昨日、私が書いたブログと同じようなニュアンスの記事をみつけました。
今は対中国でアメリカと連携を深めるしかないと思います。
もちろんそれは魂まで従属することではなく、
未来の真のパートナーシップを築く一歩として。
たくさんの国民の皆さんの本気の覚悟が必要な時期にきていると感じます。
安倍総理のうちに進めておいて頂く仕事があると私は考えています。
国内でも邪魔する勢力はいると思いますが、、、
彼らは反対するだけで、現状を維持しようというだけで、未来は語らない。
そして、残念なことに日本の多くの若者も自分たちの国をどうしていきたいか、そのために自分たちで何をするか、を考えていない。
そんな状況で、総理はどう判断されるか、私は注目しています。
地方の首長選挙のニュースもありますが、今はそれよりもっと大切なテーマが我々に突きつけられている気がします。
狡猾かつ執拗な中国の反日工作 手玉に取られるオバマ政権
2014.02.06 夕刊フジ
「反日」で共闘する中国の習国家主席（左）と、韓国の朴大統領（共同）
中国と韓国が「反日」共闘路線を強めている。安倍晋三首相が昨年末に断行した靖国神社参拝を口実にしているが、背景には、オバマ米政権の八方美人的な外交姿勢に狡猾な中国がつけ込み、韓国が従属している面が強い。中国の偽情報に振り回される米当局者と、日本でうごめく反日勢力。ジャーナリストの加賀孝英氏が、日本が直面する現状をリポートする。
「最も重要なのは、日本が第２次世界大戦の犯罪を否定していることだ」「（釣魚島＝沖縄県・尖閣諸島の中国名＝の）主権は放棄しない」
中国の全国人民代表大会外事委員会の傅瑩（フ・エイ）主任は１日、ドイツで開かれた「ミュンヘン安全保障会議」で、日本を激しく批判した。
これに対し、岸田文雄外相は「日本は歴史を直視し、反省の気持ちを表明してきた。だからこそ、平和国家として戦後歩んできた。世界平和にも貢献してきた」と毅然とやり返した。
内外メディアが「日中衝突」と騒いだ出来事だ。中国は最近、「日本叩き」の暴走を繰り返している。かなり根深く、深刻な事態だ。まず、旧知の外事警察関係者の話をお聞きいただきたい。
「米政府が、安倍首相の靖国参拝に対し、無責任に『失望した』と出したコメントが、中韓両国の『反日』路線を勢いづかせた。中国は直後から、世界各国に派遣した自国大使に『安倍政権潰しのプロパガンダ工作』を命じた。すでに７０カ国以上で実行されている」
「論理展開はマニュアル化されており、大使らは『安倍首相の靖国参拝は日本の軍国化、戦後国際秩序への挑戦、平和の破壊だ』と口をそろえている。首相は英霊に哀悼の誠をささげ、平和を誓ったもので、完全にデタラメだが、それに呼応して日本国内の親中・反日勢力も動き出している」
他国による政権転覆画策は、一種の宣戦布告に近い。それに呼応する国内勢力は、内乱罪や外患罪の疑いすらある。こんな暴挙は断じて許してはならない。目的は何か。彼が続ける。
「尖閣諸島の強奪と、日米同盟の弱体化だろう。中国は『安倍首相さえ排除すれば何とかなる』と本気で思っている。万が一、尖閣周辺で偶発的衝突が起き、中国がそれに乗じて、尖閣強奪に乗り出しても、世界に『悪いのは好戦的な日本だ』と信じ込ませる戦略だ」
確かに、日本国内にも、中国の意に沿った主張をする政党・メディアがある。
さらに頭の痛い情報がある。同盟国・米国の動きだ。以下、私（加賀）が複数の米政府関係者から得た情報だ。
「ＣＩＡ元職員有志が今年初め、１９７１年にＣＩＡが作成した秘密文書を全文公開した。そこには、『米国が尖閣諸島の主権は日本にあると認定してきた事実』が明記されていた。彼らは、米政府に対して『尖閣諸島をめぐる日中両国の緊張は、主権は日本にあると、米国が早く言わないのが原因だ』と進言した。だが、これを米政府は無視している」
「オバマ政権は、中国との経済関係を重視しており、腰が定まらない。最近も、中国筋から『日本が尖閣諸島上陸を企てている。われわれは断固戦う』というデマ情報を吹き込まれ、だまされた米情報当局が慌てる一幕があった。中国にいいように手玉に取られている」
米国の態度が、尖閣諸島の問題や、中国が一方的に設定した防空識別圏の問題、慰安婦の問題を、複雑化させているのは事実だ。
安倍首相は先月３０日、参院本会議で「靖国参拝が及ぼした米中韓への影響」を問われて、おおむね、こう答弁した。
「中国と韓国の人々には誠意をもって真意を説明していく」「日米同盟は揺るぎない」
その通りだが、やや楽観的というしかない。朴槿恵（パク・クネ）大統領が幼稚な「告げ口外交」を繰り返している韓国はどうでもいいが、狡猾極まる中国に対しては、まだ後手に回っている。
