小林製薬の特許＆　社員にコロナワクを打たさなかった企業 ＆　皆さんNTT法廃止反対を訴えて下さい | 宇宙の子ブログ
AmebaAmeba 20th Anniv.ホームピグアメブロ
芸能人ブログ人気ブログ
新規登録
ログイン

宇宙の子ブログ

SDGｓ　世界・日本の人口削減計画や世の中の矛盾の実態をＵＰしています。

小林製薬の特許＆　社員にコロナワクを打たさなかった企業 ＆　皆さんNTT法廃止反対を訴えて下さい

 

速報：日本はmRNAの新型コロナウイルス注射を禁止。

@toyo1126Q17

日本は、政府の公式研究が注射と国内の突然死急増との関連性を示したことを受け、公共の場での新型コロナウイルスmRNA注射を禁止し、他国にも追随するように呼びかけた。 世界の他の多くの国と同様、日本も2021年以来、突然死や予期せぬ死が急増する危機と闘っている。 日本ではこの問題が非常に深刻になっており、生まれるよりも多くの国民が亡くなり、現在この国は人口崩壊に直面しています。 日本での新たな研究では、死亡者数の急増が新型コロナウイルス注射によるものであることが判明した。 カナダ、米国、英国を含む多くの政府は、超過死亡数の増加やワクチンによる被害の報告について検閲を行なって議論を避けようとしているが、英国のリシ・スナック首相のような指導者は調査を否定し、ワクチンは安全で有効であると主張している。 もちろん、スナック氏は5億ドルの個人財産をモデルナに投資し、英国での更なる利権を確立するために10億ドルの納税金をモデルナに与え、それによって首相としての地位を利用して私服を肥やした。 しかし、彼らの嘘のダムは壊れ始めています。

画像

 

モデルナやファイザーのワクチンを禁止しましたが、

国内生産のワクチン、第一製薬、明治製薬のワクチンは禁止していません。

 これらにはmRNAが混入されおり、被害も出ています。

 

 

 

 

バイエル薬品社長、mRNAワクチンは細胞・遺伝子治療である

@guirenguiyu

パンデミックの強制がなければ一般市民は接種に同意しなかっただろう

 

 

 

 

 

コロナワクチンの真実。 たった１州で、この地獄

@jhmdrei

画像

速報：オクラホマ州でmRNAワクチンにより8,550人が死亡、284,000人が負傷｜ちれんchyren⭐️德永彰知的情報連合研究所 (note.com)

 

 

 

 

国民に毒でしかないワクチンを薦めといて、補償金も変更

@sagishi_bastar

ワクチンが原因で亡くなったと認定されたら、従来、4530万円だったのに、4月から754万円に減額。

もうやりたい放題です。 ワクチンで家族を亡くした遺族はブチ切れろ。

 
 
 

小林製薬は社員にコロナワクを打たさなかった企業 

@kkkfff1234k

国とメディアが叩く時は裏で国民が不利益になる事を推し進めている 

 

 

 

小林製薬のナットウキナーゼの特許

@Patent_SUN

本発明は、ナットウキナーゼを含み、保存安定性を向上させた経口組成物に関する。 血栓症は、血管内に血栓が形成され、循環系における血流が閉塞する病態であり、脳梗塞、心筋梗塞、肺梗塞等の重篤な疾患を発症させる要因になっていることが知られている。従来、血栓症の予防又は治療には、抗血小板剤、抗血液凝固剤、血栓溶解剤等の薬剤の投与によって、血栓の形成を妨げたり、血栓を溶解させたりする方法が用いられている。しかしながら、このような薬剤は、副作用を伴ったり、医師の管理下での服用が必要であったりするため、簡易且つ日常的に摂取できるものではない。 一方、日本の伝統食品の１つである納豆は、血栓溶解活性を有するナットウキナーゼが含まれていることが報告されて以来、納豆の健康食品としての価値が見直されている。しかしながら、納豆は、独特の臭いや粘りがあり、納豆を食さない人も多く存在しているのが実情である。そこで、従来、ナットウキナーゼを容易に摂取できるようにするために、ナットウキナーゼをカプセル剤や錠剤等の食品に製剤化したものが開発されている。このようなナットウキナーゼを含む食品は、医師の管理下での服用を必要とせず、簡易且つ日常的に摂取できるので、セルフメディケーションの上でも有益である。

