柳条湖事件（りゅうじょうこじけん、英語: Liutiaohu Incident）は、関東軍の謀略によって起こった、満州事変の発端となる鉄道爆破事件。
1931年（昭和6年、民国20年）9月18日、満州（現在の中国東北部）の奉天（現在の瀋陽市）近郊の柳条湖（りゅうじょうこ）付近で、日本の所有する南満州鉄道（満鉄）の線路が爆破された事件である。
関東軍はこれを中国軍による犯行と発表することで、満州における軍事展開およびその占領の口実として利用した。
事件名は発生地の「柳条湖」に由来するが、長いあいだ「柳条溝事件」（りゅうじょうこうじけん、Liutiaogou Incident）とも称されてきた。
なお、発生段階の事件名称としては「柳条湖（溝）事件」のほか「奉天事件」「9・18事件」があるが、その後の展開も含めた戦争全体の名称としては「満州事変」が広く用いられている。
事件直後の柳条湖の爆破現場
事件の経緯
1931年（昭和6年、民国20年）9月18日（金曜日）午後10時20分ころ、中華民国奉天（現在の中華人民共和国遼寧省瀋陽市）の北方約7.5キロメートルにある柳条湖付近で、南満州鉄道（満鉄）の線路の一部が爆発により破壊された。
まもなく、関東軍より、この爆破事件は中国軍の犯行によるものであると発表された。
このため、日本では一般的に、太平洋戦争終結に至るまで、爆破は張学良ら東北軍の犯行と信じられていた。
しかし、実際には、関東軍の部隊によって実行された謀略事件であった。
事件の首謀者は、関東軍高級参謀板垣征四郎大佐と関東軍作戦主任参謀石原莞爾中佐である。
二人はともに陸軍中央の研究団体である一夕会の会員であり、張作霖爆殺事件の首謀者とされた河本大作大佐の後任として関東軍に赴任した。
爆破を直接実行したのは、奉天虎石台（こせきだい）駐留の独立守備隊第二大隊第三中隊（大隊長は島本正一中佐、中隊長は川島正大尉）付の河本末守中尉ら数名の日本軍人グループである。
現場には河本中尉が伝令2名をともなって赴き、斥候中の小杉喜一軍曹とともに、線路に火薬を装填した。
関東軍は自ら守備する線路を爆破し、中国軍による爆破被害を受けたと発表するという、自作自演（偽旗作戦）の計画的行動であった。
この計画に参加したのは、幕僚のなかでは立案者の石原と板垣がおり、爆破工作を指揮したのは奉天特務機関補佐官の花谷正少佐と参謀本部付の張学良軍事顧問補佐官今田新太郎大尉であった。
爆破のための火薬を用意したのは今田大尉であり、今田と河本は密接に連携をとりあっていた。
このほか謀略計画に加わったのは、三谷清奉天憲兵分隊長と、河本中尉の上司にあたる第三中隊長の川島大尉など数名であったとされる。
ただ、第二次世界大戦後に発表された花谷の手記によれば、関東軍司令官本庄繁中将、朝鮮軍司令官林銑十郎中将、参謀本部第一部長建川美次少将、参謀本部ロシア班長橋本欣五郎中佐らも、この謀略を知っており、賛意を示していたという。
当時、関東軍は兵力およそ1万であり、鉄道守備に任じた独立守備隊と2年交代で駐箚する内地の1師団（当時は第二師団、原駐屯地は宮城県仙台市）によって構成されていた。
事件のおよそ1ヶ月前に当たる同年8月20日に赴任したばかりの本庄繁を総司令官とする関東軍総司令部は、遼東半島南端の旅順（当時、日本租借地）に置かれており、幕僚には参謀長として三宅光治少将、参謀として板垣征四郎大佐、石原莞爾中佐、新井匡夫少佐、武田寿少佐、中野良次大尉が配置されていた。
独立守備隊の司令部は長春市南方の公主嶺（現吉林省公主嶺市）に所在し、司令官は森連中将、参謀は樋口敬七郎少佐であった。
第二師団の司令部は奉天南方の遼陽（現遼寧省遼陽市）に設営されており、第三旅団（長春）と第十五旅団（遼陽）が所属、前者に第四連隊（長春）・第二十九連隊（奉天）、後者に第十六連隊（遼陽）・第三十連隊（旅順）などが所属した。
関東軍司令官本庄繁中将
この爆破事件のあと、南満州鉄道の工員が修理のために現場に入ろうとしているが、関東軍兵士によって立ち入りを断られている。
また、爆破そのものは小規模なものであり、レールの片側のみ約80センチメートルの破損、枕木の破損も2箇所にとどまった。
爆破直後に、奉天午後10時30分着の長春発大連行の急行列車が現場を何事もなく通過していることからも、この爆発がきわめて小規模だったことがわかる。
今日では、爆発は線路の破壊よりもむしろ爆音を響かせることが目的であったと見る説も唱えられている。
川島中隊（第二大隊第三中隊）はこのとき、奉天の北約11キロメートルの文官屯南側地区で夜間演習中だったが、爆音を聴くや直ちに軍事演習を中止した。
