■■【経営コンサルタントの選び方・使い方】29 社員研修で人財を効果的に
~ 経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ ~
経営環境のグローバル化や技術革新の収束な発展で、経営者は従来の延長線上での経営ではやって行けない時代になりました。
このような時には、スピーディな経営意思決定により、臨機応変な時代対応の経営ができなければなりません。
新興国の急速の発展には、社内だけのでの人材では追いつかなくなってきています。世界中の先進国は、社外取締役を活用するのが当たり前な時代です。
■3-2 お金をかけすぎない効果的なカリキュラムづくり2 通算29回
社員研修は全社員公平に、全体的に、かつ効果を上げるために重点的にという矛盾を抱えているとともに、継続的に、しかし費用や時間をかけたくないという矛盾など多くの問題をはらんでいます。受講後、モラールを上げて「研修で修得したことを活用して、さあこれからがんばろう」と意気揚々と職場に戻ってきても、周囲にいる人たちは相変わらず以前と同じような低い意識で仕事をしています。それを見ていると幻滅し、受講者のモラールは急速に低下してしまい、以前と同じ状態に戻ってしまうのです。かといってそこで中断してしまうと、それまでの投資が水泡に帰してしまいます。
そこで、企業は「研修部門」や「研修担当者」を設けて社員研修を必死に継続し、モラール維持を図ろうとします。その結果、社員研修に力を入れている企業の多くは、「研修麻薬症候群」に罹ってしまいます。研修をやらないと社員のレベルを維持できないような錯覚に陥ってしまっているのです。研修麻薬症候群に罹りますと、研修予算を潤沢に使うようになります。そして「わが社は社員研修に熱心な会社である」と自己満足に陥り、ますます研修麻薬症候群から抜けられなくなります。
研修麻薬症候群に罹らないためには、「社員研修コンセプト・研修体系」作りに続いて、研修をやらなくても日常の管理を通じてできる仕組み作りが必要です。この仕組みを「管理設備」と筆者は呼び、この設備ができれば、管理職は部下が仕事をしやすい条件を整え、部下が自己管理を通して、日々の仕事を自信を持ってこなすことができるようになります。すなわち、OJTを通じて社員を教育していくことができるようになります。
企業の研修担当者の中には、「OJTの進め方を研修の場で学んでも少しも効果が上がらない」とおっしゃる人がいます。それは、OJTを知識として学ばせようとするからです。OJTは、管理設備を使うことにより「管理職の管理」や「自己管理」を心と体で覚えさせることにより、研修だけでは一過性で終わりかねない効果を持続させることができるのです。
【 注 】
弊著、経営者・管理職のための「発展し続ける企業の“秘密”の道」(グロマコン出版、A5サイズ約60ページ)は1,000円(税/送料込み)でおわけしています。
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