メガソーラーは、自然破壊の利権ビジネスです。早急に法律で禁止を！

　森林を伐採して太陽光発電パネルを設置する行為を法律で禁止するべきです。
　森林は山や川・海に栄養を供給し、食物連鎖に良い影響を与えることが知られています。
　豊かな山や海の恵みは、豊かな森林から来ているのです。
　その森林を伐採し、メガソーラーなどの太陽光発電パネルを設置する行為は、自然を破壊する本末転倒な行為です。
　国際連合は巨大な利権組織であり、ビジネスとして間違った環境対策で自分達に都合の良い理屈を押し付けて敵国条項のある日本を食い物にしているだけです。温暖化対策と言われている二酸化炭素削減は、森林や海などの自然がになっており、人類が行なうべきは、一酸化二窒素やフロンガスなどの人為的なガスの削減であり、二酸化炭素の削減ではありません。
　早急にメガソーラーなどの太陽光発電パネルを設置する行為をやめさせる為の法律を整備しなければなりません。

　さらに、風力発電は、防空レーダーを妨害する電波妨害設備であり、国防・国民の命を危険に晒す設備です。
　自衛隊などの防空レーダーを邪魔するように設置された北海道の風力発電設備などは、酷い状況です。設置場所を規制する法律を早急に整備する必要があります。

外国人に参政権を与えてはいけません。

中国人は本人の意思に関わらず、中国共産党に協力しなければならないため、参政権を与えては絶対にダメなのです。

　以下、New's visionの記事を転送します。

「

中国共産党「新・国家情報法」で海外在住の全中国人が”工作員化”？する？日本はいまこそスパイ防止法を検討せよ！

こんにちは。中国人漫画家の孫向文です。

　以前、日本の保守言論人の間で一時話題となった中華人民共和国の「国民動員法」という法律がありました。これは端的に言うと、「万が一、居住している国が中国と紛争になった際には、海外在住の中国人は中国政府の命令に従い、その国を攻撃する工作活動を行わなければならない」という、中国人をリモートコントロールする悪法なのです。

　尖閣諸島問題で日中が戦争になったら、在日中国人が中国政府の命令により、蜂起して日本の要所を爆破するテロ活動を行うこともありえるわけです。しかし、現実的に在日中国人が中国政府の命令に従ってテロ活動をやる可能性は非常に低いと思います。

（中略）

　ただし、これは話が大きい場合に限ります。テロ活動に及ばないような、逮捕されない範囲の活動なら十分、可能性があります。例えば、どこかの小さなアパートでこそこそと、日本政府や防衛省、銀行に対してサイバー攻撃を発動することもあり得るわけです。

　実際の事件はこちらです。

　シェアハウスに違法サーバー設置　容疑の中国人留学生逮捕

https://www.sankei.com/.../news/170519/afr1705190026-n1.html

産経新聞　2017年5月19日配信

【図解・社会】サイバー犯罪に悪用される中継サーバーの仕組み（2015年11月）

https://www.jiji.com/jc/graphics...

日本では、裁判所の令状がなければ、警察が勝手に家宅捜索できません。何も疑わしいことがない一般人であれば、そうそう警察官に自宅に侵入される機会もないでしょう。その安心感を中国人が悪用した場合、サイバー攻撃のアジトを作る可能性が高いと考えられます。いざ日中で紛争が起こった際に、国民動員法で在日中国人のハッカーが「自分の祖国を守る大義名分」により、日本で蜂起して「サイバー・テロ」を起こすことも可能になるのです。

■スパイ活動を中共が徹底サポート!? ヤバすぎる「国家情報法」

今回、紹介するのは、国民動員法とセットになっている悪法、「国家情報法」です、

百度、中国語、「国家情報法」

https://baike.baidu.com/item/中华人民共和国国家情报法/20805680?fromtitle=国家情报法&fromid=21504336&fr=aladdin

