www.hikaruland.co.jpグローバリゼーション
シェアさせてもらった本からの抜粋です。
『カルト[人間社会の内側でクモの巣を制御している核心部。
クモは非人間の権力で、五感が知覚する周波数帯を超えて人間を操っている。
クモの巣は、隠れたクモが目に見えるできごとを指示できるようにする、相互につながった秘密結社の構造。]
つながりを見いだし、それを報じようとする者は、すみやかに排除される。
カルトが所有権、編集方針、雇用・解雇を握っている限り、メディアをコントロールするのに多くの人間は必要ない。
このことは、あらゆる組織や機関にあてはまる。
政府、「教育」、金融、商売など。
911（みなるん注：2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件）、政権交代戦争、そしてそれに続く外部から操作された「市民革命」は、
私が数十年前に「問題－反応－解決（PRS）」と
「忍び足の全体主義（TT）」と名づけた、
ふたつの大衆心理コントロール手法の実例だ。
PRSとは、マインド・トリックだ。
ひそかに問題をでっち上げ、誰かを悪者に仕立てあげる（911）。
つぎに、与えられた情報を疑わない主流メディアを使って、人びとに信じてもらいたい「問題」を周知させる（ビン・ラディンと19人のアラブ人ハイジャック犯が「やった」）。
「なんとかしてくれ」という反応を引きだすためだ。
最後に、でっち上げの問題への解決策を提示する（かねて計画していた、対象国の政権交代のための「テロとの戦い」）。
「無問題－反応－解決」というバージョンもある。
実際に問題をつくりだすまでもなく、問題があると知覚させればよいのだ。
2003年のイラク侵攻という大惨事を正当化する、「大量破壊兵器」のうそは、あきらかにこれである。
また、「新型コロナウイルス」詐欺もそうだ。
TTは、世界を望む方向へ導く一連のできごとや変革を押しつけながら、それらがすべて無関係な偶然かのように装うことだ。
戦争は、「創造的破壊」という全体主義の先端技術によって、それぞれが他のものに追随するように、段階的に世界を変容させる。
戦争が現状を破壊し、新しいものをつくる。
新しい現状に変わるたび、目的地へと近づいてゆく。
なにか新しいものが忍び足のテクニックで紹介されたなら、その先になにかある。
操作の基本は、カルトのおかげでどんどん進行している権力の集中だ。
中央集権なくして、少数が多数を支配することはできない。
中央から権力が失われるほどに、そこにいるグローバル・カルトのコントロールは効かなくなる。
今日、国家はEUや貿易圏、国連機関、WHO、世界貿易機関、IMF、世界銀行などの超国家機関によって、中央集権化されている。
この現象を包括的に名付けた言葉が、「グローバリゼーション」だ。
人間の生活のあらゆる分野における、世界的な中央集権である。
グローバリゼーションは忍び足の全体主義であり、
世界政府や世界軍、世界中央銀行、世界通貨を押しつけるものである。
埋め込まれたマイクロチップでAIに接続する人々が、それを支えている。
世界単一通貨についても、現金をなくし、完全にデジタル化しようとするものだ。
カードやスマホなどのデジタル決済が浸透し、急速に現金が姿を消しているのはご承知のとおりだ。
現金取引を難しくするため、銀行の支店ATMが閉鎖、撤去されている。
スマホなしでは決済がほぼできないようにする計画だ。
最終的には、身体に埋め込んだマイクロチップで決済する方向へと忍び足で向かっている。
新型コロナウイルス詐欺の結果として、現金が徹底的に危険視され、現金取引が拒否されたことに注目してみよう。
世界軍は、世界的独裁を抵抗する者に押しつけるためにつくられた。
近年のEU軍計画、そして長い歴史をもつ欧州中央銀行は、世界軍と世界中央銀行を見据えた忍び足の全体主義である。
NATOもそうだ。
同じことが、世界政府に関しても言える。
世界保健機関、世界貿易機関、国際通貨基金、世界銀行がその足がかりだ。
世界政府構造に向けたすべてのなかで最大の隠れみのが、カルトがつくり、支配している国連である。
国連は着実に世界独裁政府へと変貌しつつある。
最終的に、暴政を求めた結果の報いを受けるのは誰か？
それを求めた彼ら自身である。
子どもや孫、その先の子孫もだ。
カルトのリーダーは、ジェフ・ベゾスやビル・ゲイツなどおよびもつかないほどの富を、人知れず隠しもっている。
ベゾスやゲイツは表にでて働くが、最も権力をもつ者は人前に姿をあらわさない。
他人の名義や代理人を使って、資産隠しをおこなっているのだ。
1％とその工作員は政府を所有し、政治家や政党を買収している。
カルトの手法は、すべての陣営をコントロールするというものだ。
そうすれば、ゲームをコントロールできる。
巨大企業は政府を所有し、法や戦争に口をだす。