オバマ大統領は今年４月に来日する見込みだが、それまで待ってはいられない。時間の余裕はない。一刻も早く、日米同盟の真の深化を確認し、新たな対中戦略を構築・実行に移さなければならない。
■加賀孝英（かが・こうえい） ジャーナリスト。１９５７年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。９５年、第１回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍している。
オバマ大統領の４月訪日にあの国が横ヤリ メディアもいつもの論法…
2014.02.06 夕刊フジ
オバマ米大統領が４月に予定している日本訪問をめぐり、韓国の朴槿恵（パク・クネ）政権が横やりを入れてきた。突如としてオバマ大統領のアジア歴訪に韓国訪問を組み入れるよう要求してきたのだ。このあおりを受け、国賓待遇での大統領来日は頓挫しかねない情勢。識者からは「米国が、韓国側の要求を受け入れれば、傍若無人な要求はエスカレートしかねない」との懸念も浮上している。
オバマ大統領は４月下旬にアジア歴訪を予定しているが、韓国はリストに入っていなかった。昨年２月に招待した日本には２泊３日で訪れるほか、同１０月に政府機能の一部停止の影響で訪問をキャンセルしたフィリピン、マレーシアにも足を向ける予定だった。
これに対し、朴大統領とオバマ大統領は今年秋に中国で開催されるアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）の際に会談が想定されていたが、昨年末から突然、４月のアジア歴訪に韓国を入れるよう求めてきた。
「オバマ大統領が韓国に来なければ、『靖国神社参拝を強行した安倍晋三首相に対し、外交的に誤ったシグナルを送りかねない』という韓国側の懸念を米国政府に伝えた」
韓国紙『朝鮮日報』は４日、韓国政府関係者の話としてこう伝えた。さらに韓国側は「歴訪国から韓国を除けば、北朝鮮に誤ったメッセージを与えかねない」（『中央日報』４日付社説）とのロジックも展開している。
著書『呆韓論』（産経新聞出版）がベストセラーとなっているジャーナリストの室谷克実氏は「韓国はとにかく日本と同じ扱いを受けなければ気が済まない」といい、韓国政府による狡猾な外交戦術を解説する。
「韓国政府はまず、マスコミをたき付けてギャーギャーと批判させる。そのうえで、米政府に対して『韓国メディアから攻撃を受けていて困っている』と訴え、要求をのませる。常套手段だ」
こうした工作活動が奏功したのか、米国のアジア政策に長年携わってきたアーミテージ元国務副長官らは「朴大統領を困惑させる」と、韓国素通りに懸念を表明する始末。米政府内でも、来日期間を短縮して韓国を訪問する案が検討されているという。
韓国のわがままを受け入れれば、日米関係が影響を受けかねない。
安倍政権としては、１８年ぶりに米大統領を国賓待遇で迎え入れ、天皇、皇后両陛下との会見や、宮中晩さん会を行う方向で調整していた。
ところが、１泊２日ではこうした日程をこなすことができず、「公式実務訪問」という格落ちの扱いになる。安倍首相の靖国参拝に米国務省が「失望」を表明して以来、ギクシャクしていた日米関係を立て直す機会を損ないかねないのだ。
岸田文雄外相は７日にワシントンで予定されているケリー国務長官との日米外相会談で、オバマ大統領の来日日程を最終調整し、国賓訪問を改めて求める見通し。
まさに、日韓両国がオバマ大統領をめぐって激突している構図だが、韓国メディアもゴリ押し外交には、多少後ろめたさがあるようだ。
朝鮮日報の４日付社説は「韓国としては、やむなく米国大統領の歴訪日程に口出しする形になったが、このような北東アジアの実情は率直に言って恥ずかしいことだ」と自己批判めいた感想も漏らしている。とはいえ、返す刀で「安倍首相による度重なる挑発行為が、韓日関係をこのような状況に追い込んでしまった」と、まるで責任は日本側にあるように強調。どこまでも自分勝手な解釈で自国外交を評価することを忘れていない。
前出の室谷氏は「これで米政府が韓国側の要求を簡単に認めれば、ますます図に乗って、『オバマ大統領は日本を訪問するな』と要求のハードルを上げてくる可能性がある。米政府としては『次は韓国に行く』という、先延ばし戦術が一番良いと思う」という。
米政府が求める日米韓の連携強化を実現するためにも、韓国のわがままを無視することが肝要ではないか。
