育休取得を妨げる要因の話の続き。
育休取得の意思を会社に伝えはしましたが、実際にどのくらいの期間取れるかはまだ未定です。その理由は、大きく２つあります。
１つ目は前回書いた経済的な理由。
今回は２つ目の
社会的な理由の話
先日ヤフーのビジネスニュースに若年層の価値観の変化に関する記事があったのでリンクを張ります。
http://newsbiz.yahoo.co.jp/detail?a=20141020-00050831-toyo-nb
要は、「社会に出て働く」だけが正しいことではない、という意識の人が増えてきている訳です。若い人限定で。
社内を見ると、バブル以前の古～い価値観が蔓延しており、会社としてはコスト削減の為に残業代削減に取り組んでいるが、実際に評価されるのは家庭を顧みず仕事に没頭するような人、なんて状況だと思います。
この価値観のギャップが認められればいいのですが、多くの場合は古い価値観の押し付けがあり、屈することなく長期休みを取ろうものなら社内に居場所がなくなる、なんてことがあるかもしれません。
数年先を見据え実務の遂行を考えた場合には、育児休暇を取らない方がいいという選択を「させられてしまう」状況です。
一方で、企業だけが悪い訳ではありません。
例えば、毎日昼間にベビーカーを押して歩いている男性を、毎日同じ時間に井戸端会議をしているおばさん方が見ており、話題にしたとしましょう。どんな会話になると思いますか？
「あの人、家庭の為に育児休暇を取っているのね。にゅーじぇねれーしょんだわー」とはまずならないでしょう。
「あの人、奥さんと別れたのかしら？仕事してないで生活できるかしら？何か悪いことでもしてお金あるのね、、」
現実はこんな感じではないでしょうか。
女性労働力活用の為にも男性の育休取得は大事と謳っていますが、昼間の、御年配の方々と主婦の世界にサラリーマンは歓迎されないでしょう。
会社組織も、世間も、パラダイムシフトができていないので、男性の育休取得は社会から受け入れられないのです。