中隊長の川島大尉は、分散していた部下を集結させ、北大営方向に南下し、奉天の特務機関で待機していた板垣征四郎高級参謀にその旨を報告した。
参謀本部編集の戦史では、南に移動した中隊が中国軍からの射撃を受け、戦闘を開始したと叙述している。
板垣参謀は特務機関に陣取り、関東軍司令官代行として全体を指揮、事件を中国側からの軍事行動であるとして、独断により、川島中隊ふくむ第二大隊と奉天駐留の第二師団歩兵第二十九連隊（連隊長平田幸広）に出動命令を発して戦闘態勢に入らせ、さらに、北大営および奉天城への攻撃命令を下した。
北大営は、奉天市の北郊外にあり、約7,000名の兵員が駐屯する中国軍の兵舎である。
また、市街地中心部の奉天城内には張学良東北辺防軍司令の執務官舎があった。
ただし、事件のあったそのとき、張学良は麾下の精鋭11万5,000を率いて北平（現在の北京）に滞在していた。
板垣高級参謀
本庄繁関東軍司令官と石原作戦参謀ら主立った幕僚は、数日前から長春、公主嶺、奉天、遼陽などの視察に出かけており、事件のあった9月18日の午後10時ころ、旅順に帰着した。
しかし、このとき板垣高級参謀だけは、関東軍の陰謀を抑えるために陸軍中央から派遣された建川美次少将を出迎えるという理由で奉天にのこっていた。
午後11時46分、旅順の関東軍司令部に、中国軍によって満鉄本線が破壊されたため目下交戦中であるという奉天特務機関からの電報がとどけられた。
しかし、これは板垣がすでに攻撃命令を下したあとに発信したものであった。
林 銑十郎
報せをうけた本庄司令官は、当初、周辺中国兵の武装解除といった程度の処置を考えていた。
しかし、石原ら幕僚たちが奉天など主要都市の中国軍を撃破すべきという強硬な意見を上申、それに押されるかたちで本格的な軍事行動を決意、19日午前1時半ころより石原の命令案によって関東軍各部隊に攻撃命令を発した。
また、それとともに、かねて立案していた作戦計画にもとづき、林銑十郎を司令官とする朝鮮軍にも来援を要請した。
本来、国境を越えての出兵は軍の統帥権を有する天皇の許可が必要だったはずだが、その規定は無視された。
攻撃占領対象は拡大し、奉天ばかりではなく、長春、安東、鳳凰城、営口など沿線各地におよんだ。
深夜の午前3時半ころ、本庄司令官や石原らは特別列車で旅順から奉天へ向かった。
これは、事件勃発にともない関東軍司令部を奉天に移すためであった。
列車は19日正午ころに奉天に到着し、司令部は奉天市街の東洋拓殖会社ビルに置かれることとなった。
いっぽう、日本軍の攻撃を受けた北大営の中国軍は当初不意を突かれるかたちで多少の反撃をおこなったが、本格的に抵抗することなく撤退した。
これは、張学良が、かねてより日本軍の挑発には慎重に対処し、衝突を避けるよう在満の中国軍に指示していたからであった。
北大営での戦闘には、川島を中隊長とする第二中隊のみならず、第一、第三、第四中隊など独立守備隊第二大隊の主力が投入され、9月19日午前6時30分には完全に北大営を制圧した。
この戦闘による日本側の戦死者は2名、負傷者は22名であるのに対し、中国側の遺棄死体は約300体と記録されている。
24センチ榴弾砲
奉天城攻撃に際しては、第二師団第二十九連隊が投入された。
ここでは、ひそかに日本から運び込まれて独立守備隊の兵舎に設置されていた24センチ榴弾砲（りゅうだんほう）2門も用いられたが、中国軍は反撃らしい反撃もおこなわず城外に退去した。
午前4時30分までのあいだに奉天城西側および北側が占領された。
奉天占領のための戦闘では、日本側の戦死者2名、負傷者25名に対し、中国側の遺棄死体は約500にのぼった。
また、この戦闘で中国側の飛行機60機、戦車12台を獲得している。
安東・鳳凰城・営口などでは比較的抵抗が少ないまま日本軍の占領状態に入った。
しかし、長春付近の南嶺（長春南郊）・寛城子（長春北郊、現在の長春市寛城区）には約6,000の中国軍が駐屯しており、日本軍の攻撃に抵抗した。
日本軍は、66名の戦死者と79名の負傷者を出してようやく中国軍を駆逐した。
こうして、関東軍は9月19日中に満鉄沿線に立地する満州南部の主要都市のほとんどを占領した。
金谷範三参謀総長
9月19日午後6時、本庄繁関東軍司令官は、陸軍中央の金谷範三参謀総長に宛てた電信で、北満もふくめた全満州の治安維持を担うべきであるとの意見を上申した。
これは、事実上、全満州への軍事展開への主張であった。
本庄司令官は、そのための3個師団の増援を要請し、さらにそのための経費は満州において調達できる旨を伝えた。
こうして、満州事変の幕が切って落とされた。