2017年6月27日、中国全国人民代表大会常委会が「中華人民共和国国家情報法」を可決し、翌日の28日に習近平主席が主席令を発令し、即日実施されました。

抜粋ですが、内容を要約すると

第9条

「国家は情報工作に貢献のある工作員に表彰と奨励を行います」

第14条

「中国の国益と情報工作を強めるために、中国国民、及び組織、市民団体、企業は中国政府の命令に従い、情報を収集し、中国政府に送信する義務があります」

第18条

「国家情報工作員は工作に必要な道具を所持することに、出国する際に海関による特別扱いの安全検査を免じる」

という、内容です。

わかりやすく言えば、在日中国人は、中国政府の命令で日本の機密情報を収集して中国に送信する義務があります。工作活動に必要なスパイウェアの所持に関しては、日本に出国する際に保安検査で優先的に通過させられます。

さらに、2018年4月27日、この悪法に追加修正がありました。

第23条

「個人と組織、市民団体、企業は情報を収集する途中で人身安全が脅かされると、中国政府は全力で保護、助けに行きます。」

第24条

「個人と組織、市民団体、企業は情報を収集する貢献に、中国政府は奨励します」

第25条

「個人と組織、市民団体、企業は情報を収集する途中で、もし工作員が大怪我による障害、死亡した場合は、国家が親族遺族に補償を支払います。また、工作途中に経済的な損失を負う場合は、中国政府が補償します」

　これらの追記を解釈すると、たとえば、在日中国人が日本の商業技術機密や自衛隊の機密情報を収集する活動により逮捕される際に、中国政府は日本政府に抗議し、中国国民を助けるということです。また、中国国民が日本の警察に反抗したことによる銃撃戦で死亡した場合、中国政府が遺族に賠償するという荒唐無稽な悪法です。

　これに対し、中国人の民主派の弁護士は「中国政府の好き勝手な国家情報法は他国の国家安全法に干渉しており、実際、海外在住の中国人が海外の法律を犯すと、その国の法律により罰せられ、中国政府は情報工作員を助けることができません。」と法律の無効性を言及しています。

　上記の解釈は間違っておらず、仮に在日中国人の工作員が自衛隊の機密情報を収集する際に日本で現行犯逮捕された場合、日本の法律が適用され、中国の「新・国家情報法」は無効です。中国外交部が日本政府に工作員を釈放することを強引に求めたとすれば、中華人民共和国は日本の国家司法及び日本の主権を侵害する行為にもなります。

　しかし、実際にこの荒唐無稽な悪法「新・国家情報法」は先日、出番を迎えそうになりました。12月6日の出来事ですが、米国の要請で、カナダ当局が中国の通信機器大手「華為技術」（ファーウェイ／Huawei）の最高財務責任者（CFO）孟晩舟氏を拘束した際に、中国外交部報道官は孟氏について記者会見で「身柄を拘束した理由を明らかにしてないまま中国国民を拘束するのは人権侵害だ」さらに「ただちに釈放すること」と、米国に抗議しました。

中国外務次官、米大使に抗議　ファーウェイ副会長の逮捕状撤回要求「さらなる対応も」

https://www.sankei.com/.../news/181210/wor1812100003-n1.html

産経新聞　2018年12月10日配信

　これは、まさに「新・国家情報法」に当てはまる事例といえるでしょう。しかしながら、中国政府が米国に抗議して孟晩舟氏を助けるという茶番劇になり、最終的にはカナダの法律が適用されるため、孟晩舟氏の釈放要求に関しては、「新・国家情報法」はただのガラクタ同然の法律になっていました。

　皆さま、日本の現行法では、中国の「新・国家情報法」と対抗するために「スキあり」があるかもしれない、と警戒してください。習近平政権は相手の盲点をとことん突こうとする強敵と考え、万が一の備えを万全にして、スキを見せないように強く構えられる姿勢をもっておいても損はないはずです。

