音楽にあふれた日々　Juncello　ブログ -10ページ目

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27Feb
- お酒「適量ありません」　カナダで新指針
  お酒「適量ありません」　カナダで新指針■百害あって一利なしの「酒」　酒は少量なら健康に良い...という言い伝えに多くの人は惑わされている。アルコールは少量であれば動脈硬化によって起こる病気（脳梗塞や心筋梗塞）のリスクを下げると言われているものの、がんに関しては少量でもリスクを高めるから実はアルコールは人間の健康に問題ありだとされてきた。　このたび、カナダの「薬物使用・依存センター」が健康とアルコールの新たな指針を発表した。これによれば、一週間あたりの飲酒量で0杯（つまり酒をまったく飲まない）場合のみ「健康に問題なし」で、それ以上に酒を飲む場合には、すべて「健康に問題あり」という。　　今回の指針でアルコールに関する常識は変わるのだろうか。　実は、これ以前から、アルコールは「害はあっても、良いことはひとつもない」という研究は存在していたのである。　アルコールに関して「フレンチ・パラドックス」という言い方がある。フランス人はバターなどの乳製品を多く食し、煙草も多量に吸うが周辺国に比較して心筋梗塞の死亡率が低い。ワインなどを多量に飲むので、これがきっと良い作用をしているのだろう。というところから「酒は心筋梗塞などのリスクを減らす」のだろうということになり、適量の酒は「健康によい」ということになったようだ。　ところが、酒に関する研究論文などを見ると注意が必要なのは、アルコールで脳梗塞や心筋梗塞のリスクが下がっているのか、アルコールを飲んでいる人が脳梗塞や心筋梗塞のリスクが低いだけなのかは、分かっていないのだ。　しかも飲酒量が増えるに従って「脳梗塞や心筋梗塞」「ガン」などの病気のリスクは高まっているということも知られた事実だ。　多くの研究論文が示すのは、酒は「ガンのリスクを高める」ということや「動脈硬化などの病気の可能性を高める」ということである。　ーーーーーー（引用）ーーーーーーお酒「適量ありません」　カナダで新指針2023年2月11日 5:00有料　沖縄タイムズ１週間当たりの飲酒リスク　【ワシントン共同】健康に安全な飲酒量はない－。カナダの非政府組織、薬物使用・依存症センターが１月、アルコールと健康に関する新たな指針を公表した。健康悪化を回避できる可能性の範囲は、一般的な３５０ミリリットルの缶ビールなら週２本飲むだけで超えてしまうなど厳しい内容だ。https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/1102338ーーーーーー「お酒は少量であれば健康に良い」は間違い…最新研究で分かった"お酒と健康"のキビシイ関係2/22(水) 11:17配信　PRESIDENT Onlinehttps://news.yahoo.co.jp/articles/0ea8ce6fcc8c34621f1caf05799b806c642ade14ーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■酒を飲むか、飲まないかの判断　酒が好きでもないのに、「付き合い」や「健康のため」に飲んでいる人は、飲むのを止めることだろう。　問題は、酒は好きだし健康にリスクはあってもやめられないという人だ。そういう人は、酒の喜びとリスクを天秤にかけて､自己判断で考えることである。今回出された指針は「一杯でも飲めば健康に対するリスクはある」というものだ。それでも飲むというのであれば、もうだれにも止められない。　酒の問題は「健康」ばかりではない。飲酒運転の問題は常にクローズアップされている。酒を飲んで車を運転して他人に被害を及ぼしたり、自分自身が怪我をしたり、最悪人を死なしたり自分が死んでしまうなど、良いことはひとつもない。　飲み方を考える時ではないだろうか。　だが、人生は「病気にならない」ためだけにあるわけではない。酒の喜びも必要なことがある。要は、どの程度で「喜び」を味わえるかだろう。　自分の人生に責任を持って生きている人ならば、どう判断するかは、その人次第だと思う。＊＊＊　
26Feb
- やっぱり、チョコレートは危ない
  やっぱり、チョコレートは危ない■米国でチョコレートに高レベルのカドミウムと鉛　米国で著名ブランドのダークチョコレートとミルクチョコレートから毒性を持つカドミウムと鉛が高レベルで発見されたという研究成果が発表された。　またかという感じである。　専門家は、適量の範囲なら食べても大丈夫というが、毒物入りのチョコレートを「毒は少ないから大丈夫」というまやかしに騙されてはならないだろう。ーーーーーー（引用）ーーーーーー米国のチョコレートに高レベルのカドミウムと鉛見つかる2/25(土) 8:30配信　Forbes japan米国のチョコレートに高レベルのカドミウムと鉛見つかるPhoto by Joe Raedle/Getty Images著名ブランドのダークチョコレートとミルクチョコレートから、毒性を持つ重金属であるカドミウムと鉛が、かなりの高レベルで見つかったとする2つの研究結果が、最近相次いで発表された。ただし複数の専門家は、適量の範囲内であれば、それでもチョコレートを安全に食することはできるとの見解を示している。12月にコンシューマー・リポートに掲載された研究では、28種類のダークチョコレートについて、重金属の含有量を調査した。その結果、すべてのチョコレートでカドミウムと鉛が見つかった。どちらの金属についても、最も高いレベルを記録したのは、Trader Joe（トレーダー・ジョーズ）とHershey（ハーシー）の製品だった。一方、株主の権利を推進する非営利団体「As You Sow（アズ・ユー・ソウ）」は、22種類のミルクチョコレートについて鉛とカドミウムのレベルを調査した報告書を発表した。こちらでは、2つの重金属のうちいずれかの含有レベルが他より高い製品が3つあることがわかった（うち2つはハーシーのチョコレートだった）。カドミウムは非常に毒性が強いが、柔らかで加工しやすい金属でバッテリーやプラスチック、顔料などに使われている。また、タバコの煙からも見つかっているという（米労働安全衛生局の情報による）。鉛は、地球の地殻に自然に存在する毒性を持つ元素で、土壌や水、大気に含まれているほか、家庭内でも見つかるケースがあると米環境保護局（EPA）では解説している。どちらの重金属も、チョコレートの原材料であるカカオ豆に含まれている。だが、ダークチョコレートのほうがミルクチョコレートよりも重金属含有レベルが高くなる傾向がある。これは、ココアの使用割合が高いためだ。重金属は、他の食物からも見つかっている。学術誌『ネイチャー』に掲載された研究では、一部の果物や野菜から、一定レベルのカドミウムと鉛が見つかった。例としては冷凍イチゴやラズベリー、生のビーツ、冷凍ニンジンやトマト、サツマイモやホウレンソウがある。たまに食べる程度に抑えるべきハーシー、Lindt（リンツ）、Mars（マース）、Frankford（フランクフォード）、GODIVA（ゴディバ）、Ghirardelli（ギラデリ）など、両方の調査の対象となっているチョコレートメーカーが加入す、全米菓子協会（NCA）は、コンシューマーリポートの調査に関して「この研究で言及されている製品は、厳格な品質および安全基準を満たしている。『コンシューマーリポート』の調査で我々に示された値は、我々の合意条件で定められた上限値を大きく下回っている」という見解を示している。コンシューマーリポートの調査は、チョコレートは自分へのご褒美と位置づけ、たまに食べる程度に抑えるべきだと提唱している。この調査を主導した研究者は「週に何日か、1サービング分（41g）のダークチョコレートをとりわけ、（重金属の）含有レベルが比較的低い製品を選んで食べるのであれば、過剰に不安を抱くことなくチョコレートを楽しめるだろう」と述べている。またコンシューマーリポートの調査によれば、同誌が調べたダークチョコレートのうち23種については、毎日1オンス（約28g）食べると、公衆衛生担当者が大人にとって安全圏だとみなす上限を超えるという。とはいえ、たとえそうなったとしても「ただちに体に害がおよぶことは考えにくい」とのことだ。米食品医薬品局（FDA）によって導入された措置により、一部の食品（すなわち小さな子どもが食べる食品）に関しては、鉛含有量の許容値が定められている。子どもや妊婦は、最も重金属の毒の影響を受けやすい。重金属を摂取した子どもたちに関しては、知能指数の低下、問題行動、注意欠陥多動性障害（ADHD）や自閉症の発現可能性の上昇などの現象との関連が指摘されている。また、妊婦でも、重金属を摂取すると、流産や死産につながるほか、生まれてくる子どもに先天異常が生じる可能性が指摘されている。一方で、2022年のバレンタインデーシーズンには、全米で25億ドル（約3360億円）相当のチョコレートが購入された。これは、同シーズンにおける菓子類全体の購入額である41億ドル（約5510億円）の半分以上を占める額だ。チョコレートの売上高は、2021年の同時期と比較して8.7％の伸びを示したという。https://news.yahoo.co.jp/articles/2178b3c04c0f48df998b33dc1ba55814f2326598ーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■たまに食べる程度に...　この記事を掲載したフォーブスは「たまに食べる程度にするべき」だというが、量の多少に関わらず、毒性の強い重金属が含まれているとするなら「絶対に食べてはならない」だろう。　チョコレートの原料カカオマスの産地の土壌に含まれている重金属がそのまま製品にまでついて回っているようだから、チョコレートそのものから、その毒物を取り除くのは困難なのかもしれない。　いずれにしても、「○○キャンペーン」で愛する人へプレゼントするのももう止めたほうがいいだろう。愛の証の「チョコレートが毒まみれ」では、お話にならないのだ。　カドミウムや鉛の毒性がどんなもので、人間の身体にどんな悪さをするかは、もうだれでも知っていることだ。だが、習慣を変えるのは難しいということだろうか。それとも、そんなことは知らずまた知ろうともせずに毒入りチョコを愛する人に贈り続けるのだろうか。　フォーブスの記事では「ハーシー」「リンツ」「ゴディバ」などの名が上がっているが、これらの有名ブランドだけが危ないわけではない。チョコレートメーカーのほとんどが危険だと考えたほうがいい。＊＊＊
24Feb
- 東海第二原発で「非常用電源喪失」恐ろしい
  東海第二原発で「非常用電源喪失」■岸田政権は、原発で日本を滅ぼすのか　本日2月21日、東海第二原発で非常用電源喪失。東電関係者「原因は今も不明。原因がわからないので対処も未定」。東海第二は1978年の運転開始から45年経過した最も古い原発。フライデーは「岸田政権の原発推進政策に赤信号」と報じているが、60年超運転など自殺行為に他ならない。　電源喪失すれば原発は間違いなく爆発、メルトしますよ。原発は非常時にも停止が難しいが、実は通常時も冷却が難しい。　｢非常用電源喪失｣はそれこそが｢非常事態｣であるし、この事を大きく広く伝えないメディアは｢異常事態｣の真っ只中にあると思う。高浜の制御棒不能の件といい、こんな最中に原発再稼働・推進に舵を切るなんて。　速報流れなかったなぁ…何のためのテレビなのか？　報道って何なのか？　このままでは高い確率で福島に次ぐ原発事故が再び日本で起こることが予想される。　南海地震が起きたら、伊方原発などはメルトダウンしたまま放置状態になるだろうか。そうなるまで、日本の国土が何もかもめちゃくちゃになるまで日本人は原発をやめないのか。　再稼働を賛成している日本人は、あたまがおかしい。再稼働を推進している岸田政権は日本を滅ぼそうと考えているとしか思えない。ーーーーーー（引用）ーーーーーースクープ！東海第二原発で「非常用電源喪失」！岸田政権の「原発推進政策」に赤信号2023年02月21日　フライデイ２月21日午前10時30分ごろ、茨城県東海村の「東海第二原発」で、電源喪失のトラブルがあった。不測の事態に岸田政権の原発政策が問われる（写真は、廃炉作業が進む福島第一原発）　写真：AP/アフロ２月21日午前10時30分頃、茨城県東海村の「東海第二原子力発電所」で、非常用電源が停止、電源を喪失した。16時時点で、外部電源が確保されており、にわかに危険な状態ではないと思われる。日本原子力発電株式会社は、原子力規制委員会、茨城県に対して「緊急事案」として通報をした。複数の関係者が、こう明かした。「非常用電源が突然『待機状態』になりました。ポンプモーターに異常はなく、外部電源が確保されていることは確認しましたが、非常用電源停止の原因は、今もって不明です。原因がわからないので、対処も未定ですが、ディーゼル発電機を取り替えるなり、復旧させるなり、必要な対応をすべく、準備しています」（東電関係者）東海第二原発は1978年に営業運転を開始した。原子力規制委員会に新基準審査を申請したなかでは最も古い原発の一つで、東日本大震災以降は、運転を停止している。現在は、安全運転新規制に合わせ2025年以降の再稼働に向けて工事中だった。「状況としては、ディーゼル機関を冷やすための海水ポンプが緊急停止したため、非常用電源を隔離しています。現場対応に20人以上、自宅待機だった社員も現場に駆けつけたようです」（経産省キャリア）岸田政権の拙速な原発推進にブレーキ岸田文雄政権が、原発再稼働に向けて大きく舵を切っているなかの「不測の事態」だ。ロシア・ウクライナの開戦以来、高騰し続ける原油価格。国際的なエネルギー不足による電気代の高騰をカバーするためにエネルギー政策を大きく転換した岸田首相にとって、この事態は大きなダメージだ。コントロールできない原子力発電所を、どうするのか。原発再稼働、リプレイス政策に転換、さらに「40年ルールの撤廃」と、拙速な原発政策を見直さざるを得ないだろう。原子力規制委員会は「原発60年超え運転」を認める決定をした。原発の安全性と廃棄物問題が先送りされた一方、電力確保は国民の生命と財産にかかわる喫緊の問題となっている。各社の世論調査でも、再生可能エネルギー拡充までの経過措置として「原発再稼働やむなし」という機運が高まっていたが、その流れにも大きく影響するだろう。政治が言う「原発の安全神話」はとっくに信用失墜しているのだ。東海原発の現場にいる東電関係者は、こう言った。「私たちは電力の安全・安定供給のために全力を尽くします」また、日本原発は「FRIDAYデジタル」の取材に対し、「現在、懸命に復旧作業をしています。主電源のほか、高圧電源車も手当てしました。ご心配をおかけして、申しわけありません」（広報担当）と答えた。原子力発電を利用するのであれば、365日24時間、原発の安全運転に関わっている「現場の声」を反映した政策でなければならない。彼らは、命がけで働いている。われわれ国民の命がかかっている原発問題について、岸田政権の判断を注視したい。https://friday.kodansha.co.jp/article/296641ーーーーーー（引用終わり）ーーーーーー■報道が少なすぎる　今回のことにしろ、とにかく原発の不都合は日本の報道は機能していない。「非常用電源喪失」は危機的な状況なはずなのに、どのテレビ局も報道していないようだ。国民は、このFridayの記事でも見なけば、この危機的状況を知ることもできない。　そんな中、原発は安全だとして再稼働を進めようとしている岸田政権および自民党。かれらは、本当に日本と日本人を守ろうとはしていないように見える。　また、そういう自民党に投票する国民を多い。自分さえよければ、国がどうなろうがいいと考えているのだろうか。　今回の東海第二の事故で、岸田政権の原発再稼働促進政策にブレーキがかかればいいのだが。どうも、このままうやむやになりそうな気がする。　せめて報道が、国民に「危機」を知らせる役割を担ってくれていればいいのだが。大事故が起きてからでは遅いのだ。＊＊＊
23Feb
- 日本の酪農が危ない！　酪農家毎日 1.75t 廃棄処分