画像

JP2021000056A - ナットウキナーゼを含む経口組成物 - グーグル特許 (google.com)

 

 

 

 

小林製薬はコロナ禍で 『ヨウ素研究から新発見！』

@juri_piyo

新型コロナウイルスを99.9%以上減少‼︎ 

コロナ禍で潰された薬や研究は イベルメクチン・葛根湯だけじゃなかった。

 潰したのは国！政府！

 どうしてもワクチンありきに持っていきたかった事がわかる。

 

 

 

 

 

紅麹で騒いでるそこのアナタ ワクチン打ってませんか

@LightWarriorK

東京工科大学 今井伸二郎教授「プベルル酸に腎毒性の報告は一切無い。

紅麹も風評被害、何百年食べれているが報告は一切無い」

東京工科大学 今井伸二郎教授「プベルル酸に腎毒性の報告は一切無い。紅麹も風評被害、何百年食べれているが報告は一切無い」 - NewsSharing

 

 

紅麹にもプベルル酸にも腎毒性の報告はない

@jhmdrei

はい、みなさん ワクチンで決定です。 コロナワクチンには？「腎疾患の報告」が、多数あります。

画像

https://youtube.com/watch?v=oDRGzf0gzhE…

動画がアップされていましたが、日本政府指導により削除されました。

報道の自由度ランキング：日本は世界68位、真実の報道が規制されている訳ですね

 

 

 

 

あまりにヒドい惨状

@jhmdrei

税金で、 打たせるだけ打たせ 殺すだけ殺した政府。

画像

 

 

【紅麹問題】健康被害を厚労省に報告した『阿部雅紀』、アストラゼネカや武田薬品工業などから毎年およそ1500万円〜2300万円を受領していたことが判明　一般の医師の189倍超（2020年）

【紅麹問題】健康被害を厚労省に報告した『阿部雅紀』、アストラゼネカや武田薬品工業などから毎年およそ1500万円〜2300万円を受領していたことが判明　一般の医師の189倍超（2020年）
小林製薬のサプリメントで健康被害が相次いでいる問題を受け、厚労省は30日、食品衛生法に基づき、大阪と和歌山にある同社の工場に立ち入り検査を行いました。
 

健康被害のあったサプリは「紅麹コレステヘルプ」で、摂取後に腎臓の病気を発症するなどして、29日までに5人が死亡、のべ114人が入院したことが分かっています。

小林製薬の検査により、問題のサプリメントから「プベルル酸」と呼ばれる青カビ由来の天然化合物が検出され、この成分は抗生物質としての特性がある一方、毒性が非常に強いとされています。

同社の広報担当、富山有子部長は立ち入り検査について、「大変なご迷惑をおかけし申し訳ない思いです。立ち入り検査に全面的に協力し、誠実に対応してまいりたいです」などと述べました。

現在、この一連の問題について、大手マスコミはこぞって大きく報じ、それに伴って、紅麹を使用していた食品会社が製品の自主回収に追われるなど、多大な影響を受けています。

しかし、サプリメントによって死亡したとみられる被害者の年齢が、いずれも70代〜90代と高齢なため、死亡の原因について「寿命や基礎疾患が原因だったのでは？」と疑う声がネット上では続々と投稿されています。

また、厚労省の対応に対し、「ファイザーやモデルナには行かないの？」と疑問を呈するコメントや、「亡くなった方の接種履歴を調べる方が先じゃない？」とコロナワクチン接種と死亡の関連性を疑う声も殺到しています。

