日本が「国際連盟を脱退」したのは１９３３年３月。
それは、私が生まれる33年前。
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１９２３年に関東大震災が起き、１９２７年、金融恐慌も起きる。
１９２９年世界恐慌。
深刻な経済不況、特に農村経済を支えていた養蚕業は大打撃。
農家も、村、町など自治体も借金をかかえる。
そんな中、希望は満州。
満州は鉄鉱石、石炭などがとれる原料供給地として重要な地。
１９３２年。3月。権利拡大を狙って、満州国を建国。
１９３３年2月２４日、国際連盟総会で「満州国は独立国家である」とする日本の主張が認められず、結果３月２７日に脱退。
１９３６年「満州農業移民100万戸移住計画」を国策として推進。
１９３７年 日中戦争始まる。
１９４１年 太平洋戦争始まる。
１９４５年 太平洋戦争敗北。日中戦争も同時に敗北。
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「WHO脱退」という言葉にドキッとさせられます。
それは、日本の「国際連盟脱退」と、重なりました。
でも、当時の日本のように、孤立するのかというと、
そうではなく、
ドル支配から抜け出たBRICSの路線を
日本は辿ろうとしているのでしょう。
世界は大きく変わろうとしています。
日本人大量虐殺作戦
１９４５年で終結した太平洋戦争では、とてつもない虐殺行為が行われました。
１９４５年３月１０日 午前０時８分～午前２時３７分。（真夜中の2時間）
東京大空襲。
2時間の空襲で死者１０万人。
１９４５年８月６日 午前８時１５分
広島原爆。
死者９～16万人。
１９４５年８月９日 午前１１時０２分
長崎原爆。
死者７万人。
B-29は1944年11月から終戦までに、全国の主要都市113か所に延べ17,500機来襲し、爆弾11万個、焼夷弾（しょういだん）476万個以上を投下。
広島、長崎あわせて民間人の死亡者数５０万人以上。
３１１と言えば東日本大震災。死者1万5777人
３１０は、東京大空襲。死者10万人。
生物兵器による死亡？
２０２１年超過死亡数の増加。戦後最大６万人。
２０２２年は１８万９２６７人。
「WHO脱退」を呼び掛ける井上正康教授。
その最大の理由は、この超過死亡数です。
ワクチン義務化
なんてとんでもない話。
だからこその、「WHO脱退」なのです。
↑2020年にはトランプ大統領が
「WHO脱退」
を言ってます。
↑2017年にはトランプ大統領が
「TPP永久離脱」
を言ってます。
トランプ大統領はTPPから
日本を守った
といえます。
そんなトランプが今、絶好調。
アメリカはバイデン以降、ダメになったから当然のことでしょう。
日本もダメな政策を推し進めていたけれど、トランプが復活を機に軌道修正することと思います。
自民党は崩壊しつつあります。
きっとWHO脱退もなることでしょう。
日本の未来は明るい。
とそう信じます。
以下、3月5日発売予定の井上正康先生の本の目次の紹介です。
なぜ、医師の私が命がけでWHO脱退を呼びかけるのか? – 2024/3/5発売
目次
まえがき
序章 えっ!? WHOって健康を守ってくれる国連機関じゃないんですか？
──誰も知らずに進められている「世界統一政府」のための計画
広島・つながるラジオに出演して
１章 医師から見た、新型コロナ対策「大失敗の真実」
──医療現場から見た倫理の崩壊と医療政策の致命的失敗
医師対談：佐々木みのり（WCH日本・副理事）×井上正康
・医者は、なぜ勉強もせずにワクチン接種＝善と信じ切っているのか？
・失敗作の遺伝子治療薬で、これ以上死なせてはならない
・正しい理屈が通らない──医学がサイエンスから隔離されたという危機
・WHO脱退⇒WCH加入こそ、日本人が生き延びるための唯一の選択肢
２章 “パンデミック合意”と“国際保健規則”改悪で人類は家畜にされる