世界各国で、警察／軍事国家が出現しはじめている。
その役割は、1％をハンガー・ゲームの大衆から守り、その意思を残りの人類に対して強制すること。
最終的には、警察と軍をひとつにする計画だ。
実際、警察は年々軍隊化してきている。
警察官が完全武装するいっぽう、米国人は銃を捨てよとたえず圧力をかけられている。
孤立した家に住んでいて、警察の迅速な対応が望めない人たちもだ。
私は銃などなければよかったのに、と思っている。
しかし理想論ではなく、今日の世界を直視する必要がある。
超シオニストでビリオネアのマイケル・ブルームバーグ（元ニューヨーク市市長）は、カルトのアジェンダを推進する動きとして、銃所有者をターゲットとしたキャンペーンに資金提供している。
法を遵守している人びとから銃を取り上げようとする動きは、現在おこなわれている常軌を逸した監視と切り離すことはできない。
すべてはつながっているのだ。
これはカルト支配のグローバルな世界警察／軍事国家へと続く、忍び足の全体主義である。
カルトがコントロールする、世界政府のアジェンダを押しつけるためのものだ。
監視ツールは増えつづけるいっぽうだ。
街灯にマイクを搭載したスマートストリートもそのひとつだ。
また5Gの普及により、追跡やデータ収集の可能性は飛躍的に拡大する』
シェアさせてもらった記事からの抜粋です。
情報の出典先等の詳細は、元記事様でご確認ください。
『ブラックロック社は世界最大の資産運用会社であり、
最近では大規模な買収により知名度が上がっている。
ヴァーレイによれば、ブラックロックにとって
「人々がそれについて考えていない」方がやりやすく、
資産運用の巨人は「レーダーのどこにも映りたくない」のだという』
シェアさせてもらった記事からの抜粋です。
『日本の東京に、NATO（北大西洋条約機構）の日本事務所が開設される問題が検討されている。
アジア太平洋地域にNATOの事務所を開設するという考えは、中国や北朝鮮といった国々からの脅威を背景に、地域の同盟国である日本、韓国、豪州、ニュージーランドとの定期的な協議を実施する必要性によるものだとされている。
冨田駐米大使は5月9日、
NATO=北大西洋条約機構が東京都内に連絡事務所を開設する方向で検討を進めていることを明らかにした。
CIS諸国研究所ユーラシア統一・上海協力機構発展部門を率いるウラジーミル・エヴセーエフ氏は、
日本でNATO事務所が開設されるからといって、日本がNATOに加盟することを意味するわけではないと指摘する。
「おそらく、これは今後2年間で、
日本がオーカス（米英豪の軍事同盟）に加盟するというシグナルでしょう。
一方でこれは、日本に対し、NATOとのコンタクトの強化が求められるということでもあります。
こうした動きの準備となったのが、2023年1月に行われたストルテンベルグ事務総長の日本、韓国訪問です。
そしてこれは、なぜ日本がすでにこの地域に直接関係のない紛争に関与しているのかという理由の一つです。
日本政府はウクライナに55億ドルの支援をおこなっています。
これはオーカスへの加盟の前兆であり、
日本がNATOとより緊密に協力する意向の表れと言えます」
ウラジーミル・エヴセーエフ氏は次のように述べている。
「NATOと日本の関係強化することで、東に、個別のブロックを作ろうとしているのです。
それが他でもないオーカスなのです。
というのも、いずれにせよ、
オーカスはアジア版NATOとなるべきものであり、NATOと緊密な協力を行うからです。
しかも、日本の潜在力（技術力、軍事力）は、欧州の多くの国々を上回っています。
ただし、日本とNATOの接近は、世界における反中国の動きを強めることになるということを忘れてはいけません。
しかし、欧州でもアジアでも、多くの国々が、この路線にまったく同調しているわけではないのです」
一方、高等経済学院東洋学科のアンドレイ・フェシュン准教授は、
欧米の軍事同盟の事務所が日本で開設されることは、いわゆる極東版NATOの創設という米国の計画が実際にはすでに実現されつつあることを証明するものだと指摘する。
「近く、この動きに続いて、その極東版NATOが北大西洋版のNATOに統合されるでしょう。
そしてその結果、ロシアと中国を同時に網羅する独自の『弧』が構築されるのです。
こうした計画が進んでいることを証明しているのが、日本と韓国があまりにも友好的に、関係を修復しつつあることです。
これはまったく突然のことで、文字通り、『一気に』新たなレベルに押し上げられました。
また韓国大統領の日本訪問もすでに実現し、まもなく岸田首相の韓国訪問が予定されていますし、広島でのG7サミットでも両者の会談が行われます。
これまで日本と韓国は長年にわたって、歴史的な問題をめぐって互いに非難し合っていたというのに、現在、両国の首脳は、しっかりと親米路線に沿っています。
