全世界の興行収入が53日で20億ドルを突破するなど次々と記録を更新し続けている
『スター・ウォーズ／フォースの覚醒』がついに3月25日に全劇場・全スクリーンで上映が終了することが決定した。
そして新たに、『スター・ウォーズ』シリーズの新たなる3部作の第2弾となる
『スター・ウォーズ／エピソード8（仮題) 』の公開日が、2017年12月15日に全世界同時公開することを発表した。
『スター・ウォーズ』シリーズ新たなる3部作の1作目『スター・ウォーズ／フォースの覚醒』が
公開されて約3ヵ月が経過したが、未だ“スター・ウォーズ現象”は留まることなく、
全世界で記録的な大ヒットを続けている。
公開から45日目で興行収入100億円を突破し、累計動員715万5969人、
興行収入112億1247万円を記録（2月28日現在）。
全米ではすでに史上初の9億ドルを突破し、歴代興行収入1位を記録。
全世界の興行収入は、史上最速の53日で20億ドルの壁を突破している。
そんな“フォースの覚醒”がついに3月25日に全劇場・全スクリーンで上映が終了することが決定した
（劇場により順次上映は終了となる）。
http://www.crank-in.net/movie/news/41757
■過去記事
【ヤバイ】 靖国神社で爆発音！ 警視庁はテロ・ゲリラ事件として捜査開始
靖国神社の爆発事件、犯人は韓国籍の男性だったらしいぞ！
靖国神社爆発事件で、韓国人の男を緊急逮捕！
靖国神社事件 再来日時に火薬のような不審物 NHKニュース
＜以下要約＞
東京の靖国神社のトイレで爆発音がして火が出た事件
逮捕された韓国人の男性が火薬のような不審物などを所持していたことがことが判明
※チョン・チャンハン（全昶漢）容疑者（２７）
男が爆発物を仕掛けようとして再び来日した可能性があるとみて調べている
調べに対しチョン容疑者は一時、事件当日に爆発物のようなものを仕掛けたという趣旨の供述をしましたが、その後、事件との関わりを否認しているという
以下、全文を読む
【靖国爆発】羽田で確保できたワケは…秘密兵器にあり（1/2ページ） - 産経ニュース
全容疑者の突然の再入国に警視庁が対応できたのは、テロ対策のために導入された「事前旅客情報システム（ＡＰＩＳ）」によるところが大きい。
ＡＰＩＳは海外から国内に入国する航空機に搭乗した旅客の氏名、国籍、生年月日などを記した名簿を航空会社が提供するシステム。提供された名簿は税関当局と入国管理局が閲覧することができ、入国拒否事由に該当するなどとして登録した人物リストと自動照合される。米中枢同時テロ（２００１年）後に導入が検討され、平成１７年に運用開始。１８年からは入管難民法の改正を受けて全航空会社から提供を受けている。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150223-00000011-sasahi-int
政府などによるネット上の自由の制限に抵抗してきたハッカー集団アノニマスが、「イスラム国」を攻撃している。
「戦争」は、ネット空間にまで広がった。（ジャーナリスト・津山恵子）
「ウイルスのように扱ってやる。そして、われわれがその治療法だ。われわれは、インターネットを席巻しているんだ」
２月６日、アノニマスはインターネット上にアップした２分１２秒の動画で、こう宣言した。真っ赤な画面に浮かび上がるのは、彼らのトレードマークの仮面。合成されたような声で語る。
「『イスラム国』を名乗る連中のウェブサイト、アカウント、メールアドレスを破壊してやる。お前たちには、オンラインで安全な場所はない」
●アカウントをアクセス不能に
「宣戦布告」は、米国をはじめ西側諸国が「イスラム国」に対する有効な対策を取っていないことへの反発とみられる。
アノニマスは英語で「無名」の意味。
彼らのテロリストに対する攻撃は、今年１月にフランスで起きた風刺新聞シャルリー・エブド襲撃事件をきっかけに始まった。
米メディアによると、アノニマスはすでに、「イスラム国」に関係しているとされる８００ものツイッターアカウント、１２のフェイスブックページ、５０のメールアドレスを攻撃している。
攻撃には、特定のアカウントに一度に大量のデータを送り、アクセスできなくする方法を用いたという。
日本人の後藤健二さんや湯川遥菜さんを含め、罪のない各国の市民の殺害を続ける「イスラム国」への攻撃は、多くの市民の賛同を得た。動画のサイトには、
「アノニマスは立派だ」
「そうだ！ 民衆に力を！」
といった書き込みも見られた。
アノニマスは、さまざまな職業のハッカーが権力や不正に反発するとして団結、２０１０年ごろに活動を本格化させたとみられるが、参加人数は不明だ。
彼らの活動が広く知られるようになったのは、１０年１２月のことだ。
機密情報をネットで公開する集団「ウィキリークス」が、米国の外交文書を大量に公表した際、アノニマスは、マスターカードなど米大企業がウィキリークスヘの支援を打ち切ったことを「不公正」だとして反発。
これらの企業のウェブサイトを攻撃した。サイトはアクセス不能に陥り、大ニュースになった。
●サイバー戦争の新たな舞台
今回のアノニマスの攻撃は、ソーシャルメディアが中心。テロリストたちは、ソーシャルメディアを使って多くの若者を世界中からリクルートし、「イスラム国」には約１００カ国から２万人超が流入したとされる。
日本人人質事件では一連の殺害予告にもツイッターが使用された。
「イスラム国」にとって、ソーシャルメディアを止められることは、世界へのアピールの手段を失うことにつながる。
ツイッターやフェイスブックなど大手ソーシャルメディアは、アノニマスが一方的に仕掛けた「戦争」とテロリストの活動を制御できるのか。
ＣＮＮによると、ツイッターの最高経営責任者（ＣＥＯ）ディック・コストロは過去に、ツイッター上の炎上やいじめに関するツイートの削除について、内部メモでこう述べている。
「ＣＥＯとして、この問題に対し、当社の対応が貧弱で正直言って恥じている。ばかげている。何の申し開きもできない。この問題にもっと積極的になれないのは、私の責任だ」
これにＣＮＮのサミュエル・バーク記者はこうコメントした。
「炎上やいじめが止められないなら、どうやってテロリストを止められるのか。ソーシャルメディアには、その力があるという確信が持てない」
企業や政府のウェブサイトを攻撃し、インターネットユーザーの自由を制限するアノニマスが１００％「正義の味方」か、というと疑問が残る。
誰が参加しているか分からないハッカー集団が、世界中の個人アカウントや情報を自由に閲覧し攻撃するなら、あなたのテロリストに関するツイートが攻撃対象になる可能性もある。彼らには、説明責任もない。
ネットには「警察」や「統治」はいらない。アノニマスという「警察」も、求めていない。
※AERA 2015年3月2日号