──待ったなし！ 2024年5月がタイムリミット
インタビュー：我那覇真子⇒ジェームズ・ロガスキー(ジャーナリスト)
・複雑な手続き論に潜む、取り返しのつかない罠
・「見せかけの善意」というオブラートに騙されてはいけない
・狂気の全体主義エリートに奉仕する精鋭テクノクラートの奸計をどう破るか？
・「旗振り役の先頭」を無自覚に日本が担わされていることへの怒り
３章 世界はかくも悪意に満ちている
──狂気を主導するグローバリストの仮面を剥ぐ
対談：河添恵子×井上正康
・全てが数十年前から周到に計画されてきた悪事
・次のプランデミックで、人類は国家主権も人権も失う
・アヘンからワクチンへ──忌まわしきビジネスで儲け続ける者は誰か？
・コロナ騒動の意図・首謀者を全て暴く
・最後の戦いに向けて
あとがき
・正しい人が罰せられる社会を、子や孫に残さないために
WHO（世界保健機関）は人類の敵だった！ 信じられない話だが、このままでは全人類が家畜同然にされる。
それを防ぎうるまでのタイムリミットは目前に迫っているという事実を誠実な医師が伝える衝撃の書。
WHOは各加盟国による負担金をはるかにしのぐ額を拠出する民間機関により実質的に乗っ取られている。
民間機関とはビル＆メリンダ ゲイツ財団や巨大な多国籍製薬企業のステークホルダーが関与する団体のことだ。
拠出金の提供者を見れば事実は明確だ。
2019年末から始まった新型コロナ騒動は彼らによる最初の世界的な実験だった。
多くの国や地域で「ロックダウン（移動の自由の制限）」「通勤・通学の停止（リモートワーク化）」「マスク着用の義務化」「ソーシャル・ディスタンス」「ワクチン接種義務」「飲食店の営業禁止」「無観客試合・文化的興行の停止」などが試され、国民の中で対立や分断、企業倒産・廃業を生んだ。
ウイルスそのものが人口物だったとの証拠は、明確に出揃ってきたが、支配されたメディアはそれを伝えない。
安全性確認も十分に行われぬままに緊急承認されたｍRNAワクチンやベクターワクチンは、一部で従来型ワクチンとは次元の違う死者や重篤な後遺症という重大な健康被害をもたらした。
だが本当に深刻な問題はここから先に用意されている。
ＷＨＯ主導で「次に起こるパンデミックに備えるために」との名目で、いわゆるパンデミック合意（WHO CA＋）と、国際保健規則の300カ所を超える改訂の準備が非公開のうちに進められてきた。
これが批准・承認されると何が起きるか？ 「ＷＨＯがパンデミックの発生」を宣言すると、「基本的人権」や「国家主権」を超えた強制力をＷＨＯが持ち、デジタル技術による人の行動監視、移動の自由の制限をはじめ、ありとあらゆる制限、そしてワクチン接種は全員強制となる。
現状のままだと、この改正は2024年5月に通過する。
各国ではこの問題が脚光を浴び、拒否・留保を申し立てる期限だった2023年12月1日までに、ニュージーランド、フィリピン、メキシコ、スロバキア、エストニア、オーストラリアなどがWHOに世界保健規則改正に同意しない旨を通告した。
一方、日本政府・厚労省はこれを推進する立場であることを表明している。
日本版CDC、ｍRNAワクチン工場の設置も進んでいる。
これを問題視する国会議員が立ち上がり、2023年11月15日に超党派議員連盟が発足、WHOに対抗する世界的な機関として緊急設立されたWCH（世界保健評議会）への加盟を呼びかけている。
本書はコロナ禍で起きた医療政策・医療行政の過ちを総括し、IHR改正、パンデミック合意への道を進まないために何が必要か、「One Health、One World（一つの健康、一つの世界）」を謳う勢力とは誰で、いつから、なぜ、何の目的でこの全体主義社会を構築しようとしているのかを追及する。
そしていかにしてそれを防ぎ、「自分で自分の人生を生きる社会」を後世に残していくかを各界の専門家とともに考え、論じたものである。