人工地震の基礎知識、歴史、年表 | JCJK…犯罪捜査で政治を暴く!

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評論家と記者が読む教科書です。


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人工地震は事実であるにも関わらず、
無知層の発言で否定されて来ました。また書く人も、

急に1つの地震に言及しても自滅してばかり。
このページは人工地震の入門編です。
今後の記事の上段に「前説リンク」としてご利用下さい。
http://ameblo.jp/jcjk-now/entry-12151494627.html
 

=国連の公認技術です=
米ソが競い合った地震兵器が1970年代に国際問題となり
1976年12月10日、第30回の国際連合会議で
環境改変兵器:禁止条約」が多数決で採択された。
※禁止された兵器は人工的な地震/津波/台風の進路変更など。

=世界121ヶ国の公認技術です=
この条約「人工地震・津波・台風の禁止ルール」は、
2013年時点で、世界121ヶ国がサインしている事実です。
人工地震を否定する人は、この国連条約を知らない無知です。

=日本の国会でも1982年=
6/4に、この「地震兵器禁止条約」を日本の国会で承認。
6/9から「地震兵器禁止条約」が日本で公布された。

=国会答弁の映像=
2011年7月11衆議院の答弁の映像。(Youtube動画)
浜田和幸議員
「地震兵器はアメリカに限らずロシアも中国も多くの国々が、
取り組んで来た事実。人工的に地震や津波を起こせるのは、

国際政治、軍事上における常識です。」


=人工地震の証言者=
地震禁止条約にサインしている121国の政府が証人です。
 (米国カナダ中国ドイツ日本オランダ韓国イギリス…)
チャベス大統領「ハイチ地震は米国の地震兵器だった
米ラトガース大学アラン・ロボック教授「私は気候を操作する部署
 いる。ベトナム戦争でも5年間気象兵器を使用した」
スイス法務局=人工地震を起こした容疑で逮捕、裁判中
アンカラ市長「今回の人工地震は外国勢力だ。」
新潮2005年3月号「スマトラ沖地震は人工地震
Your News Wire2015年12月20日「気象兵器をCIAも認めた
ロシア軍イワン・エヌレエフ少将「人工地震を発生させる兵器です
ミネソタ州Jベンチェラ知事「人工地震は米国の犯行
掘削船ちきゅうの技術者:阿部剛氏の発言ビデオ。
 犯罪でなく実験で「これは人工地震を発生させるための物
麒麟地震研究所「海底の掘削だけで地震が起きる」=4/1も
海底に穴を掘るだけで海水が流入してM5以上の大規模地震が起き得るので1965年に米国で禁止にアメリカの法律も証人

まだ人工地震を否定する無知な人は、1人でも?いる?

 

 

=日本での実験=
実は戦前1935年から1992年までは、日本のTVも新聞も
人工地震は日常的に報道されていたので(当時10歳)
今34歳以上なら、人工地震を否定する健忘症は0人のはず。
 

人工地震の歴史
1930 1930年代に米国のNテスラ博士が、
  地震兵器の理論を確立。
1935   読売新聞6/1
   「至極かんたんな設備」
1936   読売新聞6/23
   「もの凄い人工地震、青山博士ら凱旋」
1938 東京で人工地震を実験した日2/19
  読売新聞2/18
   「明日、珍しい人工地震の実験」
1941 玄界灘で人工地震実験5/5
  読売新聞5/6
   「玄界灘で人工地震実験」


1945年1月9日読売新聞
   「アメリカが、人工地震を研究中」
その4日後の1/13
  米軍愛知で人工地震=三河地震M6.8
1953 釜石市で人工地震実験9/12
  読売新聞9/13
   「人工地震で9名がガス中毒」
1955   朝日新聞9/21
   「原爆をつかった人工地震計画」
1956 茨城で人工地震実験12/4
  読売新聞12/5
   「最大の人工地震に成功」
1957 茨城で人工地震(震度5)8/25
  読売新聞8/16
   「震度5で大成功、人工地震」
 9/14米ネバダ州で原爆で地震実験 
1958 白川村で人工地震6/17
  読売新聞6/17
   「人工地震で落盤、30人が生き埋め」
1961 新潟で人工地震11/9
  読売新聞11/10
   「深夜の人工地震、新潟」
1965 東北沖で海洋地震を実験
  読売新聞3/31
   「注目の海洋実験」
1961  携帯型の核=直径27cm×長40cm=23kg 
1968  米ネバダ州で1/19、地下366mで水爆実験
1971  国が地下核実験でM7.0を記録。 
1973  ソ連が地下核実験でM6.9を記録。 
1973 読売新聞8/30
   「たまった歪を人工地震で発散」
1975 読売新聞6/18
  「気象兵器で米ソ交渉、禁止話し合う」
読売新聞6/20
  「恐るべき気象破壊兵器、米ソで研究」
1974 米ソ共同声明で公式に「地震兵器は止めよう」
1976 12/10第31回の国連で採択、
環境改変兵器:禁止条約」賛成72:反対31国
1977 環境改変兵器:禁止条約」に、
  世界121ヶ国がサインして現在に至る。
  1977年日本政府の「外交青書」にも人工地震。
1982年6月4日この条約を国会承認。全文
1982年6月9日から公布(条約第7号)全文
1980   米ネバダ州で7月と6月に地下実験
1981   ソ連カザフスタンで9月と12月地下実験
1984 小田原で人工地震の実験3/11
  読売新聞3/12  
  「人工地震大き過ぎた、震度1の予定が4~5
   新幹線のダイヤ乱れる」
1991 米でHARRP技術が確立した年。
  (単純な地下爆弾の域を超えて、
   地中に穴なしで地震の誘発が可能に)
  1992年~米国から日本に報道禁止令か?
1992年から日本で人工地震の報道が消えた。
  1991年ロシア軍少将「遠隔地から」人工地震。
1997年米国防総省の長官も「遠隔から」地震。
1995 1/17阪神淡路M7.3、震度7、








