株式市場オーバーナイト概況(2026年4月15日)

【サマリー】
●Worldwide Index (主要指数＆コモディティ)
●日本株ADR
●自社株買い進捗状況(10-14日)
●本日の新聞見出し
●本日の相場
●材料銘柄
●本日の予定
●本日の決算発表予定

＜Worldwide Index (主要指数＆コモディティ)＞

米国市場動向：主要3指数は上昇。米国とｲﾗﾝが戦闘終結に向けた協議を継続するとの観測が高まる中、米国株は上昇して取引を開始。また、3月の生産者物価指数が市場予想を下回る伸びとなったことも好感された。米衛星通信のｸﾞﾛｰﾊﾞﾙｽﾀｰを約116億ﾄﾞﾙで買収することで合意したｱﾏｿﾞﾝ･ﾄﾞｯﾄ･ｺﾑ（+3.8%）など一般消費財ｾｸﾀｰが上昇。午後にかけて、原油先物価格が下げ幅を拡大する中、ﾅｽﾀﾞｯｸ中心に主要3指数は堅調に推移。ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｻｰﾋﾞｽｾｸﾀｰが上昇を牽引した。その後も、通期業績見通しを引き上げたｼﾞｮﾝｿﾝ･ｴﾝﾄﾞ･ｼﾞｮﾝｿﾝ（+0.9%）などﾍﾙｽｹｱｾｸﾀｰも買われ、米国株は上値を追う展開に。引けにかけて、「米国がｲﾗﾝに絡み二次制裁を発動する用意があると警告」と伝わり、主要3指数は伸び悩んだが、終盤はﾘｽｸｵﾝの動きとなり、上昇して取引を終えた。ﾅｽﾀﾞｯｸは10日続伸。個別では、1-3月期の純金利収入が市場予想を下回ったｳｪﾙｽﾞ･ﾌｧｰｺﾞ（-5.7%）が下落した一方、量子ｺﾝﾋﾟｭｰﾃｨﾝｸﾞ向けのAIﾓﾃﾞﾙ「Ising」を発表したｴﾇﾋﾞﾃﾞｨｱ（+3.8%）が10連騰した。

経済指標動向

■3月NFIB中小企業楽観指数、市場予想を下回る

全米独立事業連盟（NFIB）が発表した3月の中小企業楽観指数は95.8ﾎﾟｲﾝﾄとなり、市場予想（97.9ﾎﾟｲﾝﾄ）を下回った。

■ADP民間雇用者数、週平均3万9,250人増加

ADPが発表した米民間雇用者数は3月28日までの4週間に、週平均3万9,250人増加したことが明らかになった。

■3月生産者物価指数、市場予想を下回る

労働省が発表した3月の生産者物価指数（総合）は前月比+0.5%となり、市場予想（同+1.1%）を下回った。

＜日本株ADR＞

総じて堅調

◇上昇銘柄◇

9984(ソフトバンク) 米ドル／ユーロ建てのベンチマーク債を6回に分けて発行

5803(フジクラ) 昨日の日本市場では、野村証の目標株価引き上げもあり5連騰

◇下落銘柄◇

5631(日製鋼所) 超大型対向多色電動射出成形機で初めて、型締め力2500トンの機種を4月に投入

5938(LIXIL) 中東情勢を受けて、ユニットバスについて14日受注分から納期を未定に

＜本日の新聞見出し＞

▼日本証券新聞▼

・電通G、思惑一巡小反発　５月“大株主祭り”の予行編⁉

・ブックオフGHD、上場来高値　上方修正、伊藤忠との連携も順調

・カーブスHD　会員数、物販など好調　手厚い株主還元策も評価

・東洋電、新高値　3Qは大幅営業増益に

▼NIKKEI Prime▼

・米自動運転の試験距離、Waymo2.5倍で独走　Zooxが2位

・浜松ホトニクス、量子機器で世界シェア1割へ　武器は光

・阪大など、特定波長のナノダイヤ選別　量子センサー向け

▼日刊工業新聞▼

・超硬素材調達が難航　富士精工、中国の輸出規制響く

・水中音響センサー5割増産　OKI　防衛向け沼津に新棟

・クロム系薄板5%上げ　JFE　価格転嫁、2年ぶり

▼化学工業日報▼

・三井化学　成長領域 M&Aで勝負　モビリティなど3事業　地域・品揃え拡大

・日本酸素　CCUS装置事業を本格化　石灰炉由来原料源へ検討

・レゾナック　再生アルミ車部材　AI活用、28年めど量産　開発期間1/3、GHG削減

▼日経MJ▼

・サンスター文具は２度稼ぐ　ユニーク商品を連打→当たればキャラ展開　ボンドロ抜きでも成長

・オンワード、女性向け新ライン　9.9万円から、女性管理職増加で　「男性に引け取らない」女性のニーズ多様化

・講談社、映像発IPを企画・開発　テレ東とドラマ、2社で著作権　新人作家にプロット依頼

＜本日の相場＞

本日の日本株相場は続伸となりそうだ。昨晩の米国株はイランとの交渉期待が継続し、主要3指数が揃って上昇。ナスダックは約4年半ぶりの10連騰となった。夜間の日経先物も大幅高でかえってきており、３月２日以来の58,000円台に乗せてこよう。日経平均の58,000円台は4日間しかなく、勢い次第では真空地帯を一気に駆け上がる可能性もありそうだが、短期テクニカル指標で過熱感も出始めており、買い一巡後は高値警戒感が強まろう。11日の停戦協議は物別れに終わったが、再協議を検討との報道が相場を下支えした。そもそも、協議が難航することはある程度予想されていたため、期待感が大きく後退することはないとみている。パキスタンが仲介に入っており、停戦協議中は両国ともに戦闘を激化させることはなさそうだ。トランプ大統領の不規則発言にも、市場は耐性を強めてきたといえよう。一方、株式市場の最大の関心事は原油価格の動向であろう。昨晩は急落したものの、ホルムズ海峡の通航は依然としてままならず、WTIは90ドル台で高止まりしている。軍事衝突前の60ドル台からはまだ高く、企業業績や国内消費への影響が懸念されよう。小売りや外食の決算発表では光熱費や物流費などコスト増への言及があったほか、供給面ではナフサ不足により、TOTOがユニットバスの新規受注停止を発表した。原油高が数週間レベルで落ち着けば、企業の対応力で業績への影響は限定的とみられるが、ホルムズ海峡の封鎖長期化で業績・経済への悪影響が意識された場合、株式市場の上値は次第に重くなりそうだ。

〇昨年10月の半導体ラリーの再現か

日経平均は8日の停戦合意後の5営業日で約4,500円の戻りをみせている。SOX指数の上昇からもうかがえるように、半導体主導の展開だ。同期間の東証プライムの騰落率では半分の銘柄が下落しており、昨年10月のような歪な上昇といえよう。もっとも、半導体関連は原油高の直接的な影響が少なく、旺盛な需要を背景に価格決定力も強い。久々の半導体祭りで過熱感も出始めたが、東京精（7729）や東エレク（8035）などの戻り余地は大きそうだ。また、3月の高値がみえてきた応化工（4186）なども注目できよう。