翌9月20日、奉天市長に奉天特務機関長の土肥原賢二大佐が任命され、日本人による臨時市政が始まった。
9月21日、林銑十郎朝鮮軍司令官は独断で混成第三十九旅団に越境を命じ、同日午後1時20分、部隊は鴨緑江を越えて関東軍の指揮下に入った。
石原莞爾
石原莞爾の構想
柳条湖事件を計画・立案したのは、板垣征四郎と石原莞爾の2人であった。
2人はともに一夕会の会員で、板垣は二葉会、石原は木曜会にも加わっていた。
1928年（昭和3年）1月19日にひらかれた木曜会第3回会合で、当時、陸軍大学校の教官であった石原莞爾が「我が国防方針」という題で話をしており、ここで「日米が両横綱となり、末輩之に従ひ、航空機を以て勝敗を一挙に決するときが世界最後の戦争」という彼独自の戦争論を述べている。
石原は、このなかで、日本から「一厘も金を出させない」という方針の下に戦争しなければならないと述べ、「全支那を根拠として遺憾なく之を利用せば、20年でも30年でも」戦争を続けられるという構想を語った。
当時の石原はまた、この構想について、陸軍大学校の『欧州古戦史講義』においても、経済的に貧弱な日本が仮に百万規模の最新式軍隊を出征させ、なおかつ、膨大な軍需品を補給しなければならないとしたら国家的破産は必至であり、それゆえ、フランス革命後のナポレオン・ボナパルトが対イギリス戦でみせたような、占領地の徴税・物資・兵器によって出征軍が自活するような方法を採用し、それをもって中国の軍閥を掃蕩、土匪を一掃して治安を回復すれば、たちまち民衆の信頼を獲得して目的以上のことを達成できると説き、「戦争により戦争を養ふ」本旨を説明した。
こうした現地自給の発想は、為政者や実務官僚を説得する際のロジックとしては大きな効果を有していた。
その石原が関東軍参謀作戦主任として赴任したのは、1928年10月のことであった。
石原は、翌年5月の板垣の着任を待って、具体的な行動をとり始める。
石原としては、ソ連がまだ軍事的に弱体なうちに、なおかつ、中国とソ連の関係が最悪なときをねらって、日本とソ連が対峙する防衛ラインを短縮させる方向で長城線以北の地を占領し、包括的に支配することを目指したのであった。
ソ連が弱体なうちに北満州まで獲得してしまえば、防衛ラインが短縮するだけでなくソ連はしばらくは出て来られないであろうとの楽観的な見通しに支えられていた。
石原の力説するところによれば、中国には近代国家をつくる力に乏しいので、日本の「指導」のもとで中国の発展と東洋平和を期すべきなのであり、その意味からは日本が満蒙を領有することは「正義」であり、しかも、日本にはこれを決行する「実力」があるというものであった。
そして、この地域をなぜ支配しなければならないかといえば、あくまでもアメリカとの最終戦争に必要だったからである。
満州事変は、一見すれば、ソ連の軍事的脅威、中国のナショナリズムという脅威という、目前の事態に対処するために起こされたようにもみえるが、大局的には、将来的な国防上の必要に貫かれて導かれ、その結果として引き起こされたものであった。
そして、満州に中国本部と切り離した独立政権をつくることは九カ国条約や不戦条約にも違背しないと考えられたのであった。
石原は、以上のような計画を実現するために板垣征四郎とはかって1931年（昭和6年）には関東軍に調査班を設置して事変の準備を急いだ。
板垣は、石原のような思想家ではなかったが石原構想を高く評価した。
同年5月には、石原によって「満蒙問題私見」が作成された。
それによれば、満蒙問題の解決策は「満蒙を我が領土とする」ことであり、「戦争計画の大綱を樹て得るに於いては謀略により機会を作成し軍部主導となり国家を強引すること」として、謀略による満州領有計画の実行をも決めていた。
この段階では、世界恐慌の波及が方針実行の絶好の機会であることも強調された。
石原の日記によれば、1931年5月31日に、板垣・石原・花谷・今田は「満鉄攻撃の謀略」に関する打ち合わせをおこなっており、6月8日には「奉天謀略に主力を尽くす」ことで意見の一致をみている。
このように、石原・板垣らは、1931年6月初頭には柳条湖での謀略から軍事行動を開始すべく計画・準備を本格化し、9月下旬の決行を申し合わせていた。
作戦行動としての満州事変は、北満秘密偵察旅行などの知見にもとづいて綿密に企画、周到に準備されたものだったのである。
事変勃発時には、華北の国民革命軍第13路軍を買収して反乱を起こさせ、満州駐留の張学良の軍隊約20万のうち半数を超える大部隊を関内へとおびき出して満州を手薄な状態にするという工作も実行され、功を奏した。