社会福祉法人平田保育会の職員研修会で「気になる親・子と支援を要する親・子の違いと対処について」と題して講演した島根県立出雲養護学校の原田雅史校長は、全国で０歳から１８歳までの児童・生徒の「発達障がい」と診断された子どもと発達障がいが疑われる「境界例」、発達障がいの特徴を持つ「健常例」のいわゆるグレーゾーンにあたる割合が、全体の６．５％に達したとする文部科学省の調査結果を紹介し、島根県でも独自の調査で６．０％前後の状況にあることを明らかにしました。原田校長は、「就学前の『ちょっと気になる子ども』に対する幼稚園・保育所と学校・関係機関の連続的かつ適切な連携が、児童・生徒の社会性を向上させ、２次障がいへの進行を抑止するのに極めて効果的」と話し、「発達障がいを持つ子は、『理解してもらえない辛さ』『認めてもらえない辛さ』『自分のことがわからない辛さ』という課題を抱えており、『わがまま』や『なまけ』で『困った子』として見るのではなく、『困っている子』として支援することが必要」と述べ、また、「かかわる子どもの特性を理解し、友達との関係を橋渡しして、成功体験を重ねることが社会性の向上につながる」と述べました。さらに、支援者の心構えとして「大事なことは、『話し手が何を言ったか』ではなく、『受け手がどう受け止めたか』を察する感性を磨くことが大切であり、『個別の対応』は、マンツーマンの指導ではなく、子どもの教育的・保育的ニーズに、集団で適切な対応をすることである」と結びました。