　日本政府は、改めて「新・国家情報安全法」や「新・スパイ防止法」を検討するべきではないでしょうか。

」

SANKEI.COM

産経ニュース

☆日本のメディア・記者は、平和ボケ！

　本日３月１６日、岸田総理の記者会見が夜７時からありました。 　その最後に、記者が総理に質問するのですが、「ロシアが攻めてきた場合に日本は防衛できるのですか？」等、軍事的な内容の質問をした人は、誰一人いませんでした。
　「ロシアに対して経済制裁した国は、宣戦布告と同じだ。」と、ロシアのプーチン大統領は発言しています。
 　ロシアが日本を攻撃してくる可能性は十分あるのです。日本はロシアの攻撃に本気で備えなければなりません。それを本気で考えているメディアの人間は、その場には誰も居なかったということです。

　日本のメディアは、平和ボケしています！ 

　メディアの平和ボケは、日本国民の多くに伝染しています。日本国民の多くも平和ボケしています。そんな状態では、日本は守れません。
 　戦争は、戦場となった国土・国民が被害者となるのです。戦争を仕掛けられた場合でも、相手の国を戦場として戦闘をしなければ、必ず被害者は日本国民のみということになってしまいます。
 　敵国を攻撃できる能力をできるだけ早く持ちましょう！日本が敵国を攻撃する能力を持っていなければ、ロシアは日本に対して戦争を始めてもロシア領土が攻撃を受けることはないので、ロシアにとって日本は怖い存在ではありません。今のウクライナの状況と同じです。防衛するだけでは国は守れません。
　日本を攻撃したら、その国がヤバいことになると思われなければ、ロシアや北朝鮮のような国は、攻撃を仕掛けてくる可能性が十分にあるのです。
　国土・国民を守る為には、盾だけでは足りません。盾と鉾を合わせて持たなければ、防衛力があるとは言えないのです！

・道徳教育を世界に広めること及び、核兵器共同保有運用の枠組みを推し進めていただけるようお願いしま

　力のない正義は、無力です。長い生命の歴史は、それを常に証明してきています。世界・自然は弱肉強食の世界です。人間にもそれは当てはまります。自然界において人間は特別な存在ではありません。人間を特別な存在だと思うことは、人間の傲慢です。

　核兵器を使うことは絶対にあってはなりません。

　それは当然のことですが、既に核兵器がある世界・核兵器が作れる世界において、核兵器を持たないことは平和に繋がりません。

　もしウクライナが核兵器を持っていれば、ロシアは戦争をしかけていません。世界の指導者が、常に聡明である訳ではありません。老齢化し突然ボケが進行することもあります。

　テロリストや独裁国家でも核兵器を作る・持つことができる時代に、日本が核兵器を持たないこと、もしくは、日本を含む同盟国で共同保有・共同運用する核兵器を持たないことは、日本の平和には繋がりません。

　力の均衡でしか平和な世界を作ることはできません。既に核兵器を作る技術が世界に公開されている為、誰もが核兵器を作れない・持てないという世界は、もうあり得ません。

　世界の国々や団体・組織・個人が、道徳教育の欠如及び思想の自由により、様々な過激な思想を持つことがあるのが世界の現状です。まず推し進めるべきは、核兵器をなくすことではなく、世界中の人々に「何をするべきで、何をしてはいけないか」という基本を理解してもらう道徳教育を広めることが大切だと思います。

　政治は、理想と現実の両方を推し進めることが大切です。自由主義国による国際的な核兵器共同保有の枠組み等を作り、力の均衡をもたらすことは大切です。それとは別に道徳教育を世界中に広めることも大切です。

