ワクチンメモ〈21〉

「SARS-COV-2抗体がデング熱のADE（抗体依存性感染増強）を引き起こす」という論文

2024年2月15日 NOFIA

この中に、

＞抗 SARS-CoV-2 抗体が DENV-2 と交差反応し、ADE を介してその感染を増強する可能性がある…

というように「抗 SARS-CoV-2 抗体」とあるのですが、これは、コロナワクチンも、デング熱の ADE を誘発する可能性があるということでは？

SARS-CoV-2抗体は交差反応してデング熱感染を促進する

biorxiv.org 2023/10/10

SARS-CoV-2 antibodies cross-react and enhance dengue infection

概要

デング熱は世界中の熱帯および亜熱帯地域で非常に蔓延している。しかし、その病因は、特に他の風土病ウイルスと比較して、まだ完全には理解されていない。

抗体依存性増強（ADE）はデング熱ウイルスのよく知られた現象だ。最近のデング熱症例の急増と SARS-CoV-2 抗体との潜在的な交差反応性を考慮して、この研究では抗 SARS-CoV-2 抗体が、デング熱感染に及ぼす影響を調査いる。

この研究では、SARS-CoV-2 抗体とデング熱ウイルス（DENV-2）との交差反応性が評価された。COVID-19 のさまざまな流行中に採取されたヒト回復期血漿サンプルと、SARS-CoV-2に対して産生されたモノクローナル抗体およびポリクローナル抗体を用いて、細胞ベースのアッセイを用いてデング熱ウイルス感染の ADE を引き起こす可能性を調べた。

この研究では、ヒトの自然感染または動物の実験的免疫によって取得された抗 SARS-CoV-2 抗体がDENV-2と交差反応し、K562 細胞および U937 細胞における DENV-2 感染を増強する可能性があることが判明した。

イン・シリコ（※ コンピュータでの解析）およびイン・ビトロ（※ 試験管内の）研究では、SARS-CoV-2 抗体と DENV-2 E タンパク質間の強い相互作用が示され、これらの発見の分子的根拠が提供された。

この研究は、抗 SARS-CoV-2 抗体が DENV-2 と交差反応し、ADE を介してその感染を増強する可能性があることを初めて実証したものだ。これらの発見は、デング熱が流行している地域における SARS-CoV-2 ワクチンの開発および配備戦略に影響を及ぼす。

「SARS-CoV-2抗体がデング熱のADE（抗体依存性感染増強）を引き起こす」という論文 | BrainDead World (nofia.net)

(＊抗体依存性感染増強 (こうたいいそんせいかんせんぞうきょう、 ADE) または抗体依存性免疫増強 (こうたいいそんせいめんえきぞうきょう) とは、ウイルス粒子と不適切な抗体とが結合すると宿主細胞への侵入が促進され、ウイルス粒子が複製される現象である^[1]^[2]。不適切な抗ウイルス抗体は、食細胞のFcγ受容体（FcγR）または補体経路を経由して目標の免疫細胞のウイルス感染を促進する^[3]。ウイルスと相互作用した後、抗体は特定の免疫細胞または補体タンパク質の一部で発現されるFcγRに、Fc領域で結合する。この相互作用は、免疫細胞によるウイルス抗体複合体の食作用を促進する

1960年代にRSウイルスワクチンに関して初めて報告された

抗体依存性感染増強 - Wikipedia

・・・ワクチンに関して初めて報告された。。ワクチンが原因じゃんｗ）

英国で「長期の病気により働くことができない」人たちは、労働年齢全体の1.75％に

2024年2月15日 NOFIA

2020年のデータですと、英国の労働人口は、約 3400万人ですので、おおむね、60万人くらいが、長期の病気で労働不能となっているようです。2022年の後半からの増加が非常に顕著です。

Ilkka Rauvola

英国で「長期の病気により働くことができない」人たちは、労働年齢全体の1.75％に | BrainDead World (nofia.net)

フランスは法律可決で全体主義に変貌へ

2024年02月16日

フランスは全体主義へ、mRNAワクチン批判は懲役刑の*犯罪*に

今日、フランスでmRNA-LNP注射に反対するいかなるものも、『医療を放棄させる挑発』と呼ばれる『宗教的逸脱』犯罪として認定する法律が可決されました。これは3年以下の禁固刑と4万5000ユーロの罰金刑を科すものです。

「この新しい法律は、国家によって推奨されたり義務付けられたりする『治療法』を批判することを禁じています。これらの治療法を公然と批判する勇気のある者は、罰金と禁固刑に処されることになります」。