  日本の酪農が危ない！　酪農家毎日 1.75t 廃棄処分　■日本の酪農が危ない！　過去何度も「酪農の危機」が叫ばれてきた。だが、今年は今までにないほどの危機のようだ。　日本全国の半分をしめる北海道の酪農家は、毎日のように生乳の廃棄している。その原因は売上の低迷や、生乳の販売システムの問題、穀物の高騰など、酪農にまつわる様々な課題が複雑に絡み合って、陥ってしまったようだ。　生乳の販売だけではない。子牛の販売も今までは、ホルスタインのオスの子牛は10万以上で販売できていたそうだが、近年では、価格が千円くらいに急落することも増えた。　ひどい場合は販売できずに牧場へ戻すことも。そのまま育てるコストもかかるので、最悪の場合は殺処分することにもなっている。　このような現状の中で、日本は海外のバターなどを毎年約14万トン近く輸入している。　三重苦、四重苦である。今、牛が安いから牛は売れないし、牛乳は出荷できない。エサ代は高い、どこで収入立て、どこで経費削減すればいいのかという危機的状態。　「収入」は減り「支出」は増加するなか、困窮する酪農家。なぜ、こんな状況になっているのか?　東京大学農業経済学　鈴木宣弘教授は言う。「ほとんどの先進国は乳製品を政府が買い上げて、国内外の援助物資として活用する。乳製品の在庫が多いのであれば、それを国内のフードバンクや、子ども食堂を通じて困ってる人を助ける。そういう政策を日本はやっていない。」　つまり、国に酪農を守り、国民の生命財産を守ると言う意識もないし、仕組みもない。　酪農は設備投資も大変だし、牛は生き物だ。乳を取らなければ病気になってしまう。エサ代もいる。経営危機になり酪農家が潰れれば、再建は困難。　必要なときに牛乳も取れない国になってしまう。　製品の値上げだけでは解決できない大きな問題がありそうである。　以下のようなツィッターの叫び声が聞こえる。ーーーーーー369不動@N4er5BANKPkQFQe酪農家毎日 1.75t 廃棄処分している中毎日 20t を輸入しているこの政府は日本人を苦しめる為に存在している自殺率世界1 の日本気づけよhttps://twitter.ーーーーーー　ーーーーーー（引用）ーーーーーー朝一杯の牛乳が消える！？　酪農危機の知られざる実態NHK　2023年1月23日午後4:46 公開日本の生乳の生産の半分以上を担う酪農王国・北海道では、過去最悪レベルともいわれる“牛乳ショック”に直面している。搾りたての牛乳は一部廃棄され、手塩にかけた子牛は価格さえつかないことも。廃業を決断する若手酪農家も出始め、超巨大ファームまでも“このままでは本当に生き残れないかも”と悲鳴を上げる。一杯の牛乳が届けられるその裏側で何が起きているのか。30人を超える当事者への取材から、知られざる“牛乳ショック”の実像に迫る。（クローズアップ現代取材班）“このままだと北海道の酪農はもたない”　経営危機に直面する超巨大ファーム「大手から無くなるのではないか･･･一番手は私のところかもしれない」https://www.nhk.jp/p/gendai/ts/R7Y6NGLJ6G/blog/bl/pkEldmVQ6R/bp/pYOm2qkqJz/ーーーーーー酪農家の経営危機、牛乳10円値上げしても…エサや燃料価格の高騰オスの子牛も売れなくなり…withnews 2023/02/18 07:03© withnews 提供多くの牧場が経営危機に陥っている酪農業界。値上げしてもまかないきれない、その理由とは？＝Getty Images ※画像はイメージですs://withnews.jp/article/f0230218000qq000000000000000W0dy10701qq000025496Aーーーーーー【酪農危機】生産抑制で生乳を排水溝に…1日17万円分も廃棄しなければいけない酪農家の苦悩「毎日捨ててます…とてもつらい状況」2/21(火) 13:43配信　FNNプライムオンラインhttps://news.yahoo.co.jp/articles/3d8f464a4bf1b0473f40a27b8d20d161e1db1540ーーーーーー2022年12月5日酪農家の離農加速　飼料高、半年で４００戸減　指定団体に調査https://www.agrinews.co.jp/news/index/121852ーーーーーー「我慢の限界超えている」「酪農は壊滅の危機」　農水省前に子牛引き連れ緊急要請　農民連など2022年11月30日　JAcomhttps://www.jacom.or.jp/niku/news/2022/11/221130-63181.phpーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■酪農保護のために、国は何をする？　これだけ、しばしば酪農の危機に関するニュースが流れても、国に何らかの行動があるかといえば、何もないのが現状のようだ。　なんとかして、酪農家が捨てている生乳だけでも国が買い取って製品化するなり、子供食堂へ寄付をするなり、困った人々への支援にするなり...なんらかの行動変化を期待したい。　すぐに必要ではない軍事費に税金を注ぎ込むのではなく、国民の生命や食料を守るという視点で政策を見直して欲しいものだ。＊＊＊
20Feb
- コロナ禍からワクチン禍へ　今からでも気付きと対策
  コロナ禍からワクチン禍へ　今からでも気付きと対策を■コロナ禍からワクチン禍へ　今からでも気付きと対策を　コロナ禍からワクチン禍へ移行している。そして世界屈指の感染＆ワクチン薬害大国になってしまった日本。今からでも気付きと対策を。　コロナの新規感染者数は減少している。そして、政府は何事もなかったかのようにコロナを「第５類」へ引き下げると言う。つまり、インフルエンザ並の扱いにするようだ。　だが、死者は減らないし、後遺症で苦しむ人はむしろ増えていると感じる。少なくとも、ネットを見ている限り相当数の人がワクチン後遺症に悩まされているようである。　まず多いのが、ワクチンを打って１年も経った頃に出てくる「副反応」だ。原因不明の発熱や体調不良で苦しむことが多い。医者に行っても診断もされなかったり、相手にもしてもらえない。　医師や病院で、最近そういうケースが多いと報告する人もいる。　以下に引用する一覧は、ワクチン投与後の副反応として現れる事象だ。短期から長期にわたっての分類だが、いつどのように現れるかは人によるようだ。《短期》0～30日心筋症、血栓症、ギランバレー症候群《中期》1～12ヶ月免疫低下、免疫不全、ADE、自己免疫疾患《長期》1～10年不妊、ガン、ブリオン病、ヤコブ病これに上がっている以外の様々な病気や症状が報告されている。だが、ワクチン投与が原因となるという証明はなかなか難しいようだ。　日本の現状を見て見ると、かなり「危ない」状況に違いない。多くの国民が国の言いなりでワクチン投与をし、多くの人が副反応で苦しんでいる。　今からでも遅くないから「気づき」と「対策」を取るべきであろう。ーーーーーー（引用）ーーーーーーhttps://twitter.com/ymmtsd/status/1626917821031796736/photo/1ーーーーーーTrilliana 華@Trilliana_z最近臨床現場を悩ませている現象の一つが｢接種して一年以上経った方が、突然ワクチン後遺症を発症するケースが相次いでいる｣と藤沢先生。コロナ感染したわけでもないのに、何となく体調や精神不調があり、そのままコロナ後遺症になるという。詳しくは26日の荒川先生との対談で語られる予定です。― Trilliana 華 (@Trilliana_z) February 18, 2023ーーーーーーちょうげん@TqljNGHmyJlgf2zReplying to@Trilliana_zそう言えば、ワクチン最初の2回だけ打ったけど最近ひざが痛むことか多い。これもワクチン後遺症でしょうか？ーーーーーーTrilliana 華@Trilliana_zReplying to@TqljNGHmyJlgf2zあり得ます。腰や膝の痛みも後遺症の一つだと言うお医者様もいます。ーーーーーーYOKO(緊急事態条項反対) @YTPassionflowerReplying to@Trilliana_z当院でも、突然死（by 免疫系が暴走し敗血症、DIC、間質性肺炎の増悪、肺塞栓症、心不全増悪など）のケースが、急激に増えております。患者さんは皆、を4回 or 5回接種済みです。元々健康な50代、60代の方も含まれ、本当に悲しい状況です。主治医はが原因と思ってませんーーーーーーみーたろー@upWw4u8IqiOjPnvReplying to@Trilliana_z気のせいかもやけど職場だけで、痛風悪化、血尿、リンパの腫れ、関節痛、腰痛、糖尿病、帯状疱疹、薄毛、視力低下、目の充血、頭痛、まぁ全部がワクではないとは思うけど…ーーーーーーうさうさ@MAO3zIdUp659fOqReplying to@Trilliana_zワク接種者は特に食事に気をつけないとね。市場に出回る食品は毒物です。毒接種に加え、毒物食べ続けたら…経過とともに血液は汚れ、代謝機能も落ちてくる。対策しない人は病気になるね。ーーーーーーHIDE@HIDE83509254Replying to@Trilliana_z凄く気になる内容です。義妹が1回目のワクチン接種後、副反応がキツくて2回目以降は打っていないのですが、最近髄膜炎で入院しました。髄膜炎も副反応リストにあったので、もしかしてと思っている次第です。時間が経過して副反応を発症することもあるのでしょうか？ーーーーーー鵜川和久@sousyou13知り合いの医者がワクチン接種を止めてくれたのに、その時は耳に入らなかった。そう後悔している遺族の方と話をした。連日の報道、政府のCM。厚労大臣の発言。疑いを持たない時は全て信じていたこれだけ被害が拡大しても、政府は見向きもしない。ましては河野太郎氏はデマだと言っている許せないTranslate Tweet12:44 PM · Feb 19, 2023·ーーーーーー■おおくのツィッターから見えてくること　いくつかのツィッターをピックアップして引用した。中にはワクチンは１回しかしていなくてコロナにも感染していないのに１年も経った頃に副反応が起きて、コロナの副作用のようなものに苦しんでいる...などという人もいる。　知り合いの医者にワクチンを止められていたのに、耳を貸さず後悔している人もいる。　遅くないから「気づく」ことだ。　そして、「対策」を講じることである。■どんな対策を？　もう、二度とワクチンは打たない。失われた「免疫力」を取り戻すことに専念する。食生活を根本から見直す。突然死に備える。家族の健康を考える。ワクチン後遺症かな？と思われる状況になったら　最悪の場合でも「諦めない」。　対処してくれる良医を探しておく。など＊＊＊
17Feb
- PFAS汚染水から奇麗に除去　画期的な方法
  PFAS汚染水から奇麗に除去　画期的な方法■PFAS汚染の除去の新しい方法　オーストラリアのクイーンズランド大学の発表で、PFASに汚染された水から、化学物質「有機フッ素化合物(PFAS)」を迅速に除去できる、簡便で効果的な方法を開発したと発表した。　電気も使わず、大型のシステムも必要ないらしい。これは画期的だ。　３年以内の実用化を目指すと言うから、しばらくの辛抱だ。　日本国内では、あちこちでPFASの汚染が明らかになってきている現状で、PFASの除去等の情報がほとんどないことから、このクイーンズランド大学の研究は、日本の汚染を救うことになるかもしれない。　ーーーーーー（引用）ーーーーーーPFASで汚染された水をきれいにする画期的な方法を開発　浄化の鍵は磁石！2/16(木) 12:11配信　マイナビニュース豪・クイーンズランド大学は、化学物質のPFASを磁石を利用して簡単に除去する方法を開発した。その仕組みやメリットはどのようなものなのだろうか2023年1月20日、豪・クイーンズランド大学は、水から化学物質「有機フッ素化合物(PFAS)」を迅速に除去できる、簡便で効果的な方法を開発したと発表した。では、PFASで汚染された水を洗浄する方法とはどのようなものだろうか。今回は、こんな話題について紹介したいと思う。【動画】磁石を用いた新手法によって水からPFASを除去する様子PFASで汚染された水をキレイにする画期的な方法とは？PFASをご存知だろうか。PFASは、1950年代ごろから産業用や個人用として普及してきた化学物質の総称で、水や油を弾く性質があり、耐熱、耐薬剤、光を吸収しないなどの特性を持っている。これらの性質から、撥水剤や表面処理剤、乳化剤、消火剤、コーティング剤などに幅広く利用されているという。PFASは全部で4730種類以上もあるとされ、特に、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)とペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)がよく知られる。これらの物質は先述したようなメリットがあるものの、実は環境には悪く、人間の健康に影響を及ぼす可能性がある。具体的には、自然界や人の体内で分解されにくいため、環境に残存してしまうのだ。その理由は、PFASの炭素とフッ素の結合が、有機化学で作りだせる結合の中で最も強力だからだという。このような理由から、ファストフード大手のマクドナルドは2021年1月、4年後の2025年までに容器や包装からPFASを完全に無くすと発表するなど、PFAS削減に対する取り組みが盛んになってきている。では、今回クイーンズランド大学が開発した、水からPFASを除去する効果的な方法とはどのようなものか。それは、磁石と再利用可能で磁性を用いた吸着剤を用いた方法だ。この写真をご覧いただきたい。この実験では、PFASを溶かした水に、単に磁石を近づけているのがおわかりいただけるだろう。この水にはすでに吸収補助剤を溶かしてあり、磁石を近づけると、吸収補助剤とPFASが結合した状態を作ることができるのだ。研究チームによると、たった1分以内で完了するこの方法で、少量の汚染水からPFASを95%除去することに成功したという。従来の除去方法では、大型な電子ポンプを使ったり、遠心分離機を使ったりと大型な装置を準備しなければならず、労力や時間の面でデメリットがあったが、この方法ではそれらの課題が解消される。ちなみに、この様子のは動画でも公開されているので、ぜひご覧いただきたい。なお、この研究成果は、2022年10月12日に『Angewandte Chemie』に掲載されている。いかがだったろうか。この方法は、大型の装置や電力源、動力源を必要としないので、電源インフラが整備されていない場所でも簡単かつ迅速に実施できるというメリットがある。研究チームは現在、さらにこの手法を改善してテストを繰り返すことで、3年以内に製品化したいと考えているという。https://news.yahoo.co.jp/articles/e167cf67734bdcdaec2cb4c1fc7c39d80c646dc7ーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■実用化まで、暢気に過ごしていてはならない　このニュースは、PFAS汚染に関する効果的な除去方法の情報だが、実際に実用化するまではわれわれは何もできない。「有機フッ素化合物(PFAS)」の汚染は、われわれの生活や健康をひたひたと危険に晒しているのだ。　随分以前から、米軍基地周辺の汚染は話題になっていたようだが（沖縄など）、ここへきてあちこちで汚染の実態が明らかになってきている。　せめて自己防衛としては、フッ素加工のフライパンなどの食器類を使用しないとか、歯科で虫歯予防のフッ素の塗布をしないとか、水道水は飲用には使わないなどの対策は打っておかなければならないと思う。＊＊＊　　　
16Feb
- また出たPFAS こんどは宮城県名取市　広がる不安
  また出たPFAS こんどは宮城県名取市■全国に広がるPFAS検出の恐怖　「ＰＦＡＳ」とは、人工的に生み出された化学物質で、水や油をはじく特性から、フライパンのコーティング剤など、身近なものに使われている。　この物質が人体に及ぼす危険は以前から指摘されているが、アメリカ環境保護庁（EPA）は、特定のレベルのPFASは以下の健康影響を引き起こす可能性があるとしている。▽前立腺がん・精巣がんなど一部のがんのリスク上昇▽妊娠高血圧症など生殖への影響▽コレステロール値の上昇　肥満のリスク▽低出生体重・骨の変異など子どもの発達への影響▽ワクチン反応など免疫力の低下など、多方面に渡る。　この物質が、日本全国の各地から検出されて話題になっている。今回は、宮城県名取市だ。ーーーーーー（引用）ーーーーーー「永遠に残る化学物質・ＰＦＡＳ」地下水から基準値１６倍「本当に怖い…」広がる不安〈宮城〉　2/15(水) 19:40配信　仙台放送有機フッ素化合物「ＰＦＡＳ(ピーファス」という物質が、国内で相次いで検出され、宮城県内でも、名取市の地下水から基準値の１６倍を超える値が検出されました。対応策が示されない中、不安が広がっています。農家「これが野菜を育てるのに使っている井戸。だいたいみんなこの辺のハウスもこんな感じ」名取市に住む農家の男性です。農家「野菜をつくるのに地下水は使います。水道水ではすごくどうしても高くなるので生産品が」いま、この地下水に不安を抱えています。農家「やっぱり怖いですよね、本当に怖いです」その理由は…「有機フッ素化合物ＰＦＡＳ」「ＰＦＡＳ」とは、人工的に生み出された化学物質で、水や油をはじく特性から、フライパンのコーティング剤など、身近なものに使われています。少なくても４７００種類あり、特に人体への有害性が指摘されるのが「ＰＦＯＡ(ピーフォア)」と「ＰＦＯＳ(ピーフォス)」という２つの物質。国内では２０１０年以降、製造・輸入が原則、禁止されています。ところが、国の２０２０年度の調査で、全国の地下水や河川から検出が相次ぎ、名取市の地下水でも、国の暫定的な目標値の１６倍もの値が検出されたのです。この問題について、名取市は…。名取市山田司郎市長「この件については名取市としても憂慮している。汚染源についてはまったく知らない、分からない」山田市長は検出地点から半径５００メートル以内に、「飲み水用の井戸は無い」ことなどから、「健康への影響は低いと考えられる」と強調しました。一方で…。名取市山田司郎市長Ｑ.農業用の井戸はないんですか？「半径５００メートル以内に農業用の井戸は…ありました…すいません訂正いたします」Ｑ.近くに農業用の井戸はあるんですか？「はい」「飲み水用の井戸」はないものの、「農業用の井戸」は存在すると明らかに。具体的な場所は風評被害を理由に、明言を避けたものの、「今も農家が使用している可能性はある」としました。名取市山田司郎市長「土壌からあがってきて農作物を通して、食べた方に健康被害が出ることは『ない』と国・県からお話を伺っています」しかし、「ＰＦＡＳ」を長年調査する、京都大学の原田浩二准教授は、仙台放送の取材に対して、「『ＰＦＡＳ』は一定程度、農作物へも移行する。土壌、作物中のＰＦＡＳ濃度は注意が必要」と指摘しています。対策が進まない中、県では２月１５日、動きが…。記者リポート「県庁では名取市で検出されたＰＦＡＳに関して、今後の対応を検討する会議が始まりました」県は１５日、今後の対応策を検討する専門委員会を開催。今後、年１回のペースで、継続して水質を調査する方針を確認しました。しかし、汚染原因の解明や調査範囲の拡大については否定的な考えを示しました。県環境対策課伊藤健治課長「どのぐらい農作物に移行するのか、どれぐらい食べたら健康に影響与えるのか、そういったところはまだデータがないわけですので、そのデータがない中でなかなかそういう調査は難しい。今、関係省庁で知見を収集しているという話なので、そういった国の動きを見ていきたい」国は１月３０日、専門家による初めての会合を開催。今後の対策に向けて本腰を入れ始めています。農家の男性が求めるのは、行政による一刻も早い情報開示です。農家「やっぱり生産者にもっと情報を開示してほしい。ここの生産物はすべて悪いんだという風評被害は一番怖い。安心安全の野菜として売っているので早く解明してほしいのが本心です」改めて「ＰＦＡＳ」とは…有機フッ素化合物の総称で４７００種類ある。水や油をはじく、熱や薬品に強いなどの特徴があり、１９５０年代ごろから、フライパンのコーティング、防水加工の衣類、消火に使う泡消火剤など幅広く利用されてきた。人工物であり自然界ではほとんど分解されない「フォーエバーケミカル永遠に残る化学物質」とも呼ばれている。人工物で生き物の体や水や土に蓄積しアメリカの研究では、「前立腺がん・精巣がんなど一部のがんリスク上昇」「妊婦高血圧症など生殖への影響」が指摘されています。