すごい！新聞一面にコロナワクチン意見広告
宮原誠一の神社見聞牒(ワクチン)
令和３年(2021年)11月30日
西日本新聞(2021年令和3年11月30日)の18面全面にコロナワクチンの意見広告が掲載されました。広告主は「データバンク株式会社」で、厚労省のホームページのコロナワクチンの統計から冷静に判断され、「未成年者のコロナワクチン接種は慎重に」と意見広告されています。 意見広告の表題と要約です。
未成年者の接種は慎重に
厚労省のホームページから「未成年接種」ついて考える
ワクチン接種と1300人超の死亡は本当に関係ない？
コロナワクチン接種後の死亡者の中で、医者がワクチンの影響を疑って厚労省に報告した事例が、１１月５日時点で1359人に達している。
しかし、厚労省は未だに一人として因果関係を認めていない、つまり厚労省のホームページに明記されている通り「接種が原因で多くの方が亡くなったということはありません」という見解だ。
しかし、コワクチン接種後に大勢の人が死亡し、コロナワクチンの接種そのものが原因で多くの人が死亡した可能性も考えざるを得なくなる。
ワクチン接種直後に突然死した場合も含めて、一人として因果関係が認められていないため、救済を受けた遺族はー人もいない。すでに全国の医師３９０人が連名でワクチン接種中止を求める嘆願書を厚生労働省に提出している。
副反応の調査・情報公開の徹底を
日本国内では不正出血や月経不順を訴える例が増えてきている。また、先月にはファイザーワクチンを接種した女性の４割に、わきの下のリンパ節が腫れる副反応が２か月読いていたとする調査結果も出ている。
ワクチン接種に関しては、この他にも接種後の死亡が多かったり、血栓症や心筋炎の症例が多かったり、３回目のワクチン接種が必要になったりと、厚労省も製薬会社も想定していなかったことが、数か月の問にいくつも起こっている。その理由は、今回のワクチンが人体に用いるのが初めてであり、有効性も安全性も2023年５月まで（ファイザー）不明の「臨床試験中の実験試薬」だからだ。それは人体への長期的な影響が誰にも予見できないことを意味する。
ワクチン接種は始まったばかりのため、今後根拠が報告される可能性はゼロではない。ファイザー社が厚労省に提出している「薬物動態試験の概要文」には、ワクチンの成分が確実に卵巣にも集まる動物実験のデータが記載してあるが、数年後に何らかの異変や有害事象が起きる可能性も完全に否定できるものではない。「臨床試験中の実験試薬」とは、そういうものだ。
「子どもも重症化させる」と言われてきたコロナウイルスの変異株を心配する声もよく聞く。しかし、これまでにコロナに感染して死亡した健康な未成年者（０歳～２０歳未満）は未だに一人もいないし、重症化もほとんどしていない。それなのに今後もワクチン接種後の健康被害ばかりが増え続けてしまうと本末転倒な話になっている。
現在、ワクチン接種はいわゆる「国策」となっているため、厚労省のホームページを始めテレビやインターネットのニュース情報でも基本的に接種のメリツトや安全性が強調され、危険性はほとんどの人に届いていない。副反応の調査と情報公開の徹底が望まれる。また様々な情報に触れ、メリツトだけでなくリスクを正しく知った上で判断することが大切だ。
広告主「データバンク株式会社」殿には敬意を表します。
紙面一面全面広告なので新聞広告料金でも相当の額でしょう。
この意見広告によって、広告主に陰湿な嫌がらせがないことを祈ります。
日本は「言論の自由」が保障された国です。反ワクチンの主張は陰謀論者として非難を受けそうですが、今や、コロナワクチンは陰謀そのものです。
反コロナワクチンに正義あり！
今、南アフリカでの変異株「オミクロン株」が話題になっていますが、テレビは強脅威的新型変異株が発生し、今まで以上の恐怖を煽る報道です。
しかし、実際の毒性は弱いといわれています。
変異株の解析ですが、スパイクタンパクの解析のみの判断です。どうして、コロナウイルスの本体を解析しないのでしょうか？
最近では、コロナワクチンの効果に疑問がメディアでも出てきました。
これ以上、ワクチンを打ってどうしようというのでしょうか。
新変異株「オミクロン株」の発生で、各国は「鎖国」的政策を取り始めました。
ワクチンに代わる新たな一手の方策が出てまいります。
「西日本新聞(2021年11月30日)の18面全面にコロナワクチンの意見広告」転載
未成年者の接種は慎重に
厚労省のホームページから「未成年接種」ついて考える
ワクチン接種と1300人超の死亡は本当に関係ない？
コロナワクチン接種後の死亡者の中で、医者がワクチンの影響を疑って厚労省に報告した事例が、１１月５日時点で1359人に達している。また、若年層の接種人数は少ないにも関わらず２０代が１９名、１０代が４名、接種後に死亡している。１０月３０日には、１３歳の少年がファイザーのワクチンを接種した４時間後に入浴、浴槽内で水没しているところを発見されている。しかし厚労省は未だに一人として因果関係を認めていない、つまり厚労省のホームページに明記されている通り「接種が原因で多くの方が亡くなったということはありません」という見解だ。そうだとすると、死亡した人達はワクチンと関係なく、その時たまたま何かの病気で亡くなったことになる。
しかし、それではなぜコワクチン接種後にはたまたま大勢の人が死亡するのに、インフルエンザワクチンでは、それが少ないのだろう？（図①）その理由は「たまたまの死亡」ではないからと考えるのが普通ではないだろうか。そう考えると、コロナワクチンの接種そのものが原因で多くの人が死亡した可能性も考えざるを得なくなる。
