Rael Maitreya
Nobby Raelian
訳
NIHの内部メールが明らかにした、COVID以前からのパンデミック計画
アメリカ国立衛生研究所（ National Institutes of Health、略称: NIH）
COVIDが2020年に出現した時点で、世界の公衆衛生分野の主要な関係者の多くは、何年もかけて準備してきた役割へ、切れ目なく移行しました。
執筆：Maryanne Demasi, PhD
2026年6月24日
米国国立衛生研究所（NIH）内部から入手された一連の内部メールにより、政府、財団、国際機関、製薬企業が関与する、将来のパンデミックに向けた長年にわたる戦略的計画が明らかになりました。
少なくとも2016年まで遡るこれらの文書は、2009年から2021年までNIH所長を務めたフランシス・コリンズ博士が、こうした取り組みの中心にいたことを示しています。
同氏はその職責において、年間数百億ドルに上る同機関の巨額の研究予算の配分を監督していました。
これらのメールからは、コリンズ氏が、ゲイツ財団、ウェルカム・トラスト、世界銀行、世界経済フォーラム、アフリカ科学アカデミー、および大手製薬企業と緊密に連携し、新型コロナウイルスの出現よりずっと前から、研究インフラの強化、規制対応体制の整備、国際的な連携の強化に取り組んでいたことが明らかになっています。
一般市民に対しては、新型コロナウイルスへの対応は予期せぬ危機として提示されていました。各国政府は、深刻な不確実性の中、困難な決断を下しているように見えました。
しかし、これらの電子メールは異なる実情を物語っています。
後に新型コロナへの対応を形作った組織の多くは、コリンズ氏の指導の下、すでに何年にもわたって能力、影響力、そして組織的な権力を築き上げていたのです。
数十億ドルがこの広大なネットワークを通じて流れ込みました。そのネットワークを軸にキャリアが築かれ、評判はそれに依存し、政治的・経済的利害関係もその成功に深く関与するようになりました。
新型コロナが到来した時点で、その枠組みの多くはすでに整っていました。
▼ 体制の構築
2014年から2016年にかけてのエボラ出血熱の流行が、世界的な備えの不備を浮き彫りにしたことを受け、計画は勢いを増しました。ワクチンの開発には時間がかかりすぎ、臨床試験の組織化は困難で、資金調達も分散していました。
メールによると、その対応策は、事後対応ではなく、事前に恒久的な体制を構築することでした。
その主要な成果の一つが、2017年に世界経済フォーラム（WEF）で発足した「感染症対策イノベーション連合（CEPI）」でした。WEFは、スイスのダボスで毎年、グローバリストのエリートたちが集まる会議を主催しています。
CEPIは新興感染症に対するワクチン開発に注力し、米国国立衛生研究所（NIH）や主要な財団と並んで、パンデミック対策計画の重要な一翼を担うようになりました。
新型コロナ禍において、CEPIはワクチン開発の主要な資金提供者の一つとなり、複数のワクチンプラットフォームに数億ドルを投資し、それが最終的にモデルナ社などの企業によるワクチン開発につながりました。
内部文書によると、規制監督が不十分で臨床試験基準の執行も緩いと長年批判されてきたアフリカ地域における研究能力の拡大に、特に重点が置かれていたことが示されています。
コリンズ氏は2017年、サハラ以南のアフリカにおける持続可能な生物医学研究体制の構築をテーマとした世界経済フォーラム（WEF）の会合で議長を務めました。
この会合には、ウェルカム・トラストやその他のパートナー組織の幹部が集まり、100億ドル規模のアフリカ科学・技術・イノベーション基金の設立案を含む、大規模な新規投資計画を推進しました。
コリンズ氏は、誰が主導権を握っているかについて誤解が生じないよう、細心の注意を払っていたようです。WEFとのある電話会議の後、彼はNIHの同僚たちに次のように書き送りました：
「前回の電話会議では、（NIHかWEFか）誰が主導しているかについて少し混乱がありました。今回は私が主導すべきだと思います。いかがでしょうか？」
2018年までに、製薬業界の幹部たちは、単発の感染症流行をはるかに超えて持続するよう設計されたインフラへの長期投資について議論するようになっていました。
あるプロジェクトは「SMART Vaccines」に焦点を当てていました。これは、政府や資金提供者がワクチン候補を体系的に優先順位付けし、将来の流行に先立って投資判断を導くのを支援するために設計された意思決定支援ツールです。
このプロジェクトのためのワークショップには、グローバルヘルス機関、政府機関、慈善財団、ワクチンメーカー、国際機関の主要人物が一堂に会しました。
このイニシアチブでは、「合意形成」と「官民パートナーシップ」が強調され、主要な組織やステークホルダーが足並みを揃えるよう図られました。その多くは、後に新型コロナ禍において重要な役割を果たすことになります。
2019年までに、現代的なパンデミック対策の中核となる要素はすでに整っていました。
▼ 新型コロナの発生
2020年初頭に新型コロナが発生すると、これらの組織の多くは、長年にわたり準備を重ねてきた役割を直ちに果たすことになりました。
CEPIは主要なワクチン資金を配分しました。ゲイツ財団は資金調達と配布の取り組みを支援しました。世界銀行は資源を動員しました。WHOは国際的な指針の調整を行いました。
その結果、社会はロックダウンされ、人々はマスクの着用を義務付けられ、ワクチンの提供を待つよう指示されました。
2020年10月、3人の疫学者……ジェイ・バタチャリヤ氏、スネトラ・グプタ氏、マーティン・クルドルフ氏……が『グレート・バリントン宣言』を起草し、広範なロックダウンに反対し、脆弱な層に対するより的を絞った保護策を提唱しました。
この宣言は、コリンズ氏とそのネットワークが長年にわたり構築してきた、中央集権的でトップダウン型のモデルに事実上異議を唱えるものでした。
これに対し、コリンズ氏はNIHの権威を利用して異議を唱える科学者たちを疎外し、この宣言とその著者たちに対して「迅速かつ徹底的な論破記事の公表」を呼びかけました。
これらの電子メールを総合すると、新型コロナが物語の始まりではなかったことがわかります。それは、長年にわたる計画、投資、そして組織構築が動き出した瞬間だったのです。
そのシステムは、資源の配分方法、追求される政策、そして異論の扱い方に影響を与えました。
数年が経過した今も、私たちは依然として、それらの決定がもたらした予期せぬ結果に直面し続けています。