◆北村淳『巡航ミサイル1000億円で中国も北朝鮮も怖くない』を読み解く
★要旨
・海上自衛隊では、6隻のイージス駆逐艦に、
弾道ミサイル防衛システムであるイージスBMDシステムを強化しようとしており、
また陸上ではペトリオット-3防空ミサイルシステム（PACー3）で首都防衛や基地防衛を進めている。
・日本を攻撃するミサイルが、
数発から数十発程度の数であれば防げるが、
数百発になると防ぎきれるものではない。
・原発は「受動的放射能兵器」である。
・日本の仮想敵国から見れば、
九州や福井県の原発数基を破壊すれば日本はパニックになる事は想定済みなり。
・日本防衛の対策として、
アメリカからトマホークミサイルを800基、約1千億円かけて買い、
日本各地に配備すれば抑止力になるというのが結論なり。
・日本が大量の長距離巡航ミサイルを配備すれば、
中国や北朝鮮などの対日ミサイル攻撃に対して最小限度の抑止効果を期待できた。
・しかし、日本自身がそのようなミサイルを開発し大量生産を開始するには数年の時間を要するため、
国産ミサイルが配備され始めるまでの間は、
トマホークミサイルを輸入調達したりライセンス生産しなければなるまい。
・中国の各種長射程ミサイル戦力、海軍力、航空戦力は
質・量ともに飛躍的に強化されており、
アメリカ軍当局も数多くの分野で中国側が
優勢になっている現状を公に認めている。
・トマホークミサイルと同等あるいは
それ以上の飛翔距離を有する長距離巡航ミサイルは、
日本周辺諸国だけでも中国、ロシア、韓国が国産化し実戦配備している。
・また、台湾と韓国はトマホークミサイルよりも高性能な新型ミサイルをまもなく
誕生させる見込みとなっている。
・東北アジアに位置している6カ国（日本、中国、台湾、韓国、北朝鮮、ロシア）のうちで、
周辺諸国を攻撃可能な長射程ミサイルを保有していないのは
日本だけというのが現状だ。
★コメント
早急に対応すべきテーマであると確信した。