そして、この可能性は、ワク接種後の死亡者を「接種後、何日目に死亡したか」で分類することで、さらに現実味を帯びてくる(図②）。もし本当に死亡した人達がワクチンと関係なく、たまたまその日に何かの病気で死亡したのであれば、日毎の偏りはさほど大きくないはずで、青線（※）のように、ある程度ならされた分布になることが予想される。
しかし実際には接種した翌日までに死亡した人が圧倒的に多く、赤線のような極端な分布になる。この統計はワクチン接種と死亡との因果関係を示唆しているのではないだろうか。もちろん個々の因果関係は分からないが、死亡者の死因も千差万別ではなく、血栓症（血の塊が血管を塞ぐ病気）や循環器系（心臓と、全身に血液を循環させる血管ネットワーク）障客が圧倒的に多い。この偏った分布と死因を見る限り、ワクチンにはま明らかにされていない何らかの有害性があり、それが原因でこれまでに基礎疾患のない健康な若者も含め、多くの人が死亡した可能性は決して否定できないだろう。
ワクチン接種には健康被害救済制度があり、死亡した場合には４千万円を超える保障が受けられる。しかし、ワクチン接種直後に突然死した場合も含めて、一人として因果関係が認められていないため、救済を受けた遺族はー人もいない。すでに全国の医師３９０人が連名でワクチン接種中止を求める嘆願書を厚生労働省に提出しているが、今後も死亡や健康被害が増え続ければ、大規模な薬害事件に発展する可能性もある。これらの推測が誤りであり、これから接種を受ける人に何事も起こらないことを祈るばかりだ。
副反応の調査・情報公開の徹底を
厚労省はホームページに「ワクチンが不正出血や月経不順を起こすことはありません。」と明記しているが、イギリスでは生理関連の副反応を訴える報告が３万件以上に上っている。アメリカでも同様の事例が多発しているため、米国立衛生研究所が９月末から調査を始めた。生理不順や無月経、生理痛の増加、生理量の変化などの症状だけでなく、閉経したが生理が再開したという副反応まで報告されていて、日本国内においても不正出血や月経不順を訴える例が増えてきている。また、先月にはファイザーワクチンを接種した女性の４割に、わきの下のリンパ節が腫れる副反応が２か月続いていたとする調査結果も出ている。
ワクチン接種に関しては、この他にも接種後の死亡が多かったり、血栓症や心筋炎の症例が多かったり、３回目のワクチン接種が必要になったりと、厚労省も製薬会社も想定していなかったことが、数か月の問にいくつも起こっている。その理由は、今回のワクチンが人体に用いるのが初めてであり、有効性も安全性も2023年５月まで（ファイザー）不明の「臨床試験中の実験試薬」だからだ。それは人体への長期的な影響が誰にも予見できないことを意味する。
厚労省は「審議結果報告書」の中で「接種後長期の十分な安全性データが得られていないことには留意が必要である。」と記載しているが、厚労省も今後数年に渡って何が起こるか分からないまま接種を推し進めているのが現状だ。
ワクチンが生殖機能に及ぼす影響についても、厚労省ホームページには「不妊にならない」との記載は一言もなく、ただ「現時点において、ワクチン接種が不妊の原因になるという科学的な根拠は報告されていません。」と書いてあるだけだ。ワクチン接種は始まったばかりのため、今後根拠が報告される可能性はゼロではない。ファイザー社が厚労省に提出している「薬物動態試験の概要文」には、ワクチンの成分が確実に卵巣にも集まる動物実験のデータが記載してあるが、数年後に何らかの異変や有害事象が起きる可能性も完全に否定できるものではない。「臨床試験中の実験試薬」とは、そういうものだ。
とは言え「子どもも重症化させる」と言われてきたコロナウイルスの変異株を心配する声もよく聞く。しかし、労省のグラフ（図④）の通り、コロナに感染して死亡した１０代は３人であり、その内の２人は重度の基礎疾患があったことが分かっている。そしてもう一人の死因は、東京都の発表によると、コロナ感染ではなく事故によるもので、死後のＰＣＲ検査で陽性反応が出たために「コロナ感染死」にカウントされたものだ。つまり、これまでにコロナに感染して死亡した健康な未成年者（０歳～２０歳未満）は未だに一人もいないし、重症化もほとんどしていない。それなのに今後もワクチン接種後の健康被害ばかりが増え続けてしまうと本末転倒な話になってしまう。すでに１０・２０代のワクチン接種後の副反応疑い報告は６１９８人を超えていて、重篤者は８２１人、死亡者は２３人だ。大阪府の泉大津市（南出市長）は、当初からこのような事態を懸念していたため若年層の接種に憤重な姿勢を示してきたが、今後はこのような自治体も増えてくるかもしれない。
最後に想像してほしい。もしあなたの子どもや孫がワクチン接種後に突然亡くなったり重大な健康被害に遭ったり後遺症が残ったりしたら、ワクチンが原因ではないかと疑ってしまうのではないだろうか？また「因果関係なし・不明」という発表に納得できるだろうか？そして子どもに接種を勧めたことを後悔し続けるのではないだろうか？そのような悲しくてやりきれい思いをしている親御さんが実際に何人もいるが、これは決して他人ごとではない。
現在、ワクチン接種はいわゆる「国策」となっているため、厚労省のホームページを始めテレビやインターネットのニュース情報でも基本的に接種のメリツトや安全性が強調され、ここに掲載しているような危険性はほとんどの人に届いていない。副反応の調査と情報公開の徹底が望まれる。また様々な情報に触れ、メリツトだけでなくリスクを正しく知った上で判断することが大切だ。
(令和３年11月12日時点)