サプリメントによる健康被害を初めて厚労省に報告したのは、「阿部雅紀」という医師で、彼は日本大学板橋病院の腎臓・高血圧・内分泌内科部長を務めています。

阿部雅紀は、アストラゼネカや武田薬品工業を含む多くの製薬会社から毎年、コンサルティング料や謝礼金などとして約1500万円〜2300万円ほど受け取っており、その規模は一般の医師の189倍超（2020年）に相当します。

こうした背景から、今回の一件はコロナワクチンの薬害から国民の目を逸らすための政府と製薬会社による壮大な茶番である可能性を否定しきれません

 

多くの犠牲者を出してもなお、ワクチン利権を死守しようとする悪人たちが一人残らず厳正に裁かれますことを心から祈ります。

【紅麹問題】健康被害を厚労省に報告した『阿部雅紀』、アストラゼネカや武田薬品工業などから毎年およそ1500万円〜2300万円を受領していたことが判明　一般の医師の189倍超（2020年） | RAPT理論+α (rapt-plusalpha.com)

 
 

掛谷先生の公演動画。 コロナは人工だった

@jhmdrei

情報公開で分かった 欧米のウイルス学者の隠蔽工作” もう全部バレバレだね。

画像

情報公開で分かった欧米のウイルス学者の隠蔽工作 (youtube.com)

 

 

 

国士のイメージだった青山繁晴議員もNTT法廃止に回った

国会議員情報：青山 繁晴（あおやま しげはる）：時事ドットコム

@UE2Zod7JKaI6Yte

全国の皆さん、地元の与党議員にNTT法廃止反対を訴えて下さい。

お願いします。あと実質3日しか有りません。頼みます。

 

 

 

 

「まさに国家安全保障、エネルギー安全保障に直結する問題だ」

@Rapt_plusalpha

国民民主・榛葉幹事長、自衛隊施設への電力供給に『華僑』が介入していると発言　河野太郎の責任にも言及

国民民主党の榛葉 賀津也（しんば かづや）幹事長は、29日の記者会見で、自衛隊施設への電力供給に華僑（中国人）が介入していることを明らかにしました。

この日、榛葉幹事長は、内閣府・タスクフォースの資料に中国企業のロゴが表示されていた問題について触れ、「経済安全保障やエネルギー安全保障に関わるアドバイスや身元の確認をする必要がある。説明責任は内閣府や大臣にあると思う」と述べました。

また、河野太郎と自然エネルギー財団の関係については、「なぜ河野さんが財団をたびたび重用するのか、大林ミカさんを使われるのか、ご自身の発想なのか、政府のアイデアで使っているのか明らかにする必要がある」と指摘。

さらに、河野太郎が防衛大臣時代に、自衛隊施設の電力をできる限り再生エネルギーに切り替える仕組みを導入していたことについても触れ、「再エネ率100％の基地や駐屯地が結構ある。その中（再エネ事業者）の一部は外国の会社が入り、華僑の方が大株主との実態も判明している」と明らかにしました。

榛葉幹事長は「まさに国家安全保障、エネルギー安全保障に直結する問題だ」と政府や河野太郎を強く非難し、真相究明の必要性を強調しました。

これを受け、ネット上では河野太郎に対し、「完全にチャイナの工作員」「これ、外患誘致と言われても仕方ないよ」「自衛隊にまで入り込んでいたとは有事に突然電力が止まったらどうするんだ」「自衛隊が機能しない可能性を河野太郎は作った」といった批判が殺到しています。

中国共産党によるスパイ工作の実態が全て暴かれ、関与した政治家たちが一人残らず厳正に裁かれますことを心から祈ります。

国民民主・榛葉幹事長、自衛隊施設への電力供給に『華僑』が介入していると発言　河野太郎の責任にも言及「まさに国家安全保障、エネルギー安全保障に直結する問題だ」 | RAPT理論+α (rapt-plusalpha.com)

 

 

。。。