胡散臭い動きが進行中です。
コロナワクチンの安全性もろくに検証されていないのに、ｍＲＮＡ技術を活用した新しいワクチンの研究開発が進んでおります。
（2024年5月15日）
米モデルナ社の日本法人モデルナ・ジャパンの長山和正社長がインタビューに応じ、メッセンジャーRNA（mRNA）技術を活用した、新型コロナウイルスとインフルエンザの混合ワクチンの臨床試験について、今冬の開始を目指すことを明らかにした。順調に進めば、数年以内にも日本国内での実用化が期待できるという。日本でのワクチンの供給体制を強化するため、国内での生産拠点整備を進めていることも明らかにした。
日本国内の生産拠点整備については、23年9月に国の事業に採択され、神奈川県内に設置することが決まっている。現在、詳細な内容を議論している状況で、新型コロナなど呼吸器疾患のワクチン製造を想定しているという。
長山氏は「既存のウイルスだけでなく、新たなパンデミック（世界的大流行）のリスクは常にある」とし、生産拠点の整備により、国内でワクチンを供給できる体制ができると強調した。
ワクチン製造がいつの間にか国の事業に採択されてしまっています。
そしてなぜか、新たなパンデミックのリスクを強調。
コロナ禍は多くの人にとって記憶にない事態だったはずで、それ以前にここまで大規模なものは100年以上前の第一次大戦中のスペイン風邪まで遡るはずですが。
（2022年８月１１日の記事）
新型コロナウイルスのワクチンを開発した米バイオ医薬品大手モデルナの日本工場を誘致する計画が政府・与党内で浮上している。モデルナは工場で製造されるワクチンを政府が一定期間、購入することを建設の条件としている。新たな感染症が流行してもワクチンが速やかに供給される「メリット」が期待できる半面、ワクチン購入費が数千億円規模に上る可能性があるなど「障壁」もある。
すでに一定期間購入することを決定済み。
感染症の流行は次いつ起こるか分からないにもかかわらず。
コロナウイルスの今後の感染動向については「完全になくなることはない」として、「インフルエンザのように社会が共存しなければならないものだ」と語った。そのうえで「最終的には年1回のワクチン接種により、多くの人を感染から守ることができる」との考えを示した。
日本人に打たせる気満々ですね。
「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」（案）に対する意見募集（パブリック・コメント）について
上に提示した、モデルナが日本に製造拠点を作り、作ったワクチンを政府が一定期間購入する契約を結び、新たな混合ワクチンを開発しているという事実。
そしてこの政府行動計画や地方自治法改悪。
これらの動きを結び付けて、これらが何のためなのか考える必要があります。
そこから見えてくるのは、「コロナ禍は始まりに過ぎなかった」ということではないでしょうか。
もはや日本はワクチン医療利権に売り渡されてしまったのかもしれません。
政府がマイナカードをごり押ししているのは、「医療データをデジタル化せよ」という利権側の納期に合わせようとしているため？
これは推測ですが、そう考えれば、あれほど強引なやり方で進めている理由が納得できます。
どちらにしろ、そこに「国民のため」という視点はありません。
僕たちはこのような状況の中で、安全性に疑問のあるワクチンから家族や知人、子供たち、何よりも自分自身を守れるでしょうか。
ｍRNA技術を使ったワクチン開発は感染症のみならず、がんにも応用されるようです。
医療は社会を支える重要なインフラのはずで、電気や水道と同じく命や生活を守るために必要なものだと思います。
その医療が信頼できないとなったらどうなりますか。
社会の基盤を支える信頼が決定的に損なわれた時、人々は自分たちの社会を壊し始めるかもしれません。
そうなる前に、こうした流れは止めないといけないと僕は考えます。