フランス政府は、『第4条』と呼ばれる項目が採択されるよう、卑劣な工作を行いました。これはフランス議会で激しく嘲笑されました：

第4条はコンセイユ・デタによって自由主義を宣言され、上院によって削除され、昨夜議会によって削除されました。

またしても民主主義に背を向け、自分の考えと違う人を抑圧しています！

これは、国家によって推奨されたり義務付けられたりする治療法に対するいかなる批判も許さない、極めて自由主義的な条文です。

これらの治療法を公然と批判する勇気ある者は、罰金や懲役刑に処されます。

すでに高名な医師たちが標的にされており、この法律が黙らせることになるでしょう。

フランスは全体主義的な方向に転じており、マクロンとその子分たちはWEFとグローバリストの政策の信奉者です。

大多数の市民がワクチンのプロパガンダに従わなくなったこの国にとっては、破滅的な出来事です。この先、社会不安が待ち受けています。

フランスは法律可決で全体主義に変貌へ : メモ・独り言のblog (livedoor.blog)

フランスで「MRNA治療 / ワクチンへの批判を犯罪対象にする」法律が可決

2024年2月16日 NOFIA

医療部門へは一切何も言ってはいけないという流れです。

フランス：mRNA批判は将来処罰の対象となる

tkp.at 2024/02/15

Frankreich: mRNA-Kritik künftig strafbar

フランスで新たな刑事犯罪が成立し、将来的には適切な治療を控えるよう奨励する人々が刑務所に入れられる可能性がある。

あまり注目されていないが、mRNA治療への抵抗を犯罪とする法律が 14日にフランスで可決された。

現在の医学知識に基づいて治療に「明らかに適している」 mRNAやその他の「医療行為」に反対する者は、将来的にフランスで最長 3年の懲役、または最高 4万5000ユーロ（約 720万円）の罰金を科される可能性がある。

医学評論家に対する弾圧

この問題は激戦だったが、最終的にはマクロン政権の思いどおりになった。第 4条は新法の中心であり、最初は削除されたが、その後復活した。

これにより、新たな刑事犯罪が創設され、「治療的または予防的医療行為の中止または差し控えの要求」および「治療的または予防的とされる行為の使用の要求」が犯罪化される。これは、mRNA治療（およびその他の企業医療法）に対する抵抗が将来的に犯罪化される可能性があることを意味する。

たとえば、生物学者のアンネリーズ・ボケ氏も同様にショックを受けている。

彼女は 14日の夜、次のように書いている。

「国際的な友人や同僚へ：本日、フランスで mRNA-LNP 注射に対するあらゆる反対を「宗派の逸脱」とみなす法律が可決されました。最高で懲役 3年と 4万5000ユーロの罰金が科せられます」

反民主主義的策略

社会民主党グループを除くほとんどの野党勢力は、この法律がいわゆる「代替医療」に対する偏見であり、内部告発者に対する脅威であるとみなした。

「危険な宗派間の発展に対するこの闘いの誠実さは、補完的ケアの実践や植物療法製品の消費を法律で罰することであってはならない」と左翼同盟「ラ・フランス・アンスーミズ」のジャン・フランソワ・クーロム氏は述べた。ルペン氏の「国民会議」のトーマス・メナージュ氏は、この法律を単に「自由に敵対する展開」と呼んだ。

フランスで「mRNA治療 / ワクチンへの批判を犯罪対象にする」法律が可決 | BrainDead World (nofia.net)

英国保健当局が麻疹の全土流行を宣言。親に「子どもに麻疹ワクチンを打たせるように」と警告

2024年2月16日 NOFIA

（参考記事）麻疹の歴史に見る「ワクチンの威力」
In Deep 2024年2月13日

(＊未来が見えてるDeepさんですな。岡さんが書いてらっしゃいますが。

麻疹の歴史に見る「ワクチンの威力」。そして、感染症の流行を制御できるのは自然の成り行きだけ）

英国全土で麻疹が流行していると英国保健安全庁が発表。親に対し子どもに麻疹ワクチンを打たせるよう呼び掛けている

Guardian 2024/02/15

Measles in all English regions, says UKHSA, as it urges parents to get children jabbed

英国のあらゆる地域で麻疹（はしか）の感染者が発生していることを示す新たな数字を受けて、何百万人もの親たちに、子どもたちに麻疹の予防接種を確実に受けさせるよう新たな警告が発せられた。

