と、ジェラティは言う。「ニューロンの活動に適応的に反応する能力を失うことで、持続的な認知障害をマウスに引き起こしたのです」
ジェラティは、COVID-19がマウスのニューロン間のパッドにどのように影響したのか分析を終えるために、クリスマス休暇中に深夜まで研究室に残っていたことを覚えている。この分析の結果、感染したマウスは成熟したオリゴデンドロサイトの約3分の1を失ったことが明らかになったのだ。そして対照群のマウスと比較して、ミエリンの形成が統計的に有意に低下していた。
つまり、ミエリンの消失の程度は、マウスで化学療法の影響について研究した際に発見したものと、ほぼ一致していたのである。彼女は興奮して結果をモンジェにメッセージした。「頭の中をこんな言葉が駆け巡るほど忘れがたい瞬間でした。『信じられない、なんて興味深いデータなんだろう！』といった感じです」と、ジェラティは振り返る。
カリフォルニア大学サンフランシスコ校の認知神経学者のジョアンナ・ヘルムスは、「マウスによるデータは非常に説得力があります」と言う（ヘルムスは今回の研究には関与していない）。そしてこれらの結果が、長期の後遺症である「ロングCOVID」に悩まされてきたガイのような人々や認知症状に苦しむ人々など、ヒトの患者の治療にどのようにつながるのか理解するには、より多くの研究が必要であるとも指摘する。
治療用の薬剤候補を見つけられるか
どの薬を最初に試すべきなのか解明するには、ブレインフォグの症状の生物学的な原因を理解することが早道かもしれない。「この『ブレインフォグ』は俗称であり、人々に神経障害が起きていることを公には否定するような言葉です」と、ヘルムスは言う。
ヴァンダービルト大学医療センターの肺救急専門医のウェス・エリー（今回の研究には関与していない）は、このような研究を今後の治療法の開発につなげられると考えている。「この研究は、脳の力を再構築するための薬理学的、神経心理学的、認知的なリハビリ構造への道のりを開くものです」
例えば、モンジェは「ケモフォグ」のアニマルモデルですでに効き目を発揮していた薬剤候補の一部が、新型コロナウイルス関連の認知症状の治療に役立つかもしれないと考えている。これらの候補薬を彼女はCOVID-19のマウスモデルで試験し、役立つか確認したいと願っている。
また研究チームは、今回判明した神経学的な結果がより長期の経過後に異なるのか、またはワクチン接種後のブレイクスルー感染後に異なるのかといった、ほかの問いについても調査したいと考えている。さらに、COVID-19のマウスモデルで発見した内容を、別の有名なウイルスであるH1N1（豚インフルエンザを引き起こすウイルス）への神経反応とも比較したい意向だ。
すでに研究チームは、H1N1のマウスモデルにおいて、皮質下の白質中のオリゴデンドロサイトの低下とミクログリア反応性の上昇が、ほとんどの場合は7週間で正常化することを発見していた。これは新型コロナウイルスに感染したマウスとは異なる経過である。
そして、いずれかのウイルスに感染したマウスでは、脳脊髄液中のCCL11の値が上昇することも見つけ出していた。モンジェは彼女が「顕著な共有機構」と呼ぶこの仕組みについて、さらに詳細に研究したいと望んでいる。
新型コロナウイルスが脳にもたらす影響について、モンジェと岩崎による成果が研究者らの理解を深めた一方で、患者のための効果的な治療が実現するまでには何年もを要する可能性がある。ガイとしては、そのとき時が早く来るまで待つしかない。
そんなガイは、2022年になって再び新型コロナウイルスに感染した。「薬や治療法が見つかるのを祈るのみです」と、彼女は言う。
ワクチンと耳鳴りの関連性をCDC（米国疾病予防管理センター）が隠蔽、内部メールで明らかに
｜Facts Matter ローマン・バルマコフ
エポックタイムズが情報公開請求を通じて入手した内部メールによって、CDCは新型コロナワクチンと
耳鳴りとの関連性を隠していたことが分かった。
耳鳴りは生活に支障をきたす上、
治療が難しい。実際には鳴っていない音が自分だけに聞こえ、時間の経過とともに大きくなっていき、不安やうつなどを引き起こす可能性がある。
内部メールによると、CDCは公にはワクチンと耳鳴りの間に関連性がないと表明しておきながら、内部ではワクチン接種後有害事象報告システム（VAERS）が両者のつながりを示していることを議論していた。
CDC Tinnitus Emails - DocumentCloud
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