日本旅館協会がまとめた生産性向上に関するアンケート調査によれば、生産性向上に取り組んでいる施設は全体の約7割でした。

約3割は取り組んでおらず、業務の効率化、省力化に向けてITや機械を導入している施設でも、さらに業務を改善できる可能性も見つかりました。


ITの活用については、PMS(宿泊施設の予約・精算・顧客管理を担う基幹システム)や会計ソフトは、多くの施設で導入されていました。

しかし、手書きの書類と併用している施設が少なくなく、さらなる業務効率化の可能性があることが分かりました。


生産性向上への取り組み事例については、

  人時生産性を確認し効率良く人員を配置、

  スマートフォンによる配膳システムの構築、

  マルチタスク・接客による満足度の向上、

  従業員満足度の向上、

  バックヤードの「5S」「3定」の推進、

  オペレーションの標準化、

  厨房の食器位置の改善、

  作業動線の再確認、

  若手社員の意見を取り入れる向上会議の設置、

  改善カードの提出と優秀者の表彰

などが紹介されました。(Kankokeizaiより)




旅館ビジネスの発展のためには、業務効率化の取り組みが不可欠です。効果的な生産性向上の手法を積極的に取り入れることが経営の改善につながります。(加藤弘治)





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