自衛隊内にサイバー防衛部隊の立ち上げが必要。

　最近、宇宙軍を立ち上げたようですが、それよりも早急に、自衛隊内にサイバー防衛部隊を立ち上げてください。

　日本国内に対するサイバー攻撃は、軍事攻撃と同じです。防衛行動を行なう必要があります。

　サイバー部隊は、通常の自衛隊の採用枠ではなく、専用の採用枠が必要です。専用の人材を積極的に採用してほしいと思います。

東京オリンピック開催を支持します！

人々の夢と希望をつなぐため、東京五輪の開催を支持します！

http://chng.it/xtdsPBzj7B

ひきこもり生活が長引き、多くの日本人が疲れを感じています。

自殺者数が高止まりしていることも見過ごすことはできません。

昨年度の自殺者数は、21000人以上。11年ぶりに増加しました。

新型コロナで亡くなった人より、かなり多いのです。

10代～20代の自殺者は、前年比19％前後、増加しました。

にもかかわらず、日本の昨年の死亡者数は、11年ぶりに減少しました。

つまり、新型コロナ感染症による自粛生活の為、若者が多く亡くなり、高齢者の亡くなる人は減ったのです。

若者が多く亡くなり、その代わりに高齢者が生き残る。果たして本当にそれで良いのでしょうか？

不都合な事実は報道しないマスメディアの世論誘導に騙されてはいけません！

http://chng.it/xtdsPBzj7B

新型コロナ用ワクチン接種の具体的なスピードアップ方法の発表が必要！

　新型コロナ用ワクチン接種について、歯科医師や獣医師・看護師等でも問診から接種完了までできるように法改正を至急行なう必要があります。その他、講習を受けた人なら誰でもワクチン接種の注射ができるように至急、変更する必要があります。
　ワクチン接種の安全より、スピードを重視することが今、最も大切です。早く接種が進むように法律をどんどん改正してください。国会にその為の法案をすぐに提出する必要があります。

　筋肉注射なんて単純なんだから、1日100万人ワクチンを打つ為に方法を具体的に発表して、すぐに進めて下さい。市町村に任せず、国がもっと徹底的に進めてください。自衛隊員が全員、接種要員になっても良いのです。
　コロナ感染を抑えている国々は、全て外国からの入国を規制しています。日本のように不完全な検査だけで抑えることはできません。出入国をもっと根本的に規制する必要があります。
　絶対にオリンピックを開催して下さい。世界中の人々に影響のある大きなイベントです。日本が多少、我慢してでも開催するべきだと考えます。

新型コロナウィルス用ワクチン接種のもっと素早い対応方法についての提案

　前回のブログ記事を含めて、この記事は、総理官邸に意見として送信している内容です。その為、下記の文章となっていることをご理解いただけますよう、お願いいたします。

　新型コロナウィルス用ワクチン接種ですが、まず、自衛隊の活用について私の意見を取り入れていただき、有難う御座います。　
　ただし、期間は３ヶ月ではなく、国民の6～７割以上の人がワクチンを打ち終わるまで続けるべきです。また、東京都と大阪府だけではなく、もっと他の都道府県にも実施会場を多く作るべきです。
　実施会場は、大型の公園や駐車場などの屋外に、大型テントなどで作ることも検討してください。例えば、木下サーカスなどのように、長期間、大型テントで会場を作ることができます。
　外国での接種方法も参考にしてください。新型コロナ用のワクチンは、筋肉注射なので、打つ側の人間に、それほど技術は必要ありません。静脈注射のように針を刺す位置がシビアではないので、素人に講習をするだけで、ワクチンを接種する側の人を増やすことができるのです。その点をふまえて、接種できる人は、医師や看護師に限るのではなく、医師が1人でもいる会場であれば、看護師ではない講習を受けた人間が接種する側に回れるようにすべきです。また、接種する側の人間は、希望すればワクチンを高齢者より優先して受けられるようにすれば、人材に困ることはないはずです。
　非常事態だと言うのであれば、上記のような非常時の対応を法律を速やかに整備し、速やかに実施してください。医師会や看護師会の主張を優先するのではなく、ワクチン接種については、外国で素早く接種を進めている対応方法を参考にして、もっと素早く接種を進めて下さい。国民の為になる対応が何なのかをもっと優先して考えて、対応をするべきです。何卒、宜しくお願いいたします。