（アメリカ環境保護庁より）その健康への影響について、農家の男性のお話をお伝えしたが…専門家は「『ＰＦＡＳ』は一定程度、農作物へも移行。土壌、作物中のＰＦＡＳ濃度は注意が必要」と指摘。次に検出原因について…専門家は「泡消火剤の使用が地下水を汚染することがある」としています。この泡消火剤について、名取市に聞いています。名取市消防本部「消防本部に現在、まだＰＦＯＳを含有しているものを保有しているが、令和４年度(今年度)中に全部廃棄する予定、使用実績については今のところない」Ｑ.いつから使用していない？「いつから使用実績がないかは、こちらでも把握していない」また仙台空港の消防施設にも保管してましたが、すでに処分済みで、「使用した実績はない」ということです。https://news.yahoo.co.jp/articles/0001f72d4175d40d6091a44f932ff4e86675b6f3ーーーーーー “有害”化学物質PFAS 各地で波紋広 2022年11月24日 20時52分　NHKいま有害性が指摘されている、ある化学物質が国内で検出される事例が相次いでいます。有機フッ素化合物＝PFAS（ピーファス）。自然界で分解されることがほとんどないことから、「フォーエバーケミカル＝永遠の化学物質」とも呼ばれるこの物質。水や油をはじく特性を持ち、かつては焦げ付かない調理器具や防水の衣類など幅広い用途に使われていましたが、最新の研究でがんなどの健康被害との関連が指摘され、欧米を中心に製造や使用の規制が進められてきました。そのPFASがいま、在日アメリカ軍の基地内やその周辺から相次いで検出されていて、住民の不安が高まっています。https://www3.nhk.or.jp/news/html/20221124/k10013899691000.htmlーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■PFASの基準値　PFASの基準値は各国で様々だが、日本の基準値は以下のグラフの通り。基準値は定めているが、日本の場合は法的な規制はない。　地下水から基準値の16倍のPFASが検出された名取市だが、とくに対策は示されておらず、住民の間では不安が広がっている。　地下水から農作物にPFASが移るということが言われている以上、何らかの手を打たねばならないだろう。日本では法律的な規制はなく、国が水道水と環境中について、暫定の指針値として上限の目標とすべき濃度を示している。■PFASに対して個人的に打てる対策　各地で検出されるPFASだが、国が基準値を設けているのは地下水・水道水であるが法的な規制はない。つまり野放し状態。　個人的に打てる対策は少ないが、次のようになるのだろうか。①農作物、水産物に関しては産地を意識して購入すること。②飲食用には水道水は使用しない。③フッ素コーティングのフライパン・鍋釜などは排除して、使用しない。④歯科医で「虫歯予防のフッ素塗布」は絶対にしない。などである。身体によくないと分かっても、こういう行動改革ができない人が多い。分かっていると言いながら、実は何も分かっていないと言うことになる。　国民の２人に一人がガンになると言われる時代だ。ひとつでも実行に移せれば、人生がよいほうに変わると思うのだが。＊＊＊　
15Feb
- ワクチンを打つほどコロナにかかる？　米紙WSJ
  ワクチンを打つほどコロナにかかる？　米紙WSJ■米紙WSJが報じた「ワクチンを打つほどコロナにかかる？」論文を医師らが検証　米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の2023年の元日号の記事が注目された。「ワクチンがコロナの新種を増殖させているか？」という記事である。　この記事では、ワクチン接種を繰り返すことで人々がXBBに感染しやすくなることを示唆している。　すでにコロナウィルスは数回以上の変異を繰り返しており、現在アメリカではVBB1.15という株が7割を占めているという。この新しい変異株は日本でも見つかっており、今後増えてゆくものと見られる。　どうやら「ワクチンを投与した人は、コロナに感染しやすくなる」という傾向が明らかになりつつあるようだ。　これについての医師たちの検証である。ーーーーーー（引用）ーーーーーーAre Vaccines Fueling New Covid Variants?January 3, 2023 at 9:00 am EST By Taegan Goddard 104 CommentsWall Street Journal: “Public-health experts are sounding the alarm about a new Omicron variant dubbed XBB that is rapidly spreading across the Northeast U.S. Some studies suggest it is as different from the original Covid strain from Wuhan as the 2003 SARS virus. Should Americans be worried?”“It isn’t clear that XBB is any more lethal than other variants, but its mutations enable it to evade antibodies from prior infection and vaccines as well as existing monoclonal antibody treatments. Growing evidence also suggests that repeated vaccinations may make people more susceptible to XBB and could be fueling the virus’s rapid evolution.”https://politicalwire.com/2023/01/03/are-vaccines-fueling-new-covid-variants/《翻訳》ウォールストリートジャーナル:「公衆衛生の専門家は、米国北東部全体に急速に広がっているXBBと呼ばれる新しいオミクロンの亜種について警鐘を鳴らしています。いくつかの研究は、それが2003年のSARSウイルスと同じくらい武漢からの元のCovid株とは異なることを示唆しています。アメリカ人は心配する必要がありますか?」「XBBが他の変異体よりも致命的であることは明らかではありませんが、その変異により、以前の感染やワクチン、および既存のモノクローナル抗体治療からの抗体を回避することができます。増え続ける証拠はまた、ワクチン接種を繰り返すことで人々がXBBに感染しやすくなり、ウイルスの急速な進化を助長する可能性があることを示唆しています。」ーーーーーーライフ2023.01.30 19:00 週刊ポスト米紙WSJが報じた「ワクチンを打つほどコロナにかかる」論文を医師らが検証専門家の協力のもと、コロナワクチンの様々な疑問を徹底検証（時事通信フォト）　コロナ感染のリスクを減らすために接種してきたワクチンについて、その効果を疑問視する論文が発表され不安が生じている。追加接種に対して二の足を踏む人もいるが、一方でワクチンを接種しないことによる重症化リスクもある。何を信じればいいのか──。本誌・週刊ポストは専門家の協力のもと、コロナワクチンに対する様々な疑問に向き合い、徹底検証した。日本は感染者数「世界最多」　都内在住の70歳男性・Aさんはこれまで4回のワクチン接種を重ねてきた。だが、昨年10月に始まった5回目接種には二の足を踏んでいる。「これまでワクチンの副反応もなくコロナにも感染していません。でも、最近になって、妻が『ワクチンを打っても意味がない』『体に毒らしいよ』と言い始め、急に不安になった。どうやらネットでそういう情報が出回っているらしい。5回目を打つかどうか、ずっと迷っています」（Aさん）　Aさんのようにワクチンに対して不信感を抱く人が増えている。有効性や効果に疑問を呈する報道が急増しているからだ。直近で多くの人に強いインパクトを与えたのが、米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）」が元日に報じた〈ワクチンがコロナの新種を増殖させている？〉と題した記事だ。　そこでは日本でも感染が確認されているオミクロン株亜種「XBB.1.5株（以下、XBB株）」について「ワクチンを打つほど感染しやすくなる」との可能性に言及している。　同記事内では、クリーブランド・クリニック（米・オハイオ州）の医師らが医療従事者を追跡調査した研究論文の〈ワクチン接種を3回以上受けた人は未接種の人の3.4倍、2回接種した人は未接種の人の2.6倍、コロナへの感染率が高くなった〉とのデータを紹介。また〈ワクチンの複数回接種とコロナのリスクの関連性を示した研究はほかにもある〉としている。　このWSJの記事は、日本国内の複数のメディアでも取り上げられたが、その背景には収束が見通せない感染拡大の影響もありそうだ。　政府はワクチンが対策の切り札であるとし、2021年2月から国内のワクチン接種を推し進めてきた。高齢者を中心に多くの国民が接種を重ね、現在65歳以上の1～3回目接種率は90％を超え、5回目も60％を超える。WSJの記事は日本国内でも注目を集めた　英オックスフォード大が公開する「Our World in Data」の集計では、人口100人あたりのワクチン接種回数は、日本が304.74回で世界トップだ（1月25日現在）。　ところが、WHOがまとめた新型コロナ感染症の集計で、日本は週間感染者数が2022年11月から10週連続で世界1位を記録した。今年1月24日までの1週間の統計では約57万人で、G20のなかでもダントツの数字だ。　なぜ、ワクチンの接種回数が世界トップなのに、感染者数が世界最多なのか──。こうした疑問がワクチンへの信頼を揺るがせているとみられるが、本当にワクチンを打つほどコロナにかかりやすくなるのか。専門家にこの論文について問うと、「鵜呑みにするのは早計だ」という意見が数多く返ってきた。医療経済ジャーナリストの室井一辰氏が語る。「そもそもこのWSJの記事は『Nature』や『Cell』といった科学雑誌に掲載された4つの論文のそれぞれ一部分を取り上げたもので、元の論文ではワクチンの有効性について、統計をもとに肯定的に触れています。　また最もインパクトのあったクリーブランド・クリニックの医師らの〈3回以上接種した人は未接種者より3.4倍感染率が高くなった〉という論文は査読前のもので、正式な医学研究として評価されておらず、現時点では臨床診療の指針にはなりません」　クリーブランド・クリニックの研究論文についてはほかにも疑問点がある。昭和大学医学部客員教授（感染症学）の二木芳人医師が指摘する。「この研究はあくまで医療従事者を対象としたものです。ワクチンの接種回数が多い医療従事者ほど重症化リスクが少ないと考えられる。そのためコロナ診療の最前線で業務に当たったり、感染対策に思わぬ緩みが生じたりして、感染リスクが高くなった可能性がある。ワクチンの効果を知るには接種回数だけでなく、それ以外の要素まで考慮する必要があります。データの報じられ方は、やや問題があると思います。　WSJの紹介した論文が代表的な例ですが、米国の疾病対策予防センターが行なった対象人数が33万人を超える調査でワクチンの接種回数が多いほど感染者も多かったとするデータをもとに“ワクチンのせいだ”とする言説などは、接種回数以外のファクターを無視しているのが問題です」飛躍しすぎの仮説だ　WSJの記事は、ワクチンを繰り返し接種するとXBB株に感染しやすくなる可能性を強調している。同株は昨夏に第7波を招いたオミクロン「BA.5株」の1.47倍の感染力があるとされている。日本でも今後感染拡大の可能性があるだけに心配は募る。二木医師はこう語る。「WSJに書かれているように、XBB株はワクチンの免疫をすり抜けるように変異しているのでしょう。ですが、ウイルスというのはそういうもので、以前から多くの研究者によって指摘されていました。たしかに今まで打っていたワクチンの効果が落ちていくでしょうが、それがイコール『接種回数が増えるほど感染しやすい』ということにはならない。この仮説は飛躍しすぎです。　またWSJの記事では、武漢株とオミクロン株に対応する『二価ワクチン』（オミクロン株対応）について〈ブースター接種してもXBB株に対しては、抗体はほんのわずかしか増加しない〉という『Cell』の論文内容も紹介されている。これは裏を返せば“XBB株に対してわずかではあるが追加接種の効果はある”ということ。　記事内の別の論文では、二価ワクチンがオミクロン株に感染するリスクを30％減らすことにも言及しています。ですが、日本ではそうしたプラスの面に触れることなく、クリーブランド・クリニックの研究論文の『接種するほどかかりやすい』という部分だけが一人歩きしている」　国内でも二価ワクチンによる追加接種の有効性を示すデータは多数示されている。　国立感染症研究所は、従来型のワクチンを2回以上接種したうえで二価ワクチンを追加接種した場合、発症を防ぐ効果は71％であると発表し、厚生労働省の資料も二価ワクチンによる追加接種について、〈短い期間である可能性はあるものの、発症予防効果や感染予防効果が期待されています〉としている。日本だけが真面目に検査　世界で最も接種率が高い日本で現在感染が高止まりしている状況についてはどう考えればいいか。二木医師が言う。「これまで日本のコロナ対策は世界的に見れば中国のようなゼロコロナ政策に近く、行動制限やワクチンを用いて各国と比較して感染者を少なく抑え込んできました。しかし昨年初めに感染力は強いが毒性は弱いオミクロン株が登場して以降、第6波、第7波で死亡率が下がり、昨秋からの第8波で政府は明らかに経済活動を優先する方向に舵を切りました。　感染対策の緩和が進んだことで、人々が飲食をはじめとする感染リスクのある行動様式に戻り始めた。そうしたことで感染が拡大している。ワクチンを打っている回数と関連づけるのは無理があるでしょう」　先んじて経済活動を再開していた欧米に比べて、第5波（2021年7～9月）の頃までの日本の感染者は桁違いに少なく、「ジャパン・ミラクル」と呼ばれていた。その反動がいま現われているという指摘だ。　また各国との検査数の違いも、統計に表われる感染者数の差に関係がありそうだ。ナビタスクリニック理事長で医師の久住英二氏が語る。「オミクロン株の弱毒化に伴って、多くの国はコロナを“風邪”として扱い、検査して正確に統計を取ることをやめました。イギリスなどは人口比に対して、新規感染者数はかなり少ないですが、コロナを押さえ込めているかというと決してそうではない。　対して日本はほかの国々と比較して、非常に真面目に検査を受け続けている。こうした事情もあるため、各国の統計が感染の実態を正確に表わしているとは言い切れない」　重要なのは、“何のためにワクチンを打つか”ということだ。日本ウイルス学会理事で長崎大学大学院教授の森内浩幸医師が語る。「ワクチンを打つ最大の目的は重症化を防ぎ、死者を減らすことです。この先、ウイルスがXBB株に置き換わった際に、現状のデータによると二価ワクチンの追加接種で重症化を防ぐことができる可能性がある。　重症化予防の観点からも、若くて健康な人たちを除き、『ワクチンをやめるべきだ』と勧めるのは暴論です」　コロナとの戦いも4年目に入り、様々な研究や論文が発表されている。どの情報が正しいのか、今後も真摯に向き合っていく必要がある。※週刊ポスト2023年2月10・17日号https://www.news-postseven.com/archives/20230130_1836215.html?DETAIL&from=imagepage_f-2-2ーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■日本のコロナ対策は混迷　死者はあまり減らないが、新規感染者はどんどん減っている日本の現状。マスクの論議も、「マスクする」とか「マスクしない」とか、どうでもいいが、なかなか盛んだ。ウィルスのレベルも、まもなく５類へと変更されるようだ。　政府は何をしたいのか、政府が決めることを見ていると分からなくなる。ともかく、ワクチンの在庫を無くすことが目的なのか。いまだに「ワクチン打て打て」ですすんでいるようだ。　ワクチン投与後の健康障害に関する対策はいっこうに見えない。つまり、副作用で健康に問題が起きた人のことは放りっ放しのようだ。　ワクチン投与後に亡くなった人への補償も、ほとんどない。　この国の政治は、国民のために動いているように見えない。＊＊＊
14Feb
- モデルナのワクチン、4610万回分廃棄
