■日経平均3万9000円近辺には75日線（7日時点・3万9000円）や一目均衡表「雲上限」（同3万8910円）、そして13週線（同3万8811円）などの重要なテクニカル指標が集中する。先週は米国の半導体株高もあり、3日と6日にザラ場で3万9000円を上回る場面もあったが上値の関門として押し返されている。一方、4日に1ドル＝154円台に進んだ円高を受け一時3万8343円まで売られる波乱もあったが、下は下で、一目均衡表「雲下限」（同3万8263円）や25日線（同3万8602円）がサポートする下方硬直性も見せている。
こうした中、注目された7日発表の5月米雇用統計は非農業部門の雇用者数が前月比27万2000人増とダウ・ジョーンズがまとめた市場予想（19万人増）を上回った。5月の米雇用統計が市場予想を上回る伸びを示したことでFRB（米連邦準備理事会）が利下げを急がないとの観測が広がりNY株の重しとなった。しかしその一方で、雇用統計を受け米景気が市場の想定ほど減速していないとの見方も台頭し、7日のNYダウは前日比87.1ドル安の3万8798.9ドル、ナスダック総合指数も同39.9ポイント安の1万7133.1ポイントと小幅な下げに留まっている。夜間取引の日経先物は大証終値比20円高の3万8670円。NY円相場は雇用統計を受け1ドル=156円65〜75銭と再び円安に振れている。
今週のハイライトは何といってもFOMC（11～12日）、日銀金融政策決定会合（13～14日）の金融イベントとメジャーSQであることは疑いがない。FOMC、日銀会合のいずれも金利政策の変更は見込まれておらず、イベント通過後は不透明感払拭から買い戻しが入るとする声も多い。しかし、ECB（欧州中央銀行）が2019年9月以来4年9か月ぶりに0.25%の利下げを実施したことで日米の金融当局も何らかのアクションが生じる可能性もあり、やはり予断は許さない。また、メジャーSQ週は週半ば頃にポジション調整の売りが出やすく乱高下することも多い。特に今回は5月末時点の裁定買い残が2兆円超に積み上がっていることで波乱を見せる可能性もある。今週の予想レンジは3万8000～3万9000円とするが、一時的な波乱には注意しておきたい。