英国保健安全庁（UKHSA）は先月、英国全土で数百人の子どもたちが致死性の可能性のある麻疹を発症した大規模感染症発生を受け、国家的事象の宣言を余儀なくされた。

2月15日、同庁が発表した疫学報告書は、国内各地で元のホットスポットから数百マイル離れた場所で集団感染が記録されていたことを明らかにした。

UKHSAによると、感染者はロンドン、北西部、北東部、ヨークシャーとハンバー、ミッドランズ東部、イングランド東部、南東部、南西部で見つかったという。

ここ数週間でさらに多くの人がワクチン接種を受けようと名乗り出ているが、依然として数十万人の子どもたちがワクチン接種を受けていない、と保健当局者たちは述べる。

UKHSA のコンサルタント疫学者であるヴァネッサ・サリバ博士は、「予想通り、国内の一部の地域では MMR ワクチンの接種量が憂慮すべきほど低いため、現在、他の地域でも集団感染が確認され始めています」と述べた。

「まだ何十万人もの子どもたちが無防備なままであり、したがって重篤な合併症や生涯障害のリスクにさらされています。麻疹はワクチン接種で完全に予防可能です」

「我が子を確実に守るために、親たちに今すぐ MMR ワクチンの接種を受けるよう強く勧めます」

UKHSAのデータによると、先週で感染者が 56人増加し、昨年10月以降の感染者数の合計は 521人となった。

麻疹は重篤な合併症、生涯にわたる障害、死に至る可能性がある。肺や脳に影響を及ぼし、肺炎、髄膜炎、失明、発作を引き起こす可能性がある。

英国保健当局が麻疹の全土流行を宣言。親に「子どもに麻疹ワクチンを打たせるように」と警告 | BrainDead World (nofia.net)

アメリカ成人の15人に1人（6.6％）が「免役不全状態」にあることが、米国医師会の調査で判明

2024年2月16日 NOFIA

Mike Hoerger, PhD MSCR MBA

この米国医師会（AMA）の論文は、こちらにありますが、有料レポートです。X に投稿されていたスクリーンショットから訳した論文の「結果」は、以下のようになっていました。2021年の時点の調査ですので、現在は、さらに増加しているかもしれません。

結果

対象となる成人 29,164人のうち、6.6%が、報告された健康状態、処方箋、治療に基づいて現在、免疫抑制を受けていた。加重有病率は、免疫抑制状態にある人が 4.4%、免疫抑制剤を服用している人が 3.9%、その両方が 1.8%だった。

女性の有病率は 7.9％、男性の有病率は 5.2％だった。この割合が最も高かったのは、 60～ 69歳のアメリカ先住民またはアラスカ先住民の回答者(8.4%)、白人の回答者(7.4%)だった。

アメリカ成人の15人に1人（6.6％）が「免役不全状態」にあることが、米国医師会の調査で判明 | BrainDead World (nofia.net)

全国で「6000以上の学校が休校か学級閉鎖」。前週より1000校増加

2024年2月16日 NOFIA

前週の学級閉鎖等は、4911校でした。東京都の例ですと、過去5年の最多を超えています。

2019年-現在までの東京都のインフルエンザの定点医療機関当たり患者報告数

東京都感染症情報センター

季節性インフル患者数5週連続増　7府県で“警報レベル”　約6000の学校など“休校・学級閉鎖”　新型コロナは12週ぶりに減少

TBS NEWS DIG 2024/02/16

季節性インフルエンザについて、厚生労働省は全国で報告された患者の数が5週連続で増加したと発表しました。7府県で「警報レベル」の目安を超えています。

厚労省によりますと、季節性インフルエンザについて、全国およそ5000の医療機関から今月11日までの1週間に報告された患者数は、11万7652人でした。

1医療機関あたりの患者数は「23.93人」と前の週と比べて1.06倍となり、5週続けて増加しています。

都道府県別の感染状況を見ると、1医療機関あたりの患者数が最も多いのは▽福岡県の56.48人、▽次いで佐賀県の38.15人で、ほかに、京都、奈良、熊本、大分、宮崎のあわせて7府県で、「警報レベル」の目安となる30人を超えています。

（＊九州が５県もあるのはなぜだろう？興味深い）

インフルエンザの影響により、全国の6064の学校などで休校や学級閉鎖となっています。

また、新型コロナについては、全国およそ5000の医療機関から今月11日までの1週間に報告された患者数は、6万7614人。1医療機関あたりでは、前の週と比べて0.85倍となる「13.75人」で、12週ぶりに減少しました。