  モデルナのワクチン、4610万回分廃棄■やむを得ないではすまないだろう　税金の無駄遣い　有効期限が切れるモデルナのコロナ用のワクチン4610万回分を、廃棄。厚労省は「やむを得ない」としているそうだ。　2021年の報道ではワクチンは１回あたり¥2,400だそうなので、この廃棄分で1,000億円を超える金額になる。物凄い税金の無駄遣いである。　一般の会社がこれだけの費用を無駄にしたら、担当者、担当者の上司、担当部署は即解雇だろう。つまり「頓首（くび）」だ。ところが、日本の役所は「やむを得ない」で済ます。なんとも、お気軽なものだ。　「やむを得ない」という表現は何を意味するのか。だれも責任をとらないということだ。無責任きわまりない話である。ーーーーーー（引用）ーーーーーーモデルナのワクチン、4610万回分を廃棄　厚労省「やむを得ない」毎日新聞 2023/2/11 15:58　厚生労働省は10日、米モデルナ製の従来株対応の新型コロナウイルスワクチンについて、有効期限が切れる約4610万回分を廃棄したと発表した。同社製のオミクロン株対応の2価ワクチンは引き続き接種できる。　モデルナ製の従来株ワクチンは約1億4300万回分供給され、自治体などには約9690万回分配送された。9日時点で約7910万回分接種されたという。厚労省の担当者は「世界的なワクチン獲得競争の中で何とか量を確保した経緯がある。廃棄は多くなったがやむを得ない」と説明した。https://mainichi.jp/articles/20230211/k00/00m/040/067000cーーーーーー「ワクチン価格、1回2400円政府、確保に1.6兆円」　（共同通2021/8/27）新型コロナウイルスのワクチン接種1回当たりの平均価格は、配送費などを含めて2400円程度とみられることが27日、政府の資料で分かった。政府が確保済みか、確保に向けて海外の製薬会社と協議中のワクチンは計6億8400万回分で、支出額は1兆6685億円に上ることも判明。世界中でワクチンの獲得競争が激しくなる中、政府はこれから供給を受ける分の単価を高く見積もっており、値上がりしている可能性がある。　ワクチン確保の費用は2020年度と21年度の予算に計上した新型コロナ対策予備費から全額支出し、合計額は年間の防衛費（約5兆3千億円）の約3割に相当する。https://nordot.app/803951575513006080ーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■損失は全部血税1000億円を超える血税をドブに捨てることでよいのだろうか。「やむを得ない」では済ましてはならない。効果なし、被害甚大のワクチンを大量に購入し無駄にした政府の責任はどうなるのだ。　モデルナ製ワクチンには、ワクチンとは何の関係もない酸化グラフェンや重金属などの毒物が混入されている報告もあがっており、不純物入りの注射を売りつけたとして、モデルナを訴えるべきである。免責契約は無効であろう。　今回廃棄の無駄の1,000億円があれば、ワクチン投与後の死亡や、後遺症被害者にそれなりの補償も出来ただろに…。まあ今のところ　政府は因果関係は分からないでとぼけているから補償も無理なのだろうか。　単に廃棄せず、これを利用して動物実験を行い、「毒性」「後遺症メカニズム」の研究にあてるべきだという声もあがっている。買ってしまった。使い道がなくなり「じゃあ捨てます」という低能なアクションなら、それを使って動物実験し、今後の治療法などに活かす。せめてもの損失のリカバリーをするということもできない政府なのか。 ■このようなツィートもあります。The Harmony World Premiums Social Project@PremiumsPJTReplying to@kikuchi_8東京都の職員の方からの匿名情報です。ワクチンは絶対に打っては駄目です。既にほぼすべての皆さんが気づいていて、あまり言わないでいた国際的な利権の温床です。周りの大切な人に伝えてください。無治験だし、5年以降で死亡率が高まる想定だと。感染者数も実体はなく意図的に数値調整していると。Translate Tweet3:00 AM · Feb 17, 2021https://twitter.com/PremiumsPJT/status/1361737283603365889ーーーーーー＊＊＊
13Feb
- 卵黄がcovidワクチンのスパイク蛋白を自然に軽減することが明らかに
  卵黄がcovidワクチンのスパイク蛋白を自然に軽減することが明らかに■卵の高騰と不足の原因は　現在、全国的に卵が高騰しており、その数量も不足しているようである。卵の値上げは、 ○電気・ガス代の高騰 ○鳥インフルエンザで品薄 ○配合飼料の高騰 ○輸送コストの高騰　これらが、鶏卵の高騰の理由だと説明されているが、実はそれだけではないというレポートである。　なんと、鶏卵がコロナワクチンのスパイク淡泊を軽減することが明らかになったというのである。　ワクチン投与で健康被害が多く発生している状況では、これは朗報であるが、この朗報がでた途端に、鶏卵の価格高騰と数量減が始まったというのは、悲報でもある。　ネット上では、「政府は、国民の健康を守るものを排除しようとしている」などと言う人いるが、それもあるかもしれないなどと眉をしかめたくなる今日この頃である。ーーーーーー（引用）ーーーーーーEgg shortage and inflation strangely timed with revelation that yolks naturally mitigate covid “vaccine” spike proteinsFriday, February 10, 2023 by: Ethan HuffTags: alternative medicine, big government, Censored Science, COVID, deep state, eggs, food collapse, food cures, food inflation, food is medicine, food science, food supply, goodhealth, Inflation, natural cures, natural medicine, research, shortage, spike protein, spike proteins, Study, supply chain, Suppressed, Tyranny, vaccines, yolkThis article may contain statements that reflect the opinion of the author(Natural News) Prior to the sudden shortage of eggs and associated price inflation we are now seeing spread across the country, which they are blaming on “avian flu,” two studies were published to suggest that egg yolks are a cure for covid.The first study, published in January 2021, is titled: “Chicken Egg Yolk Antibodies (IgYs) block the binding of multiple SARS-CoV-2 spike protein variants to human ACE2.” Part of its abstract reads as follows:“Our results show that the anti-Spike-S1 IgYs showed significant neutralizing potency against SARS-CoV-2 pseudovirus, various spike protein mutants, and even SARS-CoV in vitro. It might be a feasible tool for the prevention and control of ongoing COVID-19.”The second study, published in November 2022, is called: “Immunoglobulin yolk targeting spike 1, receptor binding domain of spike glycoprotein and nucleocapsid of SARS-CoV-2 blocking RBD-ACE2 binding interaction.” Part of its abstract reads as follows:“Coronavirus disease (COVID)-19 caused by severe acute respiratory syndrome coronavirus 2 (SARS-CoV-2) infection has become a global pandemic disease that has social and economic chaos. An alternative mitigation strategy may involve the use of specific immunoglobulin (Ig)-Y derived from chicken eggs.”“Our results demonstrated that S1,RBD,N-IgY was able to inhibit RBD-ACE2 binding interaction in vitro, suggesting its potential use in blocking virus entry. Our study also demonstrated proof-of-concept that laying hens were able to produce this specific IgY, which could block the viral binding and large production of this specific IgY is feasible.”Both studies, published two years apart by different authors, make the same conclusion: that ordinary egg yolks contain nutrients that function as neutralizing agents for covid spike proteins. And right on cue, eggs are now disappearing from store shelves while what little supply remains becomes unaffordable for the average person.If it helps protect your health, the government wants it goneIt is no coincidence that once the cat was let out of the bag about the anti-covid benefits of eggs, laying hens suddenly had to be purged because of “bird flu,” leaving behind empty shelves and high prices at the grocery store.Egg prices have spiked up 60 percent over the past year while some stores limit the sale of eggs to two cartons per customer. This is exactly what fake president Joe Biden threatened would happen as part of his regime’s plans to “increase and disseminate more rapidly [sic] food shortages” – these were the Pedophile-in-Chief’s exact words during a conversation he recently had with European leaders.“So here you have the president [sic] of the United States pledging to increase food shortages at a press conference,” reported AllNewsPipeline about Biden’s admissions.“That seemed like a newsworthy event, but not a single news organization in this country seemed to notice it happened. Nor did the White House correct it. But others were watching. So within days, that clip wound up on social media and Facebook flagged it immediately as ‘false news.'”Tucker Carlson of FOX News is one of the few to address Biden’s statements, which point towards the intentional destruction of the United States food supply as the globalist-led deep state launches the next phase of its Great Reset: replacing meat and eggs with insects and worms.Then we have all the food processing plant and egg-laying facilities that have mysteriously exploded or caught fire over the past year. There is simply no way that all of this happening together at the exact same time is just a coincidence.“Everybody should start raising chickens today,” one commenter on a story wrote. “Even just a couple of chickens will help guarantee you have some high-quality protein every day.”https://www.naturalnews.com/2023-02-10-egg-shortage-inflation-yolks-mitigate-spike-protein.html《翻訳》卵不足とインフレは、卵黄がコビド「ワクチン」スパイクタンパク質を自然に緩和するという啓示と奇妙なタイミングで金曜日, 2月 10, 2023 投稿者: イーサンハフタグ: 代替医療、大きな政府、検閲科学、 COVID 、ディープステート、卵、食品崩壊、食品治療法、食品インフレ、食品は医学です、食品科学、食糧供給、 goodhealth、インフレ、自然療法、自然医学、研究、不足、スパイクタンパク質、スパイクタンパク質、研究、サプライチェーン、抑制、専制政治、ワクチン、卵黄この記事には、著者の意見を反映した記述が含まれている場合があります(ナチュラルニュース)卵子の突然の不足とそれに伴う価格インフレが全国に広がっている前は、彼らが「鳥インフルエンザ」のせいにしているのを見て、卵黄がcovidの治療法であることを示唆する2つの研究が発表されました。 2021年1月に発表された最初の研究のタイトルは、「鶏卵黄抗体(IgY)は、複数のSARS-CoV-2スパイクタンパク質変異体のヒトACE2への結合をブロックします」です。その要約の一部は次のとおりです。「私たちの結果は、抗スパイクS1 IgYが、SARS-CoV-2偽ウイルス、さまざまなスパイクタンパク質変異体、さらにはin vitroでSARS-CoVに対して有意な中和力を示したことを示しています。進行中のCOVID-19の予防と制御のための実行可能なツールかもしれません。」2022年11月に発表された2番目の研究は、「スパイク1、スパイク糖タンパク質の受容体結合ドメイン、およびRBD-ACE2結合相互作用をブロックするSARS-CoV-2のヌクレオカプシドを標的とする免疫グロブリン卵黄」と呼ばれています。その要約の一部は次のとおりです。「重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2(SARS-CoV-2)感染によって引き起こされるコロナウイルス病(COVID)-19は、社会的および経済的混乱を伴う世界的なパンデミック病になっています。別の緩和戦略には、鶏卵に由来する特定の免疫グロブリン(Ig)-Yの使用が含まれる場合があります。」「私たちの結果は、S1、RBD、N-IgYがin vitroでRBD-ACE2結合相互作用を阻害できることを示しており、ウイルス侵入の阻止におけるその潜在的な使用を示唆しています。私たちの研究はまた、産卵鶏がこの特定のIgYを産生することができ、ウイルス結合をブロックし、この特定のIgYの大量生産が実現可能であるという概念実証を示しました。」異なる著者によって2年間隔で発表された両方の研究は、通常の卵黄にはコビドスパイクタンパク質の中和剤として機能する栄養素が含まれているという同じ結論を下しています。そして、すぐに、卵は今や店の棚から消えつつあり、残っているわずかな供給は平均的な人にとって手ごろな価格になりません。それがあなたの健康を守るのに役立つなら、政府はそれがなくなることを望んでいます猫が卵の抗コビッド効果について袋から出されると、「鳥インフルエンザ」のために産卵鶏を突然パージしなければならず、食料品店に空の棚と高値を残したのは偶然ではありません。卵の価格は過去60年間で急上昇しましたが、一部の店舗では卵の販売を顧客ごとに2カートンに制限しています。これはまさに、偽のジョー・バイデン大統領が「食糧不足をより急速に増加させ、広める」という彼の政権の計画の一部として起こると脅したことです-これらは彼が最近ヨーロッパの指導者と行った会話中の小児性愛者の最高責任者の正確な言葉でした。「それで、ここには記者会見で食糧不足を増やすことを約束した米国の大統領がいます」とバイデンの入場についてAllNewsPipelineは報告しました。FOXニュースのタッカー・カールソンは、グローバリスト主導のディープステートがグレートリセットの次の段階を開始するにつれて、米国の食糧供給を意図的に破壊することを指摘するバイデンの声明に対処する数少ない人の1人です:肉と卵を昆虫とワームに置き換える。次に、過去1年間に不思議なことに爆発または発火したすべての食品加工工場と産卵施設があります。これらすべてがまったく同じ時間に一緒に起こっていることが単なる偶然である方法はまったくありません。「誰もが今日から鶏を飼育し始めるべきです」と、ある記事のコメント投稿者は書いています。「ほんの数羽の鶏でも、毎日高品質のタンパク質を確実に摂取するのに役立ちます。」ーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■卵を積極的に食べようではないか　卵は昔から高栄養で、人間にとって健康の元にもなる食材の代表的な存在である。また、価格的にも優等生と言われてだれでも入手できる安価な食材としてほとんどの国民に支持されてきた存在であった。　それが、ここに来て急に価格が高騰し、しかも数量が少なくなってきている。家計が苦しい中、卵までが「お前もか｝と大声で叫びたくなる状況になってきた。　だが、上記の論文のように「ワクチンのスパイク蛋白を軽減する」ということになれば、これは卵を食べなければならないだろう。　どこに真実があるか分からない時代だ。よいと思われることを実践してゆくしかない。＊＊＊　
