感想
2025年の総資産損益率は18％台と、前年とほぼ同水準を維持しました。一方で、前年比の成長率は20％台前半へ低下。数字は堅調さを示しつつも、市場環境の変化を色濃く映しています。
そしてアメリカと日本、両国で起きた政治主導の経済変動がありました。
株式は個別運用、投資信託はインデックス
2025年の株式運用は、「株式は個別銘柄、投資信託はインデックス」という基本方針のもと、日本株とアメリカ株で異なる戦略判断が求められる一年となりました。政治と経済の結びつきが強まったことで、地域ごとの差がより鮮明になっています。
日本株：高市政権の誕生と日経平均50,000超え
2025年前半は、石破政権下で進められてきた政策環境を背景に、銀行・金融セクターの比率が高い構成となっていました。
しかし、石破自民党の大敗と高市政権の誕生を境に、日本株市場の空気は一変します。
新政権の経済政策に対する期待感が急速に高まり、株式市場は明確なリスクオンへと傾きました。その象徴が、日経平均株価が50,000を突破したことです。これは年初から25%上昇していました。
日本経済そのものの実力というよりも、政策期待と資金流入が一気に集中した結果と見えました。
この局面で、日本株の構成を見直し、銀行中心の比率を調整しました。
アメリカ株：S&P500とテックが示した「鈍化した強さ」
アメリカ株は、投資信託によるS&P500連動のインデックス投資が中心です。
2025年のS&P500は、年間を通じて大きな崩れはなく、緩やかな上昇基調を維持しました。それでも16%の値上がりです。
背景にあるのは、トランプ関税の再強化と、それに伴うインフレ・企業収益への懸念です。市場は好調を装いながらも、楽観一色とは言えない状態でした。
AI関連を中心に中長期成長への期待は根強いものの、バリュエーション調整が進み、2025年は選別色の強い展開となりました。結果として、S&P500全体は堅調ながらも、新規投資分の評価益は限定的となっています。
アメリカ経済：トランプ関税が再び重石に
2025年の米国経済を語る上で、トランプ関税の再強化は避けられません。
保護主義的な通商政策は、企業のコスト構造とサプライチェーンに再び影を落としました。
株式市場は大崩れこそしなかったものの、成長期待は抑制され、新規投資分の評価益が伸びにくい環境が続きました。前年評価損益率がマイナス圏に沈んだ点は、市場が「拡大」から「調整と選別」のフェーズへ移行したことを示しています。
iDeCoとGold：2025年は「守り」が報われた年
iDeCoはディフェンシブを抽選でGoldの比率が高い構成にしていました。ただGold価格は、地政学リスクとインフレ懸念、そして米国の通商政策を背景に、年間を通じて上昇基調を維持しました。保持している銘柄だと一番上がりました。
2025年の総まとめと2026年への意気込み
2025年は、損益率が高水準を維持したものの、成長率は前年から低下。これは個人の運用成績というより、世界経済そのものが転換点に差しかかったことだと思います。
アメリカではトランプ関税が再び前面に出て、通商政策が市場心理を冷やしました。S&P500は堅調さを保ちつつも、テック主導の急成長局面は一服し、株式市場は「楽観」から「精査」へと移行しています。
日本では、石破自民の大敗と高市政権の誕生という政治的転換が、株式市場に直接的な影響を与えました。日経平均が50,000を超える場面もありましたが、それは実体経済以上に政策期待が相場を押し上げた結果でしょう。
こうした環境下では、
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個別株は政治・政策リスクを強く受け
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インデックス投資は成長鈍化をそのまま映し
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Goldはリスク回避資産として機能する
それぞれの役割が、はっきりと分かれました。
2025年は、資産を増やす年というより、構造を確認する年だったと言えるでしょう。
2026年に向けて —— 期待よりも耐久力を
2026年は、強気な見通しよりも耐久力のある運用です。政治は引き続き市場を揺らし、経済は緩やかな調整局面に入りそう。
2026年は、無理に攻めるのではなく、積み上げた資産をどう守り、どう活かすかを考える一年になりそうです。
参考サイト
今回参考にしているチャートは、Inversting.comを参考にしております。