外国人観光客の増加による運航便数の増加やLCCの事業拡大などで、航空各社の間ではパイロット不足が深刻化しつつあります。
世界的にもパイロットの獲得競争が激しくなる中、パイロット自社養成の動きが中堅の航空会社やLCCに広がっています。
副操縦士になるまでには日本やアメリカで3年から4年かけて訓練を行い、1人につき5000万円ほどの費用が必要になり、これまで自社養成は大手の全日空や日本航空だけが行ってきました。
国土交通省によりますと、国内で養成されるパイロットは、現在、年間およそ300人ほどです。
2030年には年間430人のパイロットを採用しなければ航空各社は運航を維持できなくなるおそれがあるとしています。
（NHK newsより）
スカイマークやピーチ・アビエーションもパイロットの自社養成を進めるなど、航空各社間でパイロット確保のための動きが活発化しています。
（観光ビジネス研究会 代表コンサルタント 加藤弘治）