12Feb
- 声を上げずにはいられなかった　コロナワクチン
  声を上げずにはいられなかった　コロナワクチン■やっと出始めた医師たちの声　コロナパンデミックが始まって３年が経過。国や製薬会社が強力に推進してきた「コロナワクチン」に対する疑問の声は多かったが、専門家や医師たちからの声はほとんど聞こえてこなかった。　ワクチンは危険だから投与しないようにという声は、デマだとして政府関係者や政治家達の大合唱でかき消されてきたのである。　そして、一部の心ある人々の「反ワクチン」もほとんどがデマとして否定されてきた。だが、あまりにも多い「ワクチン投与後の死」や「ワクチン投与による副作用」が目立つようになり、少しずつ国民にも浸透してきており３回目の投与、４回目の投与、あるいは子どもたちへの投与がなされるようになると同時に、ワクチン摂取を受ける人の数が減少してきたようだ。　今回のニュースウィークの記事でも明らかになってきたのは、現場で患者達を見ている医師たちの声である。　ワクチン接種率が高い国ほど、感染率も高い。　ワクチン接種者は、自然免疫力が下がる　これらのことが、やっと表明できるようになってきたようである。　ーーーーーー（引用）ーーーーーー「声を上げずにはいられなかった」...コロナワクチンは安全か？医師たちの本当の声2023年2月10日（金）17時26分山田敏弘（国際ジャーナリスト）kovop58-iStock＜ワクチン接種に反対する声を「根拠なし」と切り捨ててよいのか。2つのニュースを受け、医師たちが語ったワクチンへの本当の評価とは＞新型コロナの対策として、ワクチンの有効性が議論になっている。新型コロナが蔓延して3年が過ぎたが、やっと昨年から徐々に経済活動や社会生活が再開されるようになった。そのきっかけはワクチン接種が社会の安寧をもたらしたという側面が大きい。一方で、日本のウイルス学者や医師たちがワクチンの危険性に声を上げている。現在繰り広げられるワクチンをめぐる議論は、推進派と否定派の間で平行線をたどり、ワクチンを打つべきかどうかの明確な答えを出せないでいる人は少なくないだろう。日本政府では、元ワクチン大臣の河野太郎デジタル相が「（新型コロナのワクチン接種に反対する）運動を行っている方々のほとんどは科学的に根拠のない話を繰り返している。デマを通じて接種を妨げるのは慎んでいただきたい」（1/29の講演にて）という発言をしている。そこで本稿では、逆にワクチンのリスクを指摘する医師に取材を行い、その根拠を聞いてみた。実はこの記事をまとめるきっかけになったのが、2つのニュースだ。一つは、2023年1月に、厚生労働省がコロナワクチンを接種した後に亡くなった36歳～96歳の男女5人に、「接種が原因で死亡した可能性が否定できない」として死亡一時金を支給することに決めたという報道。しかも同様に死亡一時金を、これまですでに15人に対して支払っているという。実は、「可能性が否定できない」としているケースと、そうでないケースでは、明確な線引きがなされていないと指摘されている。例えば、病理医が因果関係ありと判定した死亡症例ですら、因果関係不明にされており、医師ではない役員が審査していることも問題になっているという。もう一つのニュースは、神奈川県で健康だった13歳の少年がワクチン接種した後に浴槽で死亡したという痛ましい報道だ。もしワクチン接種に危険性があるならば、それは国がなんと言おうと、決して看過せるものではない。医師が反対意見を述べにくい環境そこで筆者は、医師に話を聞いた。「匿名なら」と取材に応じてくれたある医師は、国策であるワクチン接種に反対する意見を述べることを、所属医療機関や厚生労働省から歓迎されていないと言う。ただ「子どもが亡くなっている現実に、声を上げずにいられなかった」と言うことで、匿名で語ってもらった。この医師がまず示したのは、ワクチン接種が世界的に早い時期から進められた「ワクチン先進国」で、新たに新型コロナに感染した人のうち、ワクチン接種者がどれほど含まれているのかを国ごとに調べた調査だ。米国防総省のデータによれば、2021年8月28日にアメリカのワクチン接種率は51％だったが、同時期の新規感染者のうちワクチン接種者の占める割合は、71％に上った。さらに新型コロナ重症者のうち、ワクチン接種者の占める割合は60％だった。シンガポールでは、2021年9月12日時点で、新規感染者のうちワクチン接種者の占める割合は75％、重症者にいたっては、100％がワクチン接種済みだった（シンガポール保健省のデータ）。ワクチン接種が早かったイスラエルでも、2021年～7月16日当時はワクチン接種率が56％だったが、新規感染者のうち接種者の割合は84％で、重症者で接種者の占める割合は79％だった。イギリスでも、英国公衆衛生庁のデータでは、2021年7月19日当時、イギリスの接種率は68％だったが、新規感染者のうち88.2％がワクチン接種済みで、重症者の66.1％も接種済みだった。つまり、こうしたデータが意味するのは新型コロナウイルス感染症の感染や発症、重症化を防ぐというワクチンの「有効性」に疑念が生じているということだ。ハーバード大学の人口・開発研究センターが2021年9月に公開したデータでは、世界68カ国の解析で、「ワクチン接種率が高い国ほど、感染率が高くなっている」ことがわかったという。注意が必要なワクチン接種後「魔の2週間」このデータは2021年のもので、今は当時のデルタ株などに加えてオミクロン株が広がっているが、この調査結果は現在のワクチン接種にも当てはまるのだろうか。この医師は「オミクロン株以降、死亡者の7~8割は接種者です。大阪府のデータでも重症者のうち未接種は2割です。接種歴が不明なケースも多く、実際はもっと接種者の占める割合が多いかもしれません。付添の方々は病室に入室することが許可されないので、外来担当医が家族から接種歴を聴取しないと、本人が認知症のため接種歴が不明な例もあります。接種歴が不明なケースに接種済が含まれていると考えると、高齢者施設で4～5回目の接種を終えた方々がクラスターで次々と罹患し、死亡率も高くなっている現象が理解できます」と述べる。さらに留意が必要となるのが、「魔の2週間」と呼ばれる事象だ。接種後2週間は、かえって新型コロナに感染しやすくなったことがわかっているのだ。例えばイスラエルでは、1回目の接種後14日以内の発症率は高くなったことがデータで示されている。3回目のワクチンでも、イスラエルを例に見ると、接種13日以内に感染する人が多数出た。さらにデンマークでは、高齢者施設を調べたところ、接種2週間以内に新型コロナに感染した入所者は1.4倍に、職員は2倍になっている。実は、接種後2週間以内に感染したとしても、未接種とカウントされるのだそうだ。これは、アメリカのCDC（アメリカ疾病予防管理センター）がワクチン接種していても感染を起こす「ブレークスルー感染」を調べる際、「ワクチン接種完了」を接種後14日以降と定義しているためだという。ワクチンそのものの体への影響も懸念されている。新型コロナワクチンは、接種すると体内の細胞内で「スパイク蛋白質」が作られ、ウイルスを攻撃する抗体を作る。「しかし」と、この医師は言う。「新型コロナワクチンに使われているメッセンジャーRNA型は、脂質ナノ粒子（LNP）に包まれています。それがワクチン接種後、筋肉接種部位にとどまるのはわずか25%だけで、残り75％は血中に入って、細胞内に入り込むことがわかっていると、オンタリオ獣医科大学バイラム・ブライドル教授（免疫学）は述べています。取り込まれやすいのは、副腎、骨髄、肝臓、卵巣、脾臓といった免疫系と、細胞分裂盛んな臓器です。こういう臓器でスパイク蛋白が生成されると、ミトコンドリアの断片化が起き、血球成分や卵子の生成が阻害される可能性が考えられます」ワクチン接種者の自然免疫応答が低下またLNPには、それ自体に強力な炎症作用があるという。「メッセンジャーRNA型のワクチンは、人工修飾されていることで、自然免疫を活性化させなくします。米ペンシルベニア大学やオランダのラドバウド大学の論文によれば、現実に、接種者の自然免疫応答が低下をしていることもわかっています」と、この医師は言う。ベルギー人獣医で世界的なワクチン権威のウイルス学者であるギアート・バンデン・ボッシュ博士は、「パンデミックの最中に大量のワクチンを摂取すると変異株が猛威を奮い、感染が爆発する」と予測していたが、それが現実になっている可能性がある。ワクチンを打てば打つほど変異株を生み出し、いたちごっこになるかもしれない。取材の中で、コロナワクチンについては、ワクチン後の入浴が危険であるという話も耳にした。そんな話をしてくれたのは、関東の循環器内科医師だ。前出の医師もそうだったが、今回の取材を通して、現在の日本の医療分野では、新型コロナワクチンのリスクを声高に語ることは医療機関や医師らに「負担を与える」ことになる。明らかに、リスクを自由に主張できない目に見えないプレッシャーが医療界を覆っているようである。そこでこの循環器内科の医師は匿名を条件に、コロナワクチン接種後の入浴の危険性について、話をしてくれた。冒頭の13歳少年、また昨年末にも11歳少年がいずれも接種4時間後に入浴死している（資料1のNo.1328、資料2のNo.3）。この医師は、コロナワクチン接種に含まれるLNPが炎症性サイトカインの増加並びに急性期の副反応を引き起こしている可能性があると指摘する。また「激しい運動や飲酒、喫煙、さらに日本人の習慣であるお湯に浸かる浴槽入浴は、炎症性サイトカイン放出を促進するために、接種直後の副反応を悪化させる可能性があります」と指摘する。入浴死の9割は接種から5日以内に発生入浴については、厚生労働省がワクチン接種後の入浴は問題ないとしているが、この医師は、「入浴については、接種当日と翌日に死亡例が多く2023年1月までに報告された入浴死61例中、接種当日が12例、翌日が31例認められています。（2023年1月の「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」や「薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会安全対策調査会」のデータ資料3、資料4、資料5）入浴死の9割は、接種から5日以内（61例中55例）に起きています。そのため、ワクチン接種から数日は入浴を避けシャワー浴、また体調不良の場合はシャワー浴も避けるよう推奨しています」と述べる。最後に、新型コロナが蔓延してからも、数多くの遺体を解剖してきてきた法医学者で日本大学医学部の奥田貴久教授に話を聞いた。奥田教授は、「日本病理学会や日本法医学会などは現在、ワクチン接種後に亡くなられた方の因果関係を検討するために積極的な解剖を推奨している。死因・身元調査法に基づく解剖なども整備されているので、活用してほしい」という。「これまでコロナワクチン接種との因果関係が否定できないと感じる事例はあったが、脳梗塞や溶血（赤血球が破壊される現象）など様相は多彩でした。また最近では、ワクチン接種済みの人でも新型コロナ肺炎が重症化して死亡していたという事例を多く経験します。結局ワクチンを接種しても基礎疾患があれば重症化することがあるので、基礎疾患のコントロールこそが最重要なのです」こう見ていくと、ワクチン接種に二の足を踏む人もいるかもしれない。ただ日本政府の河野大臣は、こうした指摘はナンセンスであると強く主張している。日本政府の言い分を信じるべきか、ここで紹介したような医師たちが指摘する危険性を信じるべきか。コロナワクチンは難しい質問を日本人に投げかけている。https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/02/post-100831.phpーーーーーー接種後死亡、新たに10人認定　新型コロナワクチン　厚労省分科会2/10(金) 21:06配信　jiji.cpm　　厚生労働省の分科会は10日、新型コロナウイルスワクチンの接種後に死亡した59～89歳の男女10人について、「因果関係が否定できない」として死亡一時金などの支給を決定した。　死亡例で国の救済制度適用が認められたのは計30人となった。　厚労省によると、59歳女性はくも膜下出血を発症して死亡した。基礎疾患はなかった。他の9人は60～80代で、接種後に脳出血などで死亡した。　厚労省はこれまでに、死亡例以外も含む接種後の健康被害について計6219件の請求を受理。うち1622件で医療費の支給を認めた。　https://news.yahoo.co.jp/articles/2e76e9d2eab439049de4294cf7d50619f0dd4a32ーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■見逃せないワクチン死と健康被害　ワクチン投与後の死亡例で、救済制度の適用が認められたのは30例という。いままでにワクチン投与後に死亡した例は2,000人を超えるというから、そのほとんどは救済制度の適用も認められていない。また、健康被害については6,200例ほどが申告されているようだが、認められたのは1,600件余だという。　相変わらず国は「ワクチンのせい」にはしたくないのだろう。　だが、これらも氷山の一角だとしか考えにくい。ワクチン投与後に亡くなった人の数は、はるかに多いだろう。また健康被害の数値も、こんなものではないだろう。これほど危険なワクチンの投与をすすめておいて、死んだり健康被害を受けたりしても、知らんフリというのが日本政府の態度だ。　まだまだ、日本政府はワクチンの投与を続けるらしいが、われわれ国民は「自分の命は自分で守る」ことに徹しなければならない。　そういうことを考えさせてくれる有益な記事である。＊＊＊　　
05Feb
- 調味料は危険！？
  調味料は危険！？■どんな調味料が危険なのか？　数年前の記事だが、「女性自身」に以下のような調味料に関する記事があった。　この記事によれば、調味料も危ないという。取り上げられているのは、オーリーブオイルやかき氷用のシロップなどだが、特に更新されているわけでもなさそうだ。つまり、いまでも同じように危ないということだろう。ーーーーーー（引用）ーーーーーー免疫機能低下、発がん性…海外論文が警告する「調味料の危険性」記事投稿日：2015/08/22 06:00 最終更新日：2015/08/22 06:00『女性自身』編集部「産地はどこかと食材には厳しい目を持っていても、“調味料”に関しては最初から安心して使っている人も多いのではないでしょうか。しかし、日本で一般的に使われている調味料の中にも、海外では問題視されているものがたくさんあるのです」近著に『健康でいたければ「それ」は食べるな』（朝日新聞出版）がある、米国ハーバード大学の元研究員で内科医・大西睦子さんが、そう疑問を投げかける。実際に海外の論文やレポートには“調味料の危険性”を調査したものが数多くある。なかでも代表的なものを5つ挙げてもらった。【粗悪なオリーブオイルが免疫機能の低下を招く】’’10年、米国カリフォルニア大学デービス校の研究チームらが、エキストラバージンオイルの輸入品186サンプルを分析。安価な精製油の混入、高温や光による酸化や劣化について調べている。「国際オリーブ理事会（IOC）や米国農務省の基準と照らし合わせた結果、“本物”はたったの27％でした。価格が2倍のイタリアの高級品でも11％が基準外でした。酸化した油は下痢や嘔吐の原因になります。またマウス実験では、長期的な摂取で免疫機能が低下することが報告されています」【“ノンオイルドレ”でサラダの栄養素がムダに！】緑黄色野菜に多く含まれるカルテノイドには、抗酸化作用が強く、心血管障害、がん、加齢黄斑変性などの慢性疾患の予防的効果があるが……。「このカルテノイドや、ビタミンA、E、D、Kは油に溶けやすい性質があります。ですから、油と一緒に食べるとよく吸収されるのですが、ノンオイルのドレッシングで食べると“ロス”が多くなってしまうというわけです」【“使い回しの油”から発見された発がん性物質……】倹約家の主婦なら、てんぷらやから揚げ用の油をつい繰り返し使ってしまうはず。だが、米国フレッド・ハッチンソンがん研究所が、その“リスク”についてレポートしている。「それは、油の再使用や再加熱によって発がん性物質である、アクリルアミドが増加するというスタンフォード大の説でした。米国ダートマス大学の論文でも、調理後の油からアクリルアミドが検出されたとの報告があります。当然、外食産業ではコストを考えて“使い回しの油”も多くなるでしょうね」【ソースにも使うカラメル色素には発がん性が？】カラメル色素には、4種類がある。カラメル1は砂糖を加熱した自然由来だから安全。カラメル2は糖類と亜硫酸化合物を合成したもの。ここで問題とされるのは、化学的に砂糖にアンモニアを合成させた、カラメル3とカラメル4だ。「この3と4の製造段階で生成される4－MEIは、国際がん研究機関では『人間にとって発がんの恐れがある物質』と位置付けられています」【かき氷のシロップで子供たちに行動障害が？】’13年、米国バデュー大学の研究者らは「食品に添加される合成着色料が、注意欠陥・多動性障害（ADHD）などの行動障害を引き起こす可能性がある」と発表している。「日本ではかき氷のシロップに使われている合成着色料、黄色4号ですが、これはEU内では、商品パッケージに『子供の活動や注意に悪影響を及ぼす可能性があります』との警告文が必要になるのです」食の安全基準は、日々アップデートされているのだ。https://jisin.jp/life/health/1618161/ーーーーーーオリーブオイルの「エキストラバージン」は「偽物」ばかり　スーパー陳列の8～9割は国際規格に合っていない　2014年10月20日19時37分健康志向から需要が拡大しているオリーブオイル。