何故に米国は激怒したのか？！
謎の脳損傷、米外交官ら130人以上 欧州、アジアでも確認 NYタイムズ
2021/5/13 https://news.yahoo.co.jp/articles/3fd2500b807de5868a1b79694735c085e50bdba1
ロシアが関与！？ 殺人電波兵器で米外交官、ＣＩＡ関係者ら１３０人が脳障害
2021/5/14 https://news.yahoo.co.jp/articles/5d31f92076df8d3360baf1f1e84f07c01900bf26
一部報道では「殺人電波兵器」とされているが、実際は指向性のある「電磁波（マイクロ波）攻撃」と表現すべきところである。
耳で感知出来ない音波もマイクロ波も物理学的には同じ電磁波エネルギーの範疇に入るのだから。
人体頭部、それも堅い頭蓋骨に包まれた脳にまで損傷を受けたというのであれば、こうしたレベルの音波（電磁波）が本当の原因であったのかどうかは不明である。
ニュース報道としてそこには政治的理由から意図的にニュアンスを弱めているわけだが、健康被害を受けたとされる米国からみればここはいささか痛し痒しというところであろう。
軍事的覇権を意識する国としてはそうならざるを得ないのだ。
「電磁波（マイクロ波）攻撃」といえば前世紀の米ソ冷戦時代には両国間ではそうした外交上の摩擦があって、同様の深刻な健康被害を当時の米国大使館員が受けていたのだから何やらかっての歴史が繰り返されている感じがしないでもない。
それもいまさらナチスドイツの大がかりな音波砲を持ち出すまでもないのだ。
ここで「電磁波（マイクロ波）攻撃」などというと、さもハイテクの最先端のテクノロジーがかかわっているかに考えがちであるが、意外にも前世紀のローテクが使われているのである。
それは本来ちょっとした音波発信器や磁電管（マグネトロン）、スピーカーの類いでしかないわけで、それらは簡単に手に入る市販の電子部品や機材でも十分に間に合う代物である。
それこそ最新のコンパクトなデジタルオーディオパワーアンプとそれを制御する専用ソフトが揃えば手軽にこうした目的でのシステム化は可能なのだ。
その音源（電磁波）が単一のものか、あるいは複数の照射による物理的な浸透力の強い干渉波エネルギー（電磁波）が使われたのかどうかの事実関係も問われてくるわけで、今後調査現場ではそうした機材の特定作業が集中的に追跡されるであろうが、それは期待できない。
照射される音波そのものは一方向からだけではなく、三カ所以上のポイントから一つの特定ポイントを狙って同時に打ち込まれた可能性もあるだろう。
それらの音波は、特定ポイント空間で物理的に干渉し合うことでより増幅されたものになるはずである。
かっての米ソ冷戦期のマイクロ波攻撃は今回のケースよりはさらに深刻であって、大使館職員には白血病や悪性腫瘍が発生していたといわれている。
軍事分野では広く知られていることである。
マイクロ波の危険性 法の外にいる御用学者達
もとより旧式のナチスの「音波砲攻撃」については十分な情報を持っている軍事大国が特別騒ぎ立てることもないはずなのだが、今回は米国が被害者側に立っているのは皮肉な展開といえよう。
今回の事件はありふれた民間企業のオフィスで発生した事件ではなく、れっきとした政府機関である米国大使館で起こったものであるから、はじめから計画的に狙われていたとみるべきであろう。
この事件では少なくとも２１人の大使館員が2016年後半から2018年8月にかけて、難聴や睡眠障害、めまいなどの健康被害を訴え、さらには重傷の者は入院加療中であるとのニュースであるのだが、実際には被害自体は相当深刻らしく職員らが復帰出来るのかどうかも不明らしい。
最終的に被害者そのものは百名を超えている。
しかも事件発生直後に米国側はキューバ政府と協力し捜査を継続しているものの、誰が攻撃を行ったか、どのような機器が使用されたのかもその詳細な実態はいまだ不明のままだとされてきていて、その間いろいろな憶測が出されていた。
どちらにしても何らかの外交上の嫌がらせか報復行為といったところであろう。
直後の報道によると米政府はこの事件を重要視していて、すぐさま現地に2000名もの専門調査員を派遣して広範囲にわたって科学的調査を展開していたようだが、まったく痕跡や事件の手掛かりは何ら得られていないというのだから不可解である。
「音波攻撃」だろうが「電磁波（マイクロ波）攻撃」であろうが、すべて同じ物理的な電磁波の波動エネルギーが悪用されたのであり、それは目にも見えないし匂いもしないので人に気付かれることはないし、いつどこから誰が仕掛けたのかも皆目判らない。
しかも離れた場所からコンパクトな専用機器で照射攻撃されているのであれば、いよいよ実態の解明は困難になってくる。
むしろ相手はそうした陰湿な攻撃そのものが可能だからこそ仕掛けてきたというべきであろう。
しかし被害そのものは深刻だ。単なる頭痛や吐き気、めまいだけでは済まない状況にあったのだ。
何らかの影響で次第に職員の間には仕事中に集中力がなくなり、頻繁にイライラしたり情緒も不安定になる人が出てくる。
