コロナ禍で在宅ワークの普及が進む中、Web会議はもはや必至なものとなりました。しかし、沢山あって選べない。どんなツールを導入すべきなのか判らない。また今使っているWeb会議システムよりも、もっと良いものはないのか。商用の場合、セキュリティ面での不安など、今一つ決断できない会社の情報システム管理部の方が多いと聞きます。
ミートインは中小企業向けに開発された、安価でセキュリティの高いオンラインツールです。Web会議の機能として必至な標準装備の他に、企業取引に必要な電子契約、自動文字起こし、名刺表示、ルームロック、サーベイなどの機能が追加されているところが大きな特徴です。
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なにを用意すればミートイン（meet in）が使えるの？
スマホやPC、タブレットを用意してください。そしてそれらを繋ぐインターネット環境を確認してください。要するに、普通のIT環境があればミートインでWeb会議ができます。またホスト側が取り次げば電話だけでも参加できます。そして最大のポイントは他のWeb会議システムよりも手間が少なく簡単ということです。クリックするURLが押せれば、画面が映り会議に参加できます。他の細かい導入設定もいりません。発信するホスト側も簡単にURLが作れ、それを相手側に送るだけです。ツールとして受け手が困らないように追求されたツールがミートインなのです。
重要視されるミートイン（meet in）の「繋がりやすさ」
ミートインはオンラインコミュニケーションツールとしては非常に繋がりやすいと評価が高いです。ただ、当然のことながら基本的な回線状況などの環境は必要ではあります。またかなり古い端末になると繋がりにくいかもしれませんが、その点についてもミートインの開発は繋がりやすさを改善追求して日々更新されており、ツールとしての総合的な点も含めて安心して選択できます。
ミートイン（meet in）２つのコンセプト
コロナ禍でオフィスに通う機会が減り、お客さまと直接会う機会が減ってしまう。ミートインはそんな状況を打開すべくコンセプトが練られてきました。その２つを紹介します。
１：会うように便利に
ミートインは「会ったとき以上に付加価値がある仕組み」を目指して開発が進められてきました。会話を自動的に議事録にできる機能。翻訳機能。商取引が電子契約できる機能といった「会うよりも簡単に」をコンセプトにした非常に便利な機能を搭載しています。
２：とにかく簡単に誰でも使える
現在は沢山のオンラインコミュニケーションツールがあります。これらのツールはそれぞれ特徴を持って、大きくは「社内用」と「社外用」の２つに別れます。まず社内向きには海外製では古くはSkype、現在ではZoom、Wherebyといったものが代表的ですが、これらのツールは社内向けゆえ、自分と相手が互いに環境設定を構築することが必要になってきます。ダウンロード、アカウント登録、設定といった手間をかけて接続をします。
しかしこれらが社外向けとなった時、例えば初めてのお客様、初めて面接する求職者の方と接続するときには相手に構築を強要しづらかったり、それ以前に先方のITやWebの知識や、リテラシーの問題で事前にお願いできない場合などがあります。
社外向け用としてこうした煩わしさを無くすために、すぐにWeb会議ができるよう初めての相手と繋がるように徹底的に「簡単」を追求したのがミートインなのです。
またミートインは新しい技術WebRTCを採用しています。サーバーを経由しないセキュアな接続システムで安全性が高く、外部から侵入されるといったリスクは極限に少ない仕様になっています。
ミートイン（meet in）、企業のための３つの活用法
１：既存のお客様のフォローのための「サポート」
Web会議を使わない場合、これまではお客様のところに直接訪問して、打ち合わせなどのサポートをされていたと思います。しかし先方が来てほしくてもこちら側が行けない場合や、または逆にこちら側が行きたくても先方が来てほしくない場合があるでしょう。ミートインならワンクリックのみで双方の打ち合わせが可能になり、クライアントをサポートできます。
２：新規営業のための「オンライン・セールス」
B to Bのような企業間の取引で新規の営業かけたい場合、Web会議を使わない場合はまったく営業ができないということも耳にします。地域によっては狭いエリアでしか商取引ができない場合もあります。しかしミートインを使えば、東京と北海道、東京と沖縄、北海道と沖縄、日本と海外といったようにエリアを問わず商取引や新規営業が可能なツールが多数搭載さています。
３：採用のための「オンライン面接」
ミートインは求職者のための面接という形でも使えます。昨今は少子高齢化もあり、中小企業からは「なかなか人が集まらない」という声はやはり多いです。例えば企業が地方学生をUターンやIターンで採用したい時に、ミートインを使ってのオンライン面接は、面接場所の設営、求職者の交通費や時間といった手間を大幅に縮小できます。
ミートイン（meet in）導入費用価格
ミートインはひと月３万円（年間３６万円）から利用できます。プランは「ライト」「スタンダード」「スタンダード50」「スタンダード100」「スタンダード300」の５つのですが詳しいオプションは相談が可能です。
こちらをご覧ください。
ミートイン（meet in）の企業運用例
ミートインの企業運用例を見てみましょう。
- 設立1983年（社長75歳）の中小企業
- 地域：東京都江戸川区
- 業種：凝縮水排除装置の製造販売（特許取得の有害物質除去装置）
- 1000万～2000万円の装置で日本でしか製造できない
- 使用用途：海外の納品先への遠隔サポート
導入までの経過：
2019年に一度ミートイン導入の問い合わせをした。打ち合わせの結果、最初は興味を持ったが一度保留した。特許を持った日本のみ製造が可能な海外から受注が多い商品だが、その後コロナ禍となり、発注元も日本に来れない、受注側も海外に行けない、メンテナンスも難しいという厳しい状況になり、すぐにミートインのようなオンラインコミュニケーションツールを運用しなければならなくなった。
ミートインはスマホだけでコミュニケーションできるので、もちろんリモートでのミーティングが可能ですぐにカメラ映像で機械の状況を見てメンテナンスが快適にできた。その際には録画機能も併用した。スマホでも音声が充分にクリアな音質で聞き取れる。現在も中国やフランスなどで直接会わずにしてメンテナンスを実現できている。
またその際に文字を実況するようなチャット、同じように非常に精度の高い文字起こし機能（英語などの多言語をその場で相互に自動翻訳する機能付き）で議事録が作成できた。さらに電子契約機能での商取引も併用できた。他にも問題があったときにミートインには様々な機能が実装されていたので非常に助かった。
まとめ
ミートインは発足から2年半で3500社の利用者となりました。業種は金融、保険、広告代理店、インターネット関連サービス、コンサルティング、フランチャイズ、不動産、人材派遣、銀行、各種メーカーなどに選ばれています。最新では内閣府主催のオンラインイベントでもミートインが採用されました。
ミートインで商談やミーティングをオンライン化することで、確実に移動時間とコストを削減できます。このポストコロナ時代にミートインのWeb会議ツールは中小企業にとって大きな味方となるでしょう。
会社概要
会社名 株式会社meet in（ミートイン）
設立 2017年1月27日
代表者 代表取締役 齋藤 正秋
資本金及び資本準備金 10,000,000円（資本準備金500万円）（2021年3月31日現在）
所在地 〒171-0022 東京都豊島区南池袋2-25-5 藤久ビル東5号館 4F
事業内容 オンラインコミュニケーションツールの開発、提供
オンラインコミュニケーションの教育・研修
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