なかでも、生の実から油分だけを搾り取った「バージンオリーブオイル」の最高品質、「エキストラバージンオリーブオイル」は大人気だ。ところが、最近は世界規模でエキストラバージンオリーブオイルの偽装がまん延しているそうなのだ。健康と美容、老化防止にも「効果もたらす」と人気オリーブオイルの「エキストラバージン」は偽物ばかり？(写真はイメージ）オリーブオイルは、美容や健康にも効果があるとされ、料理時の調理油としての用途のほか、調味料として肉料理やサラダにかけたり、パンにつけたり、さらには女性用の基礎化粧品や洗顔石鹸にも使われているという。ひと口にオリーブオイルといっても、さまざまな「品質レベル」があって、なかでも最高品質のオリーブオイル、「エキストラバージンオリーブオイル」には高い抗酸化作用があり、動脈硬化や心筋梗塞の予防効果も期待されている。オリーブオイルの成分は7～8割がオレイン酸で、エキストラバージンに限っては、さらにポリフェノール類やビタミンEなどが抗酸化作用をもっているので、老化防止や美容効果をもたらす、とされる。そんなエキストラバージンオリーブオイルの判断基準は、欧州などの主要な生産国が加盟する国際オリーブ協会（IOC）によって定められていて、この基準に則って世界共通で品質分けができるようになっている。「エキストラバージン」は、オリーブの実だけを原料に使用していること、機械的作業のみによってつくられていること（精製されていないこと）、酸度（遊離脂肪酸の割合）が100ｇあたり0.8ｇを超えないもの（酸化していないこと）、風味に悪臭などの欠陥がひとつもないこと――の4点を満たしたオリーブオイルで、化学検査とテイスティングによる官能試験を経て、酸敗臭や発酵臭などがまったくないものをいう。偽装オリーブオイルの多くは、低級の植物油に植物エキスで香りや色づけしたり、瓶などに規格基準の違うラベルを貼ったり、架空の生産者の名前やそれらしいブランド名をつけたりといった手口で販売。とくに高値がつくエキストラバージンオリーブオイルでは、安物のオイルから不快な味とにおいを取り除き、わからないように精製加工する方法がまん延しているそうだ。「本物」のエキストラバージンオリーブオイルであれば、健康や美容での効果や老化防止の効果も期待できるが、偽物となるとそういった恩恵はほとんどない。「おいしいのですが日持ちもしませんし数に限りがあります」そんな「エキストラバージンオリーブオイル」だが、関係者によると「国内のスーパーなどに出回っている8～9割は『エキストラバージン』とは言えません」という。オリーブオイルの研究や啓蒙・普及活動を行う、日本オリーブオイルソムリエ協会で年1回開催する品評会、「国際オリーブオイルコンテスト」（2014年は世界21カ国から400品目が応募）でも、全出品の約35％が「エキストラバージン」と表記されていても規格を満たしていなかった。同協会は、「エキストラバージンは、いわばフレッシュジュースと同じ状態です。オレンジジュースで考えていただくとわかりやすいと思いますが、果汁100％といっても濃縮還元のジュースがあるように、工程によって異なります。エキストラバージンは生の搾りたてですから、おいしいのですが日持ちもしませんし数に限りがあります」と説明する。そもそも、オリーブの収穫量によっても毎年の生産量が変わってくる。本来であれば、なかなかコンスタントに販売できる商品ではないが、それが世界中で人気となり売れている。どこかで品不足になっていてもおかしくないのに、だ。同協会は「エキストラバージンの偽装は以前、米国でも問題視されました。いまや世界的なことです」と話している。ちなみに、日本には国際的な品質規格である「エキストラバージン」規格の法規定そのものがないため、偽エキストラバージンオリーブオイルが出回っても、「品質偽装」には当たらないそうだhttps://www.j-cast.com/2014/10/20218826.htmlーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■オリーブ油について　エキストラバージンオリーブオイルが偽物が多いということは以前から言われていた。本物は非常に少ないのだと。だが、実際に採取される量が少ないのではなく、高品質なもの、あるいは混ざり物のないピュアなものが少ないのであろう。　ピュアのアエキストラバージンオイルは、オリーブ独特の薫りや苦味があり、通常の使用は難しい。主に熱しないで使うのがいいようだ。　スーパー等で購入するオリーブはピュアオイルであれば熱して使えるので普通にオイルとして使用すればいいと思う。　一番まずいのは、オイルの繰り返しの使用だ。一度熱したオイルを冷まして、また熱して使用するような使い方は病気の原因になるだろう。■調味料は本当に必要だろうか！？　わが家では、基本の調味料は「醤油」「みりん」「砂糖」「塩」「酒」だけである。　味や香りをつけるために「○○調味料」などは使用しない。どうしてもダシをとりたいときは「利尻産の昆布」を使う。これは手間も時間もかかる。　科学的に作られた調味料など言語道断。ダシの素などはまったく不要だ。そんなダシを入れなければ美味しい食事が作れないのは料理の仕方に問題があるだろう。　カレールーやシチューのルーも使わない。何が入っているか分かったものじゃないからだ。市販のルーを使った料理は料理とは言えない。長寿の秘訣のひとつは、健康に役立たない調味料を使わないことである。　美味しいものは自分で作れ。　安全なものは自分で作れ。　余分なものを入れずに作れ。　である。＊＊＊
03Feb
- フッ素は猛毒　厚労省も認めた
  フッ素は猛毒　厚労省も認めた■フッ素は猛毒　沖縄、東京国分寺市の市民からPFACを検出。恐ろしいことだ。フッ素化合物は毒物だというのは随分以前からいわれていたが、今回はかなりはっきりと分かる形ででてきた。ーーーーーー（引用）ーーーーーーPFASの国内検出状況などを確認環境省で専門家会議1/30(月) 19:13配信　琉球放送https://news.yahoo.co.jp/articles/26fc11a74f0b07790b631cfe2d30b3d763d26c99ーーーーーー血中PFAS、東京・国分寺市住民から高濃度　沖縄と近い結果に　全国平均の4.2倍1/31(火) 9:49配信　琉球放送　【東京】東京都の多摩地域住民を対象に血中PFAS濃度を測定する市民団体「多摩地域の有機フッ素化合物（PFAS）汚染を明らかにする会」は30日、都内で記者会見し、現時点で分析を終えている87人の一部は血中のPFAS濃度が高いと発表した。特に国分寺市在住者の65人のPFOS血中濃度は、環境省が実施した全国調査の平均比で約4.2倍に上った。https://news.yahoo.co.jp/articles/241ebae35155a165639d4c4eaf83347bda457f1fーーーーーー【そもそも解説】「永遠の化学物質」PFAS　危険性は?対策は?有料記事　朝日新聞デジタル鈴木彩子2023年1月30日 20時30分永遠の化学物質「PFAS」　米軍基地や工場周辺の河川などから検出が続く有機フッ素化合物（総称PFAS）について、国が対策を強化する方向で検討を始めました。PFASは、水や油をはじく性質があり、フライパンなどのコーティングから、航空機火災用の泡消火剤まで、さまざまな用途で使われてきました。なぜ、いま対策を強化するのでしょう。いまわかっていることをまとめました。 PFOS血中濃度、沖縄の6市町村で高い値　市民団体が初の本格調査　Q　PFASとは？　A　人間が作り出した、有機フッ素化合物の総称だ。水や油をはじき、熱に強く、自然界でほぼ分解されないため、人体や環境中に長く残る。「フォーエバー・ケミカル（永遠の化学物質）」とも呼ばれている。世界中で約4700種類あるとされ、ペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）とペルフルオロオクタン酸（PFOA）が、その代表例だ。【A-stories】永遠の化学物質　「心配ない」と言われたが　血液から30倍の化学物質残留性のある化学物質による「体内汚染」。その知られざる実態をお伝えした2021年の連載です。　1950年代ごろから、衣類や紙製品などの防水加工、半導体や自動車の製造工程、大規模火災時に使う泡消火剤などに広く使われた。ホッキョクグマからも検出、世界で規制　Q　なぜ規制が必要なの？　A　1990年代ごろから人…この続きは朝日新聞デジタル会員限定です。https://www.asahi.com/articles/ASR1Z455GR1SUTFL00G.htmlーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■フッ素は猛毒だということ　フッ素というのは強力な猛毒であることが昔から指摘されてきた。フッ素やフッ化物には脳の松果体を石灰化させる作用があることが指摘されており、酵素阻害作用により神経毒として作用し、歯のフッ素症を増やすなど様々な毒性がある。厚生労働省も猛毒として認めている物質である。　まず、私たちにできることは、フッ素を体の中に入れないことである。これは、日々の生活の中で、意識するしかない。買い物をするときに、商品裏面にある成分表示を確認するようにしたほうがいい。現在、必要以上にフッ素の含有量が高いものは次ぎのとおり。●歯磨き粉（フッ素化合物を含むもの）●水道水（アメリカなど水道水にフッ素が添加されている国や地域）●乳幼児の食品（ベビーフードの一部）●ジュース（農薬などから果実に吸収されているもの）●炭酸飲料水、お茶、ワイン、ビール●ファーストフードのフライドチキン（機械で骨をとっているもの）●缶詰の魚●魚貝類●フッ素添加された塩●たばこ●麻酔（メチオキシフルレンなどフッ素化合物を含むガス）●農薬（クリオライト・フッ素化合物をふくむもの）●フッ素加工（テフロン）のフライパン●フッ素入りのコーティングスプレー　このように、かなり幅広いジャンルでフッ素が使われていることが分かっている。これらすべてを排除するのはかなり困難を伴うが、すぐに対処できることもある。■テフロンのフライパンは使わない　フライパンなどの調理器具は家庭で毎日使用するものである。テフロン加工のフライパン等を使用していると徐々に劣化してテフロンがはがれてくる。知らぬまにフッ素を体内に取り込んでいることになる。　テフロン加工のフライパンは即使用をやめて、昔ながらの鉄製のフライパンに切り替えることである。　テフロン加工から鉄製に切り替えると、驚くほど料理が旨くなることを実感するはずである。　また、電気炊飯器の釜もほとんどがテフロン加工である。これも使うのを止めることだ。代替え品は「土鍋」である。これまた、ごはんが美味しくなることは、請け合いだ。■歯科での虫歯予防フッ素塗布をやめる　ほとんどの歯科で「子どもたちの虫歯予防のためのフッ素塗り」を行っている。　フッ素の毒性を考えると、飛んでもないことだし、一度や二度フッ素を塗布したからといって、実は虫歯は減らないのである。　子どもたちに危険を及ぼさないために、歯科でのフッ素塗布はしないことである。■フッ素が何故、これほど普及してしまったのか　そもそもの始まりは、広島・長崎に投下された原爆開発「マンハッタン計画」だ。　この計画に携わった科学者の一人ハロルド・ホッジ博士は、核兵器の製造時に大量に使用し、排出されるフッ素ガスの毒性を一般大衆に知られないように「フッ素は安全なもの」として一般の人々のイメージに浸透させ安全性をアピールしようとしたのである。　フッ素を人類史上、初めて水道水に導入したのはナチスだ。強制収容所などでも使用していた。　昔の畜産では牛などをおとなしくさせるためにフッ素を牛などに飲ませていた。当然、そのフッ素は牛乳や牛肉に含まれ人間の口に入る。　ソビエトの強制収容所でも同じことが行われた。　またフッ素は殺鼠剤の主原料としてよく用いられている。　世界保健機構（WHO）や、すでに導入している各国の歯科医師学会などは、「フッ素は虫歯予防に有効であり、適量であれば人体への深刻な被害などは一切ない」との立場だ。つまりWHOは産業の主張を代弁する組織で、真の健康を考える組織ではないということだ。　19世紀のヨーロッパにおける初期の代表的フッ素研究者の多くが、毒性の強さから、研究中に死亡したり、重症を負ったりしていることからが明らかになっている。　フッ素の有効利用の始まりはアメリカにおけるアルミニウム産業である。産業廃棄物であるフッ素の毒性と処理に手を焼いていたアルコア社は1939年に虫歯予防のために、公用の水道水にフッ素を添加することを提唱。　その後、欧米において「宣伝広告の父」との異名をもつ、エドワード・バーネイが「虫歯予防にフッ素」というキャッチフレーズで水道水へのフッ化物添加キャンペーンをテレビ・ラジオ・ポスターなどを用いて全米で大々的に展開しました。そして、「フッ素は安全なもの、体に良いもの」というイメージが一般社会に定着したのだ。　フッ素の過剰摂取は骨硬化症、脂質代謝障害、糖質代謝障害と関連がある。また発ガン性があるとの指摘もある。　恐ろしいフッ素の毒性とフッ化物を、これ以上自分の身体に入れない努力をしなければならないだろう。＊＊＊
01Feb
- タイ王女　ワクチン接種後に意識不明の重態か
  タイ王女　ワクチン接種後に意識不明の重態か■タイ王女　ワクチン接種後に意識不明か　王室はパッチャラキッティヤパー王女が「マイコプラズマ感染後の炎症による重度の不整脈のため、2022年12月15日（現地時間）に意識を失って以降、３週間以上にわたって意識が戻らないと発表した。　このの発表では、コロナやワクチンの話は出てこない。だがバクディ博士なる人物がツィッターで「王女はワクチン接種後に意識不明になった」と公表している。　さてはて、その真偽はいずれか。ーーーーーー（引用）ーーーーーータイ王女が３週間以上、意識不明。王室は「マイコプラズマ感染症の炎症による不整脈のため」と発表Photo : Aflo現タイ国王・ラーマ10世（70）の長女パッチャラキッティヤパー王女（44）が、「意識不明の状態にある」とタイ王室が声明を発表した。2023年１月７日（現地時間）、王室はパッチャラキッティヤパー王女が「マイコプラズマ感染後の炎症による重度の不整脈のため、2022年12月15日（現地時間）に意識を失って以降、３週間以上にわたって意識が戻らないまま」であると発表。続けて、「医師が王女の状態を注意深く観察しながら、医療機器を利用し、心臓、肺、肝臓の機能をサポートするための薬と抗生物質を投与し続けている」と公表した。王女は2022年12月15日（現地時間）、タイ北東部のナコンラチャシマーで競技会に向け自身の犬を訓練していたところ意識を失い、その後すぐに首都バンコクの病院にヘリコプターで搬送されたといい、現地メディアによると「（肺や気管支などに炎症を起こすとされる）マイコプラズマ細菌への感染により、王女の体調が非常に深刻な状態である」という。ラーマ10世と最初の妻であるソームサワリー元妃の間に誕生し、米屈指の名門校として知られるコーネル大学で修士号と博士号を取得。弁護士免許も所有する秀才として知られているパッチャラキッティヤパー王女。大学卒業後は、オーストリア、スロベニア、スロバキアのタイ大使や、司法長官事務所、王立保安司令部、国連犯罪防止刑事司法委員会のタイ大使を歴任するなど、外交官として王室を支えていた。ラーマ10世には王女の他に２番目の妻スチャーリニー元妃との間にシリワンナワリーナーリーラット王女（36）、３番目の妻シーラット元妃との間にティパンコーンラッサミチョト王子（17）が誕生しているものの、現時点でラーマ10世は正式に後継者を指名しておらず、長女であるパッチャラキッティヤパー王女が王位につくかどうかは不透明とのこと。タイでは、ラーマ10世の度重なる不倫をめぐって、王室の改革を求める大規模なデモが行われるなど混乱が続いている真っ最中。現地メディアは、「王室の中心メンバーとして求心力のあったパッチャラキッティヤパー王女の体調不良は、国民にさらなる不安を与えているだろう」と報じている。王女の１日も早い回復を祈りたい。https://spur.hpplus.jp/celebrity/celebritynews/2023-01-10-jX9Axw/ーーーーーーコロナワクチン3回目接種後、タイ王女が昏睡状態　真相を知ったタイは、ファイザーとの契約を破棄する可能性　（バクディ博士 / タマホイ訳）twitter 動画（タマホイ）　動画　3分8秒スチャリット・バクディ博士https://twitter.com/Tamama0306/status/1620023410834432006「タイ当局とコロナワクチンについての話をすることができた、彼らはファイザーとの契約を破棄する最初の国になれるよう努力すると言った」。「タイの王女が3回目ワクチン接種の23日後に倒れて昏睡状態にある、彼女はまだ44歳で大きな病気をしたこともないのに」3:37 AM Jan 30, 2023(タイの)　現国王の娘が倒れ、昏睡状態になっています。たしか、（コロナワクチン）3回目の接種から23日後だったと思います。--- まだ若いんですか？もちろん、44歳で大病を患ったことはありません。それが倒れたんです、そして昏睡状態にある。「細菌感染だと思われる」と。当局も大学もバカげた診断を下しました。ありえない。彼女は何に苦しんでいるのか。そこで私たちは、何ヶ月も前からこの問題に取り組んできた。タイの活動家たちを説得しました。バンコクの大学教授もいて、素晴らしい人たちです。彼は王室と連絡を取り合い、私たちの情報を王室に送ってくれています。事実を知らせるために。世界中で苦しんでいる人が多数いるように、王女もこのワクチンの被害者として苦しんでいる可能性が高いということを。タイ当局の最高権力者の顧問の方々と連絡を取り、こうなったのです。この3年間で初めて、どこかの国の政府の最高顧問と話す機会を得たのです。非常に印象的でした私は彼らに、このコロナのアジェンダは、すべてフェイクだと説明しました。なぜフェイクなのかを説明し、コロナワクチンが詐欺である証拠を示せました。そして、私がこのことをタイに伝えたとき、彼らは部屋の中で飛び上がって驚いた。そして私にこう言いました。この契約を破棄する世界で最初の国になるよう努力します。つまり、ファイザーはタイに何十億も返済しなければならず、タイは生活を失った人々に補償することになるのです。------(字幕引用終わり)---------------------------------■タイ王女の意識不明重態　信憑性はともかく、このような話が漏れ聞こえてきている。　いよいよ、大物の人物がワクチン被害を受けるようになったということなのかか。タイの王女がワクチンの３回目の投与後に意識不明の状態だということである。タイ王室は「マイコプラズマ感染症の炎症による不整脈のため」と発表し、真偽を明確にしていない。また、このバクディ博士のいうように、タイがファイザーとの契約を破棄する世界で初めての国になるのかも、いまのところ分からない。　　それに、ワクチン投与が危険だということをタイ政府もタイ王室も知らずに、３回も投与していたことは不自然といえば不自然である。　いずれにせよ、ワクチン投与と王女の意識不明状態が医学的に説明できなければ、どうにもならないのではないだろうか。　だが、このまま王女が回復しなければ「大事」になる可能性はおおいにあるだろう。　状況の推移を見守っておきたい情報ではある。＊＊＊