ですからソウルにNATO事務所が開設されるのもそう遠くないでしょう」
ちなみに、最近、ワシントン・ポスト紙からのインタビューに答えたストルテンベルグNATO事務総長は、
NATOは北米と欧州の同盟であり続け、アジア諸国を加えたグローバルな同盟になることはないと発言している。
「（みなるん注：アンドレイ・フェシュン准教授？）どんな言い回しをしても、NATOの計画にはなんの影響も及ぼしません。
名称がどのようなものであれ、アジアで行われていることの本質は変わらないのです。
そして、その本質とは、米国が極東で、また新たに中国に対抗するための軍事同盟を作ろうとしているということです。
またこのことは、台湾をめぐってNATOと中国が紛争となる可能性について問われたストルテンベルグ事務総長が、その場合、深刻ないリスクに直面する危険性があると答えたことにも反映されています。
それは何より、紛争が起これば、台湾海峡にある輸送路が中国によってたちまち封鎖されるということです。
というのも、そうなった場合、日本は、「エネルギー飢餓」状態に陥ります。
というのも、日本に運ばれるエネルギー資源のおよそ80％が中東から、他でもないこの海峡を通過して、タンカーで運ばれてくるからです。
加えて、そのほとんどが台湾や韓国で生産されている半導体についてもそうです。
つまり、軍事産業複合施設における韓国の重要な役割も指摘されています。
つまり、欧州NATOは反ロシア、そしてアジア版は反中国という動きになるのです」
エヴセーエフ氏はさらに、
（日本でのNATO事務所の開設を含め）米国主導による、こうしたアジアにおけるNATOの準備は、
世界が新たな世界戦争のはざまにいることを証明していると述べている。
加えて、ストルテンベルグ事務総長が、集団安全保障はNATO領内のみを対象としていると述べたことには特別な注意を向けるべきである。
もしこの領域に、アジア諸国が含まれないのであれば、当然の疑問が湧いてくる。
それは、日本は（こうした発言を背景に）NATOとの接近によって生じる脅威に単独で対抗する用意があるのかというものである。
というのも、米国と戦略的同盟関係にあり、日米安全保障条約が締結されているにもかかわらず、
日本は最近も、中国と紛争が発生した場合、自国の安全が守れるかどうか分からないとしているのである。』
日独、軍事物資の相互提供協定を締結
— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) January 29, 2024
🇯🇵🇩🇪 日本・ドイツ両政府は29日、#自衛隊 と独軍が物資や役務を相互に提供する「物品役務相互提供協定（日独ACSA）」を結んだ。
外務省によると同日、日本の #上川陽子… pic.twitter.com/yeuNGyOFTR
シェアさせてもらった記事からの抜粋です。
『ロシアのプロモボット社製の警官型ロボット「プロモボット」は、
アブダビで実施された1年間の試行期間を成功裏に終えた。
同社が、リアノーボスチ通信に明らかにした。
2020年6月、アラブ首長国連邦のアブダビで「プロモボット」のテストが開始された。
同社は、
「1年間の運用を経て、警察の指導部は、このロボットを『職員』として正式に組み込み、この経験をUAEの他の地域にも広げることを決定した」
と発表した。
このロボットは、英語とアラビア語でコミュニケーションをとることが可能。
同社とUAEの警察は共同で、
何千もの質問と返答などの特殊な言語的なベースや、
顔認証システムを開発してきた。
「プロモボット」は、すべての警察職員や訪問者、
指名手配犯の「顔認識」を行う。
このロボットには障害物を認識するセンサーや非接触型温度計が搭載されているため、敷地内を自由に移動して巡回できる他、
警察官や交番に来た人物の体温測定を行うこともできるという。』
ダボス会議の裏で進めてます
— 野田CEO (@nodaworld) January 17, 2023
↓
WHO 国際保健規則(IHR)改正案https://t.co/Bq7PVVcvCu
「尊厳、人権、基本的自由の尊重」の文言を削除、更にWHOが世界的なデジタル健康パスポートシステムを制定し健康診断・検疫・治療・隔離を各国に義務付けることを可能にしている
IHRはパンデミック条約と連動 pic.twitter.com/L7uhKHTHgr
WHOが世界的なデジタル健康証明書の導入を計画
— 野田CEO (@nodaworld) May 14, 2023
世界保健総会(5/21〜)に提出の国際保健規則(IHR)改悪案には「グローバルデジタルヘルス認証ネットワークシステム」導入計画の記載、これはWHOが全人類を追跡し管理・統制できる監視システム
日本含む加盟国は採択に反対せよ！https://t.co/Dfyexde0mF