そうした攻撃が一定期間集中的に行われたのであれば症状も継続し、いずれ自律神経にも異常が現れてくることになる。
職員らは不眠症に陥りるととせに精神的にもダメージを受け続ければ統合失調症状態で出勤出来なくなったり、日々の大使館業務もままならぬ状況になってくる。
それが数人ではなくて、同じオフィス内で２０人以上ともなれば状況は深刻といわざるを得ない。
同事件についての米ＣＮＮテレビ（2017/8/20 電子版）の報道によると、謎の攻撃が始まったのは2016年１１月中旬からだというから一年以上にわたって攻撃が継続していたことになる。
それ以来１０人以上の米外交官とその家族が治療を受け、そのうち外交官２人は難聴など長期治療が必要な重い症状だったといい、2017年6月にはカナダ外交官５人とその家族も同様の症状を訴えるに至ったという。
米ＣＢＳテレビ（2017/8/23 電子版）は、被害を受けた外交官らの診療記録を入手したとしてそれらの症状を詳細に伝えている。
そこでは難聴、吐き気、頭痛、平衡障害が主に訴えられており、中には軽度の脳損傷や中枢神経の損傷が見られるとのことであって、当然発症後に入院状態のままの患者がいるということが示唆されている。
診断した医師の一人は、現状からみて将来にわたって健康上のリスクが現われる危険性があると指摘したということであるから被害自体は相当に深刻といわざるを得ない。
しかもそうした職員が一人や二人ではなく、二十人以上もの職員が日常業務から離れるとなれば米国政府もこのまま放置しておくことは出来なかったはずである。
しかしながらこうした大使館員の健康被害を受けて、米国政府が2000名もの専門調査員を派遣したということにはいかにも大仰なことではないのか。
それだけに、これにはどういう背景があるのかいささか気になるところである。
要するに今回の事件の実態というのは、やはり軍事行動同様の規模で多くの特殊部隊を派遣するほどの深刻な被害そのものが実際に発生していたということであって、結局のところ大使館職員の被害状況はこれまで表向き報道されている以上のものがあったとみるべきであろう。
端的に表現するならば、実際に被害を受けた職員は職場復帰出来ないほどの深刻なダメージを受けていたということである。
彼らは難聴、吐き気、頭痛、平衡障害が主に訴えられており、中には軽度の脳損傷や中枢神経の損傷が見られるということであれば、これらが回復しない限り元の仕事に復帰することはできないことになる。
よりによって米国大使館だけがそうした深刻な被害に遭遇するというのも余りにもおかし過ぎる話であって、その深刻度といえば当初2000名もの特殊部隊を派遣するきっかけであり本当の理由がそこにはあったはずである。
欧米には電磁波による身体ハザード（障害）の医科学論文はたくさんあるわけだから、これらの医学情報を悪用して意図的に電磁波被曝を行えばそうした被害が出てくるのは当然のことである。
密かに軍事転用された機器（ベトロニクス・軍用電子機器）の使用が疑われることになる。
そうなるとすでに同様の機器や電磁波照射による群衆鎮圧システム「ADS」を配備している米国からすれば、今回の事件そのものはやはり痛し痒しと表現すべきところであるに違いない。
マイクロ波攻撃が密かに仕掛けられたこと自体は米政府も確認しているはずであるが、問題は実際にそうした目的に使用されたであろう実行可能なシステム機器を現場近くに持ち込み、こうした狙い撃ち同然のマイクロ波攻撃が秘密裏になされたこと自体が脅威であるとみられているはずである。
とにかくそうした痕跡が何も発見されてはいないのであるから、米国政府は地団駄踏む状況ではあろう。
発生源を特定出来ないうちは、米国といえども何ら対抗手段はとれないのだ。
電磁波による攻撃やその人体への影響は軍事医科学の専門家には十分な知識はあるだけに、その実際の照射システムそのものにはそれなりに見当は付くはずである。ただしそれが今回発見されなかっただけのことである。
超音波やマイクロ波攻撃そのものは本来最先端の軍事機密（指向性エネルギー兵器・DEW directed-energy weaponの略称）に関わるものだけにこれ以上の詳細は外部には公表はされないであろうし、表向きは外交上の事件として隠されていくはずであるが、事件が事件だけに到底こののままで済まされることはない。
この事件は明らかに米国政府の逆鱗に触れたのである。
端的に言えば今回の事件は軍事的な電子戦でありサイバー戦の様相にそのまま重なるものであって、明らかに外交官が攻撃を受けたのであるから世界最大の軍事大国・経済大国米国の威信が大きく傷つけられたことになる。
この結果は、今後国際的な場でその形を変えての明確な軍事的な局面での報復劇が実行されることになるはずである。
Vehicle-Mounted Active Denial System (V-MADS)米軍の新しい非殺傷兵器「ADS」とは？
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