30Jan
- 森喜朗元首相「ロシアが負けることはない」どんな思考回路なのだ
  森喜朗元首相「ロシアが負けることはない」どんな思考回路なのだ■森喜朗元首相の発言が物議を　森喜朗元首相の発言が物議を醸している。この時期に「日本はウクライナに力を入れていて良いのか。ロシアが負けることは考えられない」という発言だ。　また「ゼレンスキーはウクライナ人を苦しめている」という。キチガイ沙汰の発言である。　森喜朗元首相の発言の主旨はよく分からないが、自分が首相時代にロシアのプーチンと会ってファーストネームで呼びあう中になっていたこと。北方領土交渉を続けてきたこと。そして長年かけて日露交渉を進展させてきたことなどを指し示すらしい。　だが、誰が見てもロシアのウクライナ攻撃は理不尽だし、なんといってもウクライナ国民を標的にした攻撃は戦争犯罪としかいいようがない。　また第二次世界大戦でロシアが日露の不可侵の約束を破って日本を攻撃して北方領土を奪ったことも歴史的事実だ。　つまり、ロシアはそういう国なのだ。国と国との約束など平気で破る国家だ。プーチンはそのスパイ組織の代表だった。ウソをつくことなど何でもない日常茶飯事のことなのだ。そのプーチンがロシアの頂点に上りつめたのだ。　森氏の発言は、そういうプーチンを相手に「ロシア擁護」する発言である。　森氏に言わせれば、このウクライナ戦争でウクライナの肩を持つようなことをしていたら、日本の北方領土交渉に陰をさす。このままではいけない、ということなのだろうか。　いずれにせよ、北方領土がすぐに返還される見通しなどないし、ロシアとしては70年以上も「変換するフリ」をしながら、日本から「経済協力」の名のもとに金をたんまりと引き出す作戦を展開しているのに過ぎない。　そんなロシアを擁護して､どうするつもりなのだろう。　そんなことより、ウクライナ国民の不幸を何としてでも救済するために「何らかの行動」を起こすのが政治家の務めではないだろうか。　　ーーーーーー（引用）ーーーーーー森喜朗元首相が発言「ロシアが負けることはない」という嘘公開日：2023/01/29 nikkann genndai森喜朗元首相の発言が、また物議を醸している。　いわく、「（日本は）こんなにウクライナに力を入れてしまってよいのか。ロシアが負けることはまず考えられない」「ロシアのプーチン大統領だけが批判され、（ウクライナの）ゼレンスキー大統領は何も叱られないのはどういうことか。ゼレンスキーは多くのウクライナ人たちを苦しめている」。　まず、「ロシアが負けることは考えられない」と言うが、ロシアとウクライナが互角に戦争をしてロシアが負けることは確かに考えられない。しかし、今の問題は、「国際法に違反してウクライナに攻め込んできたロシア軍をウクライナ軍が国境まで押し返すことはあり得る」し、そうしなければ自由で民主的な国家が専制国家に征服される悪しき先例を許してしまう。だから、今、世界の大勢が協力してウクライナを支援しており、わが国もそれに参加しているのである。　つまり、「ロシアが負ける」の意味であるが、それが、「ロシアが侵略に失敗する」という意味でなら、現に状況はそれに向かっているし、人道的観点から日本はそれを願い支援すべき立場にいるはずだ。　また、「ゼレンスキーが多くのウクライナ人たちを苦しめている」という発言は、まさに「狂気の沙汰」である。国際法に違反して隣国に軍事侵攻してウクライナ国民に地獄の苦しみを与えているのはロシアのプーチン大統領である。これは世界周知の事実である。だから、プーチン大統領が撤兵を決めさえすればウクライナ国民は今の苦しみから解放される。それに対してゼレンスキー大統領は、立場上、国際法に照らして、民族の誇りを託されて抗戦を指揮しているだけの立場である。　プーチン大統領は、侵攻の理由として、NATOが東方に進出しないという約束を破ったと語った。しかし、第2次大戦末期の日ソ中立条約の一方的破棄に論及するまでもなく、国際関係における約束違反など珍しくもない。重要な点は、だからといって軍事侵攻を始めてしまったらそれは国連憲章、不戦条約等の国際法に違反してしまう。だから、「ロシアが悪い」という前提は譲りようがない。https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/317931ーーーーーー「ロシアは負けない」発言の森喜朗氏に、防衛大名誉教授が言いたいこと1/29(日) 11:03配信　デイリー新潮森喜朗・元首相「ロシアが負けることは、まず考えられない」──これが、かつて日本のトップだった人物の発言だ。森喜朗・元首相（85）は1月25日、日印協会の創立120周年記念レセプションであいさつし、ウクライナへの侵略を続けるロシアを擁護した。https://news.yahoo.co.jp/articles/17007c15de8af47217c2e65b0e6829231c2c26c7ーーーーーー（引用終わり）ーーーーーー■森氏だけではない　森氏は東京オリンピックでも問題発言をして責任者の立場から引き下ろされたが、懲りずに今度は「ロシア擁護」発言をするなど、政治家としての資質そのものが疑われる。今は政治家をやっていないからいいだろうという問題でもない。　自民党には、このように思考回路の壊れた人間が多すぎる。＊＊＊
29Jan
- テスラ株急落の意味
  テスラ株急落の意味■テスラ株急落　70%下落　世界のEV車の急先鋒だったテスラの株価が急落している。テスラのCEOのイーロン・マスク氏は先頃ツィッター社を買収して急速な経営改革を断行して話題を呼んでいる。そのやり方があまりにも過激だとして批判も多く、その不評がテスラにも及んでおり、テスラ株の急落に結びつける人も多い。　だが、それにしてはテスラ株の70%下落は大きすぎる。テスラそのものに特段の問題があるわけではない。CEO一人の言動でここまで株価が下がることは普通ならあり得ないことだ。　よくよく世界を眺めてみると、このテスラ株の急落は世界情勢を反映しているとみるほうがよいようだ。　2030年あるいは2035年には各国でガソリン車の販売が終了してEV電気自動車の販売のみになるようである。ただし新車販売に限るようだ。　だが、これすらも実現するかどうかは分からない。なにしろ、電気自動車の問題点がクローズアップされ始めたからである。　ひとつは電気自動車の蓄電池の問題。そして充電をするためのインフラ整備の問題。そして充電時間の問題。これらが、まだすべて未解決である。電気自動車はまだ不便な存在なのだ。　もう一つはエネルギー価格の高騰化の問題。昨年2022年の春にロシアのウクライナ侵攻が始まり、世界のエネルギー問題が大きく変動してきて、いま各国で電気料金の高騰が問題になってきている。　世界で電気自動車の先進国であるノルウェイで、このことが大きくクローズアップされ始めている。だ疎林社のガソリン代よりも電気自動車の電気代のほうが高くなってしまっているのだ。　このことで、高価な投資をして電気自動車を購入したはいいけれど電気料金の高騰に苦しめられることとなった。　おそらくは、ウクライナ戦争が終結したとしても当分の間は電気料金の高騰は収まらないだろうし、その間電気自動車の所有者は高い電気代に苦しむことになるだろう。　電気自動車はCO2削減に役立つといわれているが、どうも雲行きは怪しくなってきている。地球全体のCO2削減にはあまり効果がないという議論も起き始めている。　テスラの車は安全性が高いなどといわれてきたが、ここへきて事故が起きたりして、必ずしもそうでもないということが分かってきた。　株価の変動は、目に見える状況の変化によるばかりでなく目に見えない変化にも激しく反応するものである。今のテスラの株価の急落は、なにか大きな変化を予感させるものがある。　CEOのイーロン・マスクの失敗なのか、世界の情勢変化なのか。テスラに問題があるのか。電気自動車そのものに問題があるのか。あるいは、電気自動車だけでなく、世界経済そのものに陰りが出てきたためなのか。　様々な不安要素がありすぎる現在、決定的なことは何一つ分からないが、ひとついえることは「戦争はすぐには終らない」ということと、西側諸国がアメリカと共にあやふやながらタッグを組んでロシアに対峙し始めたこと、そしてわが日本も愚かにも「戦争に巻き込まれるリスクを背負う」方向に動き始めているということが、かなりはっきりと見え始めたことだ。　　そういう変化とテスラの株価変動は、なにやら連動して見えるのは私だけだろうか。　ーーーーーー（引用）ーーーーーーテスラ株70%下落の衝撃やはり「ばかげた過大評価」の声は正しかったのか1/28(土) 7:11配信　Merkmal下降トレンドを続けるテスラの株価テスラCEOのイーロン・マスク（画像：AFP＝時事）　テスラの株価が下落している。2022年1月に最高値402.66ドルを記録したものの、年間を通じては下降トレンドにあり、第4四半期に入ると急激に減少。12月27日（現地時間）の終値は109.10ドルと、52週最安値となった。　最高値と比較すると約70%の下落であり、「テスラはもうおしまいか？」など、さまざまな臆測が世界中を駆けめぐった。ちなみに、年が明けてから幾分かもちなおし、2023年1月23日（現地時間）の終値は143.75ドルとなっている。（中略）結局のところ、・EV販売競争の激化・エネルギー価格の高騰・先行きが不透明な景気など不安材料が多いなか、イーロン・マスクCEOはツイッター社買収によりテスラというブランドや期待感を損ねただけではないだろうか。イーロン・マスクCEOが残した、「テスラの株主が長期的にはツイッターから利益を得られるようにする」というツイートからは、テスラの将来像が全く見えてこない。https://news.yahoo.co.jp/articles/71c2ee2b5e08e20937945ee7e926ecf56d1582faーーーーーー2022年09月16日更新「EVシフトは綺麗事ばかり」電気自動車先進国の「悲惨な現状」とはノルウェーでは、いまや新車販売のうち80％超が電気自動車（BEV）になっています。そこまでBEVが普及すると問題になるのが電力供給です。環境意識が高いノルウェーでは、火力発電の割合はわずか2％程度。日照時間が短いノルウェーでは太陽光発電があまり使えないため、生活で使う約95％の電力は水力発電でまかなわれており、川が凍り水力発電が使えない冬季は生産貯蔵していた水素を使って発電しています。水力発電は電力コストが安いため、ノルウェーでは電力価格も安く電気代はドイツの2/3程度。街のいたるところに急速充電設備が設置され、BEVを支障なく使える環境が整っています。ただし、現在ノルウェーでBEVが使いやすいのは、比較的人口が少ない北部だけです。EVシフトによるノルウェーの悲惨な現状人口が多いノルウェー南部では、EVシフトの悲惨な現実が浮き彫りになっています。ノルウェーの高速道路には多い所で20基以上の急速充電設備が設置されていますが、それでも長期休暇などの交通量が増える時期には、大規模な充電渋滞が起こります。充電設備の数はおおよそ日本の20倍ほど設置されていますが、これだけ整備されていても一切のストレスなくBEVを使うには不足する様子。充電渋滞は同じくEV先進国である中国でも問題になっています。南部オスロ近郊はガソリンよりも電気代のほうが高いさらに悲惨なのが電気代の高さです。ノルウェーでは生活電力を水力発電でまかなっているとはいえ、発電設備が集中している北部から南部へは送電することができず、ノルウェー南部ではおもに電気を海外から購入しています。2022年は、ウクライナ危機や水力発電の要となる雨量不足などの影響により電気代が高騰しており、いまや電気代はガソリン価格以上になっています。しかも、ノルウェーのガソリン価格は元々EUのなかでもトップレベルの高さです。現在ノルウェー南部の首都オスロ近郊では1kWhあたり電気代は1ユーロを超え、BEVを満充電するのに100ユーロ（約1万4,000）もかかるようになっています。電力需要が高まった2022年の冬の一般家庭の電気代は、日本円換算で1ヵ月あたり12～13万円にものぼったそうです。一定額以上は政府が負担してくれるものの、この電気代の異常高騰にオスロ周辺に住む市民は悲鳴を上げています。寒い地域ではバッテリーの効率が低下するため、BEVは本来ノルウェーで普及しにくいはずです。にもかかわらず、ノルウェーでここまでBEVが普及したのは、前述した水力発電による安価な電力と、高価な燃料価格に加えて、政府の政策が大きく影響しています。政府は内燃機関車に重税を課すかわりにBEVを優遇する政策を推進。BEV購入にあたっての免税措置に加え、フェリーや有料道路、駐車場利用の割引や法人向けの税制優遇が実施されたことで現在に至ります。なんか矛盾してない？ノルウェーがBEVにとって至れり尽くせりなこれらの優遇ができるのは、北海油田から取れる石油・天然ガスによる潤沢な収益があるためです。つまりノルウェーでは、石油を売った代金によって国内のEV導入が進められています。その石油は海外で使われるため、ノルウェーでのCO2排出量は少なく済みますが、地球全体のCO2排出量削減には何も貢献していません。むしろ過度なBEV需要の高まりによってCO2の排出量が増えていることにもなります。BEVが増えすぎたことによる充電渋滞に加え、不安定な電力供給による移動コストの異常高騰。これが、BEV普及率世界第1位を独走するノルウェーの現状です。https://car-moby.jp/article/news/ev-shift-leads-to-disastrous-situation/ーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■電気料金高騰でノルウェイ国民は地獄の状態　上記記事でも「ノルウェイのEVの電気料金はガソリンを上回る」というから、電気自動車を導入した国民は地獄だろう。世界の最先端だっただけに、今後が危ぶまれる。　日本も今年６月から電気料金の大幅な値上げが予定されている。東京電力で30%とか40%の値上げというから、まず、一般家庭の光熱費の高騰が大変なことになる。　いくら、補助金があるとか自動車税が優遇されるといっても、いま電気自動車に切り替える人がどのくらいいるのだろうか。　私なぞは、ポンコツのガソリン車を死ぬまで使うほうがいいと考えているが、どうなることやら。＊＊＊
24Jan
- ワクチン接種で「エイズ」発症者が多数か　ドイツ政府
  ワクチン接種で「エイズ」発症者が多数か　ドイツ政府■ワクチン接種でエイズか　ドイツ政府は、ワクチン接種を受けた人の中に「エイズに似た症状」を発症している人が「憂慮すべき数」いることを認めた。　ドイツ当局が発表した新しいデータによると、ドイツでは2022年に10万2000人以上の超過死亡が発生し、2020年に記録された超過死亡の276％増となっている。　Expose-news.com レポート。ドイツ政府が2022年1月にデータを発表したため、COVID-19ワクチンの有効性に対する疑念が高まり始めた。　このデータから、完全接種者のほとんどが、月末までにワクチンによる本格的な後天性免疫不全症候群を発症することが示唆された。　さらに、このデータでは、完全接種者の免疫力はすでに平均マイナス87%まで低下していることを確認した。　専門家が指摘した通り、ワクチン接種者のエイズ発症が激増しているようである。大変深刻な状況である。以下、原文。ーーーーーー（引用）ーーーーーーGerman Government data confirms the COVID Vaccinated did develop Acquired Immunodeficiency Syndrome in Jan. 2022 & it caused 102k Excess Deaths over the year; a 276% increase on Deaths in 2020BY THE EXPOSÉ ON JANUARY 22, 2023 • ( 16 COMMENTS ) <img data-lazy-fallback="1" class="pf-button-img" src="https://i0.wp.com/cdn.printfriendly.com/buttons/printfriendly-pdf-email-button-md.png?w=639&ssl=1" alt="Print Friendly, PDF & Email" style="width: 194px;height: 30px;" data-recalc-dims="1" />Official Data shows Germany suffered over 102k excess deaths in 2022, a 276% increase on excess deaths recorded in the year 2020, the alleged height of the Covid-19 pandemic, and prior to the emergency use authorisation of Covid-19 injections.Does this prove that the COVID Vaccinated did go on to develop Acquired Immune Deficiency Syndrome as predicted in an official report published by the ‘Robert Koch Institut?Let’s not lose touch…Your Government and Big Tech are actively trying to censor the information reported by The Exposé to serve their own needs. Subscribe now to make sure you receive the latest uncensored news in your inbox…TYPE YOUR EMAIL…SUBSCRIBEAs the German government published data in January 2022, concerns about the effectiveness of the COVID-19 vaccine began to rise.https://expose-news.com/2023/01/22/c19-vaccine-induced-aids-death-scandal-germany/ーーーーーー（引用終わり）ーーーーーー■日本人は？　ワクチンとの因果関係は不明だが、免疫力の低下により「エイズ」の症状に似た患者が激増しているという記事である。　ドイツでは、3回以上の接種者の統計だが、日本では４回、５回と接種がすすんでいるので大変に心配である。　イスラエルでは公式の発表では100%の国民にワクチンが投与されており、50%の国民に同様の症状が現れているという情報もある。　恐ろしいことが進行している気がしてならない。　日本人は、放射能を浴びても放射性物質入りの食品を摂取しても問題のない強い身体だから、コロナやコロナワクチンでも大丈夫なのだろう。　そう考えるしかない。＊＊＊