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今は対中国でアメリカと連携を深めるしかないと思います。
もちろんそれは魂まで従属することではなく、
未来の真のパートナーシップを築く一歩として。
たくさんの国民の皆さんの本気の覚悟が必要な時期にきていると感じます。
安倍総理のうちに進めておいて頂く仕事があると私は考えています。
国内でも邪魔する勢力はいると思いますが、、、
彼らは反対するだけで、現状を維持しようというだけで、未来は語らない。
そして、残念なことに日本の多くの若者も自分たちの国をどうしていきたいか、そのために自分たちで何をするか、を考えていない。
そんな状況で、総理はどう判断されるか、私は注目しています。
地方の首長選挙のニュースもありますが、今はそれよりもっと大切なテーマが我々に突きつけられている気がします。
狡猾かつ執拗な中国の反日工作 手玉に取られるオバマ政権
2014.02.06 夕刊フジ
「反日」で共闘する中国の習国家主席（左）と、韓国の朴大統領（共同）
中国と韓国が「反日」共闘路線を強めている。安倍晋三首相が昨年末に断行した靖国神社参拝を口実にしているが、背景には、オバマ米政権の八方美人的な外交姿勢に狡猾な中国がつけ込み、韓国が従属している面が強い。中国の偽情報に振り回される米当局者と、日本でうごめく反日勢力。ジャーナリストの加賀孝英氏が、日本が直面する現状をリポートする。
「最も重要なのは、日本が第２次世界大戦の犯罪を否定していることだ」「（釣魚島＝沖縄県・尖閣諸島の中国名＝の）主権は放棄しない」
中国の全国人民代表大会外事委員会の傅瑩（フ・エイ）主任は１日、ドイツで開かれた「ミュンヘン安全保障会議」で、日本を激しく批判した。
これに対し、岸田文雄外相は「日本は歴史を直視し、反省の気持ちを表明してきた。だからこそ、平和国家として戦後歩んできた。世界平和にも貢献してきた」と毅然とやり返した。
内外メディアが「日中衝突」と騒いだ出来事だ。中国は最近、「日本叩き」の暴走を繰り返している。かなり根深く、深刻な事態だ。まず、旧知の外事警察関係者の話をお聞きいただきたい。
「米政府が、安倍首相の靖国参拝に対し、無責任に『失望した』と出したコメントが、中韓両国の『反日』路線を勢いづかせた。中国は直後から、世界各国に派遣した自国大使に『安倍政権潰しのプロパガンダ工作』を命じた。すでに７０カ国以上で実行されている」
「論理展開はマニュアル化されており、大使らは『安倍首相の靖国参拝は日本の軍国化、戦後国際秩序への挑戦、平和の破壊だ』と口をそろえている。首相は英霊に哀悼の誠をささげ、平和を誓ったもので、完全にデタラメだが、それに呼応して日本国内の親中・反日勢力も動き出している」
他国による政権転覆画策は、一種の宣戦布告に近い。それに呼応する国内勢力は、内乱罪や外患罪の疑いすらある。こんな暴挙は断じて許してはならない。目的は何か。彼が続ける。
「尖閣諸島の強奪と、日米同盟の弱体化だろう。中国は『安倍首相さえ排除すれば何とかなる』と本気で思っている。万が一、尖閣周辺で偶発的衝突が起き、中国がそれに乗じて、尖閣強奪に乗り出しても、世界に『悪いのは好戦的な日本だ』と信じ込ませる戦略だ」
確かに、日本国内にも、中国の意に沿った主張をする政党・メディアがある。
さらに頭の痛い情報がある。同盟国・米国の動きだ。以下、私（加賀）が複数の米政府関係者から得た情報だ。
「ＣＩＡ元職員有志が今年初め、１９７１年にＣＩＡが作成した秘密文書を全文公開した。そこには、『米国が尖閣諸島の主権は日本にあると認定してきた事実』が明記されていた。彼らは、米政府に対して『尖閣諸島をめぐる日中両国の緊張は、主権は日本にあると、米国が早く言わないのが原因だ』と進言した。だが、これを米政府は無視している」
「オバマ政権は、中国との経済関係を重視しており、腰が定まらない。最近も、中国筋から『日本が尖閣諸島上陸を企てている。われわれは断固戦う』というデマ情報を吹き込まれ、だまされた米情報当局が慌てる一幕があった。中国にいいように手玉に取られている」
米国の態度が、尖閣諸島の問題や、中国が一方的に設定した防空識別圏の問題、慰安婦の問題を、複雑化させているのは事実だ。
安倍首相は先月３０日、参院本会議で「靖国参拝が及ぼした米中韓への影響」を問われて、おおむね、こう答弁した。
「中国と韓国の人々には誠意をもって真意を説明していく」「日米同盟は揺るぎない」
その通りだが、やや楽観的というしかない。朴槿恵（パク・クネ）大統領が幼稚な「告げ口外交」を繰り返している韓国はどうでもいいが、狡猾極まる中国に対しては、まだ後手に回っている。