都道府県別にみると、1医療機関あたりで患者数が最も多かったのは▽石川県の21.91人、▽次いで愛知県の20.06人でした。

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欧州医薬品庁も日本に続き、自己増殖型（レプリコン） MRNA ワクチンを承認の見込み

2024年2月16日 NOFIA

この「ARCT-154」というワクチンは、日本で明治製菓が承認を取得したものと同じようです。

この記事にも、

＞武漢変異株に対する平均抗体力価は、コミナティよりも 1.4 倍高く…

という武漢型という今は存在しない幻のコロナ株の名が出てきます。存在しない相手との戦いのためのワクチンです。

自己増幅型新型コロナウイルスワクチン

DAZ 2024/02/13

Selbstamplifizierendes COVID-19-Vakzin

自己増幅 mRNA ワクチン ARCT-154 は、EMA （欧州医薬品庁）承認手続き中の自己増幅型 COVID-19) ワクチンだ。 自己増幅 mRNA ワクチンには、mRNA を複製できるウイルス・レプリカーゼのコードが含まれている。

ARCT-154 と呼ばれる、この自己増幅 mRNA ワクチンは、2023 12月に日本ですでに承認されている。

ARCT-154 ワクチンの特別な点は、その mRNA が自己増幅できることだ。

いわゆる自己増幅 mRNA ワクチンには、mRNA を増殖させるウイルス・レプリカーゼのコードが含まれている。これによりワクチンの投与量を低く抑えることができ、副作用も少なくなるはずだ。また、抗原は従来の mRNA ワクチンよりも長く体内で形成されるはずだ。

結果がプレプリントで発表された第 III 相研究において、ARCT-154 と mRNA ワクチンのコミナティ（※ ファイザーのワクチン）の有効性と忍容性について、 828人の被験者がそれぞれワクチンの 1回の追加ワクチン接種を受けた。

結果: ARCT-154 はコミナティに劣らなかった。追加ワクチン接種の 4週間後、自己増幅 mRNA ワクチンによる元の武漢変異株に対する平均抗体力価は、コミナティよりも 1.4 倍高く、オミクロン変異株 BA.4/5 に対しては 1.3 倍高かった。（※ コメント / どちらの株もこの世にはすでに存在しません）

16,000人の被験者を対象としたベトナムでの有効性研究など、他の研究も日本での承認には重要だった。

欧州医薬品庁も日本に続き、自己増殖型（レプリコン） mRNA ワクチンを承認の見込み | BrainDead World (nofia.net)

「自治体、精神疾患で休職1.8倍」という報道

2024年2月17日 NOFIA

これは、10年前との比較としていますが、4年前との比較のデータがほしいです。これは自治体の職員の件ですが、民間でも同程度の問題が起きていると思われます。

（参考記事）英国で「長期の病気により働くことができない」人たちは、労働年齢全体の1.75％に
BDW 2024年2月15日

自治体、精神疾患で休職1.8倍　20代と30代目立つ

共同 2024/02/17

2022年度に精神疾患など「精神および行動の障害」で1カ月以上休んだ自治体職員は、10万人当たり換算で2143人（2.1％）だったことが17日、地方公務員安全衛生推進協会の調査で分かった。

1993年度の調査開始以降で初めて2千人を上回り、10年前の約1.8倍になった。年齢別は20代と30代が平均を上回った。

総務省幹部は「昔に比べて職員1人当たりの仕事量が増え、デジタル対応や感染症対策など内容も複雑になっている」と業務負担が重くなっていると分析した。

職場の余裕が失われて若手の教育に手が回らないほか、行政に対する過度なクレームなどハラスメントも影響している可能性があるという。

「自治体、精神疾患で休職1.8倍」という報道 | BrainDead World (nofia.net)

ヨーロッパの2023年12月の国毎の超過死亡率は全体として非常に高いまま

2024年2月18日 NOFIA

2023年12月の EU の国毎の超過死亡率

Rustler, eurostat

なお、この中で最もブースター接種率が高いのは…といっても、多くの国で、すでにデータの更新は停止されていますが、残っているデータでは、ドイツ（77％）で、最も低いのは、ブルガリア（接種率11％）です。ルーマニアに至っては表示もされないですので、ブースター接種率が事実上の 0％なのかもしれません。

ヨーロッパの2023年12月の国毎の超過死亡率は全体として非常に高いまま | BrainDead World (nofia.net)