新型コロナ対策の対応についての意見！外国製も国産ワクチンも承認を早く！空港国際旅客便を止める！

　モデルナ等のワクチン承認申請が2021年2月や3月にされて、もう1ヶ月以上が経ちます。

　総理大臣・菅さんの役目は、一週間で承認しろと医薬品医療機器総合機構（PMDA）に指示することでしょう。
　１時間毎に今どう進んだか動きを確認し、他のことをしていないかケツを叩くことがあなたの仕事です！
　新型コロナワクチンの承認について、医薬品医療機器総合機構（PMDA）は承認する日を1週間後と決めて、その日の会議に集まれる人だけを集めて会議を開き、承認してください。最悪、1人でも2人でも良い。通常の手続きで進めていたら、手遅れになってしまいます。まあ、あなたたち無能のせいで、すでに手遅れになっていますが。

　国民に自粛を求めるなら、非常時の対応を官僚や病院にもっと指示してください。他国から攻められた時に「書類を確認するから1ヶ月待ってくれ。」なんて話が通用すると思っているんですか?

　非常事態だと言うなら、1週間以内に法律を整備し、戦時体制で病院・官僚・自衛隊にも対応させてください。全然そんな風になっていません。

　今対応していない人達がいっぱいいます。そんな状況で国民には負担を求めて、自粛しているなんてバカらしくなってきます。当たり前ですよね。

　国際線の空港でPCR検査していますが、それでもすり抜けているから、変異株が国内に入って来ています。国際線を全て止めるのが、筋でしょう。
　なぜ空港にウィルスを殺菌でき、人体に安全なウシオ電機のcare222を設置しないのですか？すぐに床にも天井にも壁にも大量に設置すべきです。
　総理の説明は、間違っています。事実と矛盾しています。その説明で騙されるのは思考力の低い人だけです。メディアや総理・政治家・医師の説明に多くの人が騙されているのが、困った話ですが。
　総理は出来ることをしていると言ってましたが、していません。
　総理の言うことに全く納得できないので、自粛は絶対にしません。経済を止めて、健康な人を自殺で殺してしまう自粛は悪だからです。

　総理や政治家・メディアは、日本医師会の言うことを優先して、一般国民に制限を加える非常事態宣言をしました。日本医師会は、出来ないことの説明をするだけの最低な腐った組織です。だからこんなに少ないコロナ感染者数で、非常事態宣言まで必要になっているのです。

　その客観的事実をまず、日本医師会は反省して行動や発言を改めるべきです。メディアに出てくる医師は、出来ない理由を説明する言い訳ばかりしています。こうすれば出来るという積極的な説明をする人は、ほぼいません。

　医師は出来ない言い訳ばかりするな！そんな話しかしない人達の為に自粛などしません。

早くワクチンを打って対応しろ！効果があってかなり安全性の高いワクチンなら、外国製も国産も早く承認しろ！対応を早くできる法律を作れ！

新型コロナワクチンの承認が遅すぎる！

アストラゼネカ社から2021年2月5日に、武田薬品工業からモデルナ社のワクチンについて3月5日に承認申請が行われ、現在、医薬品医療機器総合機構（PMDA）において承認審査が行われています。

→承認が遅すぎるだろう！

毎日何をしているのか、国民に報告してほしいものだ。

官僚は順番にやっていると言うのだろうが、順番にやってちゃダメなんだ。

非常時だと言うなら、国民の自粛を求めるなら、他を止めてでも、コロナワクチンの承認を進めないと話にならないだろう。

総理大臣の仕事は、官僚に1週間で承認する手続きを進めろと指示することだ。とにかく早く。