オバマ大統領は今年４月に来日する見込みだが、それまで待ってはいられない。時間の余裕はない。一刻も早く、日米同盟の真の深化を確認し、新たな対中戦略を構築・実行に移さなければならない。
■加賀孝英（かが・こうえい） ジャーナリスト。１９５７年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。９５年、第１回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍している。
オバマ大統領の４月訪日にあの国が横ヤリ メディアもいつもの論法…
2014.02.06 夕刊フジ
オバマ米大統領が４月に予定している日本訪問をめぐり、韓国の朴槿恵（パク・クネ）政権が横やりを入れてきた。突如としてオバマ大統領のアジア歴訪に韓国訪問を組み入れるよう要求してきたのだ。このあおりを受け、国賓待遇での大統領来日は頓挫しかねない情勢。識者からは「米国が、韓国側の要求を受け入れれば、傍若無人な要求はエスカレートしかねない」との懸念も浮上している。
オバマ大統領は４月下旬にアジア歴訪を予定しているが、韓国はリストに入っていなかった。昨年２月に招待した日本には２泊３日で訪れるほか、同１０月に政府機能の一部停止の影響で訪問をキャンセルしたフィリピン、マレーシアにも足を向ける予定だった。
これに対し、朴大統領とオバマ大統領は今年秋に中国で開催されるアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）の際に会談が想定されていたが、昨年末から突然、４月のアジア歴訪に韓国を入れるよう求めてきた。
「オバマ大統領が韓国に来なければ、『靖国神社参拝を強行した安倍晋三首相に対し、外交的に誤ったシグナルを送りかねない』という韓国側の懸念を米国政府に伝えた」
韓国紙『朝鮮日報』は４日、韓国政府関係者の話としてこう伝えた。さらに韓国側は「歴訪国から韓国を除けば、北朝鮮に誤ったメッセージを与えかねない」（『中央日報』４日付社説）とのロジックも展開している。
著書『呆韓論』（産経新聞出版）がベストセラーとなっているジャーナリストの室谷克実氏は「韓国はとにかく日本と同じ扱いを受けなければ気が済まない」といい、韓国政府による狡猾な外交戦術を解説する。
「韓国政府はまず、マスコミをたき付けてギャーギャーと批判させる。そのうえで、米政府に対して『韓国メディアから攻撃を受けていて困っている』と訴え、要求をのませる。常套手段だ」
こうした工作活動が奏功したのか、米国のアジア政策に長年携わってきたアーミテージ元国務副長官らは「朴大統領を困惑させる」と、韓国素通りに懸念を表明する始末。米政府内でも、来日期間を短縮して韓国を訪問する案が検討されているという。
韓国のわがままを受け入れれば、日米関係が影響を受けかねない。
安倍政権としては、１８年ぶりに米大統領を国賓待遇で迎え入れ、天皇、皇后両陛下との会見や、宮中晩さん会を行う方向で調整していた。
ところが、１泊２日ではこうした日程をこなすことができず、「公式実務訪問」という格落ちの扱いになる。安倍首相の靖国参拝に米国務省が「失望」を表明して以来、ギクシャクしていた日米関係を立て直す機会を損ないかねないのだ。
岸田文雄外相は７日にワシントンで予定されているケリー国務長官との日米外相会談で、オバマ大統領の来日日程を最終調整し、国賓訪問を改めて求める見通し。
まさに、日韓両国がオバマ大統領をめぐって激突している構図だが、韓国メディアもゴリ押し外交には、多少後ろめたさがあるようだ。
朝鮮日報の４日付社説は「韓国としては、やむなく米国大統領の歴訪日程に口出しする形になったが、このような北東アジアの実情は率直に言って恥ずかしいことだ」と自己批判めいた感想も漏らしている。とはいえ、返す刀で「安倍首相による度重なる挑発行為が、韓日関係をこのような状況に追い込んでしまった」と、まるで責任は日本側にあるように強調。どこまでも自分勝手な解釈で自国外交を評価することを忘れていない。
前出の室谷氏は「これで米政府が韓国側の要求を簡単に認めれば、ますます図に乗って、『オバマ大統領は日本を訪問するな』と要求のハードルを上げてくる可能性がある。米政府としては『次は韓国に行く』という、先延ばし戦術が一番良いと思う」という。
米政府が求める日米韓の連携強化を実現するためにも、韓国のわがままを無視することが肝要ではないか。
iPhoneからの投稿