人財を育てよう！
ISO規格要求事項7.2／7.3項の具体的構築事例
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目次
ａ）教育訓練を計画する
ｂ）力量を明確にする
ｃ）評価する
ｄ）教育訓練ツールの紹介
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ａ）教育訓練を計画する①
組織全体の年間の教育訓練を計画します。
形式は問いませんが、教育訓練計画書が必要になります。
対象者は、従業員だけでなく、組織の管理下で働く外部の人々も含みます。
例えば、私たちの現場で働く下請けも対象となります。
但し、派遣員は、派遣会社との組織間の契約となり、派遣会社が派遣員を教育します。
特に、重要な役割及び工程（キープロセス）に関わる人々は、全体教育とは別に教育訓練が必要です。
例えば、食品ハザードや労働安全衛生危害及び著しい環境側面を管理する人々、
食品安全チームや専門チームなどです。
ａ）教育訓練を計画する②
新入社員は、入社時に教育訓練をすることをお勧めします。
会社の方針や就業規則はもちろんのこと、マネジメントシステムに関連したルールを教えましょう。
可能であれば数日間のオリエンテーションを計画して、
経営者から直接会社の方針や経営理念などを話してもらいます。
どこの部門の誰が何を何時間話しするのか、目的を明確にして計画してください。
新入社員には受講した内容に関する、感想も含めた報告書を提出してもらいましょう。
自分は期待されているのだという意識を持って頂くことは、早期退職を防止します。
配属先に引き渡す前に、是非実施してください。
ａ）教育訓練を計画する③
e-ラーニングは、これからの教育訓練の重要な方法になります。
YouTubeやオンラインなどのSNSを利用した教育訓練は、
個人が時間と場所に縛られず学習することができます。
ISO.net（アイエスオーネット）では、多くの動画を無料で視聴できます。
ａ）教育訓練を計画する④
個人の能力ＵＰを目的にした計画書です。
業務の力量も大事ですが、考え方、心構えの能力アップのための
目標設定と計画は大事なことになってきます。
ｂ）力量を明確にする①
個人の資格を一覧表にしましょう。
形式は問いませんが、資格を明確にした文書は必要になります。
資格には、外部の公的な資格と社内資格があります。
社内資格は、ある重要な業務を社内的に資格のある人に責任をもって任せるために認定します。
例えば、内部監査員、検査員、官能検査員、重要な工程を行う力量がある人など社内で決めれば良いです。
図の様式は、教育訓練計画を兼ねた書式です。
ｂ）力量を明確にする②
個人の業務ごとの力量を図式化します。
トヨタの現場で開発された方式だと思いますが、
今では多くの企業の現場で活用されているかと思います。
目で見る管理の一つですが、自分の力量はどのレベルかが一目でわかります。
また、力量がない人が、業務に就くことを防ぐこともできます。
ｃ）評価する①
教育訓練を受けた人は、教育訓練報告書を記入します。
形式は問いませんが、必ず必要になる文書です。
受講者は、受けた教育訓練によって、業務に活かせたのかを評価します。
図のように、責任ある人が評価することが一般的です。
しかし、自己j評価によって、自己認識する方がもっと有効的だと個人的には思います。
ｃ）評価する②
個人の能力を評価します。
図は、仕事を行う上で会社方針を理解しているか、
心構え、コミュニケーション力などを評価する帳票です。
自己評価を行い、それに対して上司が評価を加えて
チャート化しますと、自分の弱い部分が見えてきます。
従業員のニーズと期待を吸い上げる様式としても活用できます。
ワンランクUPのための文書です。
ｃ）評価する③
個人が規格要求事項についてどれだけ理解しているかを評価します。
理解度テストの結果を集計することによって
何を理解していないかを明確にし、教育訓練計画の参考になります。
ワンランクUPのための文書です。
ｃ）評価する④
教育訓練を実施する社内講師の能力を評価します。
専門的な知識だけでなく、組織の方針に合致した考え方を有し、
人間的にも高い能力をもっている人を講師として任命するための評価表です。
ワンランクUPのための文書です。
ｄ）教育訓練ツールの紹介
ISO.netでは、マネジメントシステムの規格要求事項解説や
内部監査員養成コースなど、無料でYouTube動画を視聴できます。
また、多くの教育訓練ツールを用意しています。
ISO規格要求事項の解説を行ったYouTubeやe-ラーニングを用意していますので、次のホームページを参照してください。
また、ここで使用しました文書類は、ISO.netのホームページまたはベクターでダウンロードできます。無料文書、有料文書が豊富に掲載されていますので、ご利用ください。