23Jan
- 接種すればするほど感染しやすくなる　ワクチン大国
  接種すればするほど感染しやすくなる　ワクチン大国■　日本のワクチン接種率は、世界を見回してみても極めて高い。100人あたりの接種回数は301.14回で世界1位。2022年12月下旬はオミクロン株対応ワクチンの接種率が32％（1月12日時点で37.5％）でG7の中でトップになった。　「ワクチンを接種すればするほど、コロナにかかりやすくなる可能性は否定できない」と話すのは、新潟大学名誉教授で医師の岡田正彦さんだ。　名古屋大学名誉教授で医師の小島勢二さんも、ワクチン接種がコロナ感染を引き起こす可能性を指摘。■今では、日本は「ワクチン接種大国」　以下の「女性セブン」の記事にもある通り、日本のワクチン接種率は世界的に見ても極めてたかい。そして、相変わらず大量の新規感染者は出続け、重症者や死者は減らない。　さすがにワクチンを積極的に薦める医師や専門家は少なくなってきたようだが、政府のインフォーメーションでは「家族のために...」ワクチンを接種しようと言い続けている。　もうここまで来たら、ワクチンを止めるほうに舵を切るべきだと思うが、如何だろうか。　それよりも、ワクチン投与によって変化してしまった免疫力をどう取り戻すか、身体に溜まってしまった毒をどのようにデトックスするかに、今すぐにでも取り組まなければならないだろう。　残された時間は少ないと思う。＊ーーーーーー（引用）ーーーーーー「ワクチン大国」日本で感染者が増加　医師は「接種すればするほど感染しやすくなる可能性」指摘2023年1月16日 19時15分 NEWSポストセブン　ワクチンはコロナ禍における感染拡大の切り札と目されてきた。しかし、ここへきて目を覆いたくなるデータが次々に報告されている。接種率が高い国こそ、感染者数が増加している。ワクチン接種について、もう一度考える時期にきているのかもしれない──。「週間感染者数上位5か国」と「ワクチン接種回数」　3年ぶりに行動制限のなかった年末年始。友人と久しぶりの温泉旅行を計画していた、都内に住むA子さん（62才）が顔をしかめる。「新型コロナに感染し、お正月は寝込んで終わってしまいました。当然、旅行はキャンセル。高熱にうなされて咳もひどく、眠れない夜が続いてつらかった。でもまさか自分が感染するなんて……。だって感染しないために、12月の中旬には、ワクチンの5回目の接種を終えたばかりでしたから。それなのに……」　A子さんと同じように、ワクチン接種に疑問を抱く人は少なくない。もはや「ワクチン打っても感染した」という事例はごくありふれたものになり、ワクチンメーカーの「感染予防効果は90％以上」という当初の触れ込みなど、信じている人はいないだろう。　昨年12月には、政府の新型コロナ感染症対策分科会会長で、ワクチン接種の“旗振り役”の尾身茂氏（73才）も感染した。A子さんと同様に、前月に5回目のワクチン接種を済ませたばかりだった。　日本のワクチン接種率は、世界を見回してみても極めて高い。100人あたりの接種回数は301.14回で世界1位。昨年12月下旬にはオミクロン株対応ワクチンの接種率が32％（1月12日時点で37.5％）となり、G7の中でトップになった。　出だしこそ遅れた日本だが、政府が推し進める追加接種により、いまやワクチン大国となった。だが皮肉なことに、ワクチンを打ち続ける国民が愕然とするデータがある。　WHOがまとめた新型コロナ感染症の集計で、日本は週間感染者数が2022年11月から10週連続で世界一を記録。最新の1月11日までの1週間では118万232人で、2位の米国（46万2944人）とは2倍以上の開きがある──。　ワクチン大国になったはずの日本で、なぜ感染者が増えているのか。「ワクチンを接種すればするほど、コロナにかかりやすくなる可能性は否定できない」　と話すのは、新潟大学名誉教授で医師の岡田正彦さんだ。「世界68か国を対象に、『国民のワクチン接種率』と『人口100万人あたりの1週間の新規感染者数』を照らし合わせると、接種率が高い国ほど感染者が多いという驚きの論文が出た。ワクチンの接種が結果的に、体内に侵入したウイルスを撃退する免疫力を下げてしまっていることが推測されます。しかも免疫低下は一時的ではなく、数十年単位という長期に影響する可能性もある。すでに打ってしまったのは仕方ないが、これ以上の接種にはかなり慎重になるべきです」　名古屋大学名誉教授で医師の小島勢二さんも、ワクチン接種がコロナ感染を引き起こす可能性を指摘する。「アメリカの『疾病対策予防センター』の研究者が33万人を対象に調査したところ、未接種、2回、3回、4回とワクチンの接種回数が増えると、感染率が29％、33％、38％、41％と高くなることがわかりました。ワクチンの接種回数が増えると感染しやすくなることを、ストレートに示しているデータです」　WHOが発表した週間感染者数が多い上位5か国に関して、「人口100万人あたりの感染者数」と「100人あたりのワクチン接種回数」を左上の表にまとめた。ワクチン接種回数の少ないアメリカで、人口100万人あたりの感染者数が少ないのは一目瞭然だ。　ワクチン接種と感染率のデータはほかにもある。　1月1日に米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」に掲載された記事が、医療関係者の間で注目を集めている。　北米などで流行中のオミクロン株亜種「XBB」も、ワクチンを接種した人の方がかかりやすくなることを指摘しているのだ。同紙によればワクチンを3回以上接種した人は、未接種者の3.4倍、2回目接種者の2.6倍感染率が高くなるという。　XBBは東京都でも15件検出（1月12日現在）された。感染力が非常に強いとされ、世界的な感染拡大につながるおそれがある。接種をやめれば感染拡大は収束する　現在、政府が感染拡大の切り札として接種をすすめるオミクロン株対応ワクチンも、感染予防の期待は薄い。「免疫学では『抗原原罪』という現象が知られています。変異株に対応した改良型ワクチンを接種しても、最初に接種したワクチンに対応した中和抗体だけが増加し、必要とする改良型ワクチンによる中和抗体は充分に作られないという現象です。アメリカの医学雑誌『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』でも最新の研究結果として掲載されています。　そもそも、変異を繰り返すウイルスにワクチンで対応し続けるのは、無理があるのです」（小島さん）　日本ではコロナ感染による死者数も急増している。　昨年12月からの1か月で、コロナによる死者は1万人を超過。パンデミック当初からのコロナ感染死者数は6万人であることを考えると、実に6分の1がこの1か月で亡くなっていることになる。　1月11日には全国のコロナによる死者が520人となり、初めて500人の大台を超え過去最多となった。死者数が過去最多を更新した県は山梨、静岡、三重、滋賀、愛媛、高知、福岡、大分、宮崎の9県にのぼる。ワクチン接種が進み、本来なら死者も減るはずだが、逆に亡くなる人が増えている現状をどう見るべきか。「現在は流行初期のように、肺炎が重症化して死亡するケースは減っています。　しかし、感染そのものを予防できなくなったいま、コロナに感染してしまい、体力を消耗して死亡する高齢者が増加していると考えられています」（小島さん）　では、まだ続く感染拡大にどう立ち向かっていけばいいのか。岡田さんが言う。「医療界では変わり者扱いされてしまいますが、“コロナのワクチンは効かない”と強く指摘したい。そればかりか、接種をやめないと、変異株の発生も促進し、さらに感染を広げ続けることになります。接種をやめれば、感染者も減らせると考えています」　ワクチンを打つか打たないかは個人の判断だが、ワクチン接種が始まった2021年とは状況が大きく異なっていることを理解しなければならない。※女性セブン2023年2月2日号https://news.livedoor.com/article/detail/23544925/ーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー ■賢明なコロナ対策は？　最も賢明で安全なコロナ対策は、新コロワクチンを捨てることだ。　今回のコロナ以外にも何度も実験台にされてきたアフリカの人々は、身をもって経験している。ーーーーーー（引用）ーーーーーー期限切れワクチン“大量廃棄”ナイジェリア　2021/12/23(木) 接種に消極的な人も多く、これまでに接種を完了した人が、わずか２％にとどまる西アフリカ・ナイジェリア。期限切れとなったワクチン１００万回分以上が廃棄処分されました。 https://news.yahoo.co.jp/articles/b6a1c1b20db37bb326aea3a73fa0efaa5409433d ーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー　２２日、西アフリカのナイジェリア。大量のワクチン期限切れのワクチン１００万回分以上が廃棄処分された。ＢＢＣなどによると、アフリカ諸国では、最近になって先進国から在庫のワクチンの寄付が相次ぎ、中には使用期限が迫っているものもあるため、配布が間に合わない事態が急増。さらに接種に消極的な人も多く、大量に余ってしまったという。　ナイジェリアでは、これまでに接種を完了したのは国民のわずか２％。　それで困ったという事態になったとはニュースは伝えていない。＊＊＊
18Jan
- つえなしで歩けず　1年続くコロナ後遺症の恐ろしさ
  つえなしで歩けず　1年続くコロナ後遺症の恐ろしさつえなしで歩けず　1年続くコロナ後遺症の恐ろしさ一体何が原因？ーーーーーー（引用）ーーーーーーパンデミックの先に20代、つえなしで歩けず　1年続くコロナ後遺症の恐ろしさ毎日新聞 2023/1/16 06:30（最終更新 1/17 07:47）外出時の歩行には、つえが欠かせないという保育士の女性＝大阪市で2023年1月10日、渡辺諒撮影国内で初めて新型コロナの患者が確認されてから15日で3年が経過した。パンデミック（世界的大流行）を経て、社会はどう正常化していくのか。各分野の現状を連載しながら、ウィズコロナ時代を展望する。　1年近く前に新型コロナウイルスに感染して以来、外出する時につえが手放せなくなった。手足の震えがあり、支えがないと歩けないからだ。25歳と仕事に慣れてきた時期なのに、こんなことになるとは思わなかった。　滋賀県で暮らすこの女性は、念願かなって保育士として充実した日々を送っていた。しかし、昨年2月中旬に新型コロナにかかった後、休職したままだ。　後遺症の症状が出たのは、10日間のホテル療養が明け、自宅に戻った翌日のことだった。朝、目が覚めると、これまでに経験したことのないような倦怠（けんたい）感と脱力感、手足の震えに襲われた。　女性はかかりつけの医師の元へ駆け込んだものの、「しばらく症状が残ることがあるので、様子を見ましょう」と告げられた。だが、症状は改善するどころか、息苦しさが加わり、悪化の一途をたどった。専門的な相談をできる医師もおらず不安が募った。　しばらくすると歩くことも困難になり、外出時に車椅子を使わざるを得なくなった。生理不順もみられ、結婚したばかりなのに思い描いた新婚生活とはほど遠い。「料理や掃除など家のこともできず、今までできていたことができなくなり、とてもつらかった」と心が押しつぶされた。後遺症の受診、半年以上先に　自分の症状が後遺症かもしれないと思い始め、4月に病院に診察を申し込んだが、受診できたのは今年1月に入ってからだった。後遺症を訴える患者の数に対して、治療できる医療機関が少ないことが影響したとみられる。　車椅子で生活しなが… (以下有料記事)https://mainichi.jp/articles/20230115/k00/00m/040/073000cーーーーーー（以上引用終わり）ーーーーーー■コロナ後遺症か、ワクチン後遺症か！？　本人のコロナワクチン接種歴をはっきりさせないと、コロナ後遺症かワクチン後遺症か分からない。だが、記事によれば保育士の女性ということだから、仕事柄ワクチン投与をしていた可能性は高い。　そのことにまったく触れない記事は、誤認誘導により新型コロナの恐怖を煽るデマ報道と言われても仕方がないだろう。　コロナ後遺症なのかワクチン後遺症なのかの判別は難しいだろうが、少なくともワクチン接種開始以来、症状の原因として無関係ではないであろうスパイクたんぱく質に関する言及が報道から一切なくなっているのは事実。それが全てを物語っている。 ■規制解除とワクチン中止に舵を切ったイギリス政府の発表　イギリス政府の発表を拾っていくと、日本が公表しているワクチンの情報とはほぼ真反対のことを言っている。普通にニュースでも読めるのでぜひ探して一読して欲しい...。　イギリスの報道をまとめるとまずワクチンは 1 感染を予防しない 2 重症化を予防するのはほんの一瞬で、6ヶ月過ぎると逆に死亡率がはねあがる 3 免疫力を下げるのであらゆる病気にかかりやすくなります、死にやすくなると政府発表で段階的に公表している。　また上記はイギリス政府だけではなく複数の医師のチームが既に同様の結論を複数の論文で出している。　同様の現象がどこの国でも起きてるので各国の医師たちが目をつぶっていなければ多数の国から出てくるのは当前である。　ちなみにイギリスが全規制解除とワクチン中止に舵をきった理由は、国内で副作用の可能性を黙認した政府や医療関係者への「殺人罪」での訴訟が相次いでいるというのが背景の一つだということでもあるようだ。いくらコロナワクチンが治験中とはいえイギリス人は泣き寝入りなんかしないのである。　泣き寝入りするのは日本人だけなのか？ ■毎日新聞も...誤認記事か！？　　この記事をそのまま鵜呑みにしてはならないだろう。少なくとも国民の７割がワクチン投与をしたというのだから、そしてそのコロナワクチンは治験中の薬であり、真にコロナウィルスに効果があるかどうかの結論は出ていない薬であり、その後遺症も多いという点からもコロナによる後遺症だと決めつけている点で失格だ。　この記事のありかたは、コロナ感染が後遺症の原因だと決めつけているという点で、誤認記事と考えたほうが良い。　マスコミとしては、本来複数の可能性がある場合には、その双方を記事に載せるべきであろう。　このところ、第八波としての新規感染者の増加と、死者の増加が相次いでいる日本。　このまま、ワクチン打て打て大作戦ですすんでゆくのだろうか。＊＊＊　
17Jan
- スピーカーの下敷きになって　阪神淡路大震災から28年
  阪神淡路大震災から28年スピーカーの下敷きになって亡くなった知人ーーーーーー（引用）ーーーーーー暗闇を照らすともしび、静寂が包む被災地阪神大震災から28年を迎え、灯籠の明かりで浮かび上がった「1995　むすぶ　1.17」の文字（17日午前、神戸市中央区の東遊園地）https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF107FJ0Q3A110C2000000ーーーーーー（引用終わり）ーーーーーー■スピーカーの下敷きになって亡くなった知人　毎年１月17日になると思い出すのは、ある知人のことだ。　1995年1月17日未明に阪神淡路地方を襲った激しい地震は、過去に例のないほどの被害をもたらした。　当時神戸市に住んでいた音楽家だった知人は、まだ熟睡していたのではないだろうか。　家族が気がついたときには、棚の上に設置してあった大型のスピーカーが転落して、その重みと衝撃で、すでに亡くなっていたのだ。　6,000名を越える死者の一人である。まだ40代の若さであった。　　人の運命の哀しさ、人の命の儚さを痛感したものだ。どんな人生を歩んでいても、ある日突然悲劇に見舞われる。一番哀しいのは、そこで人生を終らせられてしまうことだろう。　阪神淡路大震災で、多くの人の死を知り、「人間、いつ何が起るか分からないものだ」と実感するようになった。　生き方を変えるチャンスだったと思う。その後も東日本大震災や、原発事故や、コロナパンデミック、ロシアのウクライナ侵攻など、次々に大きな出来事が起っている。　阪神淡路大震災は、そういう初めての機会を与えてくれたと思う。　スピーカーで潰されて亡くなった知人も、人生を見直す機会を与えてくれたと思っている。　私自身は、まず大型のオーディオ装置を手放すことから人生の見直しを始めた。スピーカーなどの重量のあるものが飛んでこないように置き直せばいいということではないと、その時は考えた。　そして、その後は人生の軽量化に取り組んでいる。いつ死んでもいいようにだ。ものを持っていても、あっちの世界には持ってゆけないのだし、いま生きているときに必要な最小限にすべきだと考えた。　それから28年が過ぎた。＊＊＊