2004 10/23新潟中越M6.8、震度7
2004 12/26スマトラ沖M9.1、
  北朝鮮…地下実験で日本も揺れる。
米国…メタンハイドレードも
地下10kmで水爆
2008 5/12中国四川M8.0、
2010 1/12ハイチ地震M7、
2011 3/11東日本大震災M9、震度7
2016 3/14熊本地震M6.5、

※全部でなく、有名な地震だけ抜粋。
この通り日本でも1992年までは日常的に報道していた。


私の本職は発明家ですが、地中爆弾なんて
子供でも思い付くような代物は、特許庁は認めません。
=HAARPについて=

HAARPは全く別の2つの機能を持つので説明が難しい。
1:アンテナとしての機能。
2:気象を操作する機能です。
(他にもあるが今回は省略。)
後者の人工地震を誘発させる機能は、
アメリカ特許商標庁に登録された公知の技術です。

HAARP地震の特許保有者(製造企業)は、
CIAが経営するE systems社の子会社であるAPTI社です。
※技術の管理は、米海軍と空軍の合同委員会。
※開発予算は米国の国防費から出資。
APTI社のB・J・イーストランド博士がHAARPを発明した。
 (合衆国特許:第4686605号)
後年APTI社が「電離層内に形成させる人工的な鏡」
 (合衆国特許:第5041834号)。1991年8月20日~
この1991年の発明により人工地震が飛躍的に向上した。
これが発端か?
1992年から日本で人工地震は報道禁止に

大抵の人が、HAARPの説明で墓穴を掘っていますね。
HAARPは地震の誘発と、地震の巨大化であり、
これ単体では「日付をズバリ指定」するのは無理です。
この初級編では、この程度で控えます。

 

HAARPで遠距離地震が可能になった途端、

2000年から政府地震が激増したことが分かる統計グラフ。

画像:Earthquakes in the last decade  
そもそも「人工」と言う呼び名も間違いです。

民間人には100%出来ない犯罪だから

正しくは「政府地震」であり「自民党地震」です。 

 

=技術的に3段階=
子供でも思いつく単純な地下爆弾は1930年代からあった
地中爆弾が、水爆や原爆に代わったのが50年、60年代
1992年からはHARRPで(遠隔地の)地震が可能に。
このページは初級編なので高度なHAARPの解説は避けます。
単純な「地中爆弾」だけに限れば↓↓
 
国土の穴)ボーリングや地熱発電を装って掘削しています。
海底の穴)沿岸や沖は、掘削船”ちきゅう”が掘っています。
  

※海底に穴を掘るだけでM5以上の大規模地震が起き得るので

米国では1965年から法律で禁止された

 

=主犯は自民党=
国土や海底掘削の命令役が自民党だと言う事を否定したくても、
日本の全てを管理管轄してるのは自民党政府しかいないので
地震目的の穴は、共犯でなく自民党が主犯と言えます。
 
=今や日本中穴だらけ=
戦後70年間も掘り続けたので、
●海洋では数百ヶ所、
●国土なら数千ヶ所に及ぶはず。←全て断層に沿い。意図的。

 

今や穴だらけの日本列島は、自民党と米軍の意志で、
どの場所でも自由自在に地震を起こす事が可能です。
※地中爆弾でも/HAARPでも。
※小型の核は、1961年時点で直径27センチ。井戸の穴でOK。
 

自然な地震と人工地震は、
波形の違いから一目瞭然です。

 
 
=否定派には、これを=
●人工地震は国連が認めている事実です。
●人工地震は(無知が否定しても)121国政府はサインした。
●なんと戦前から、日本政府も人工地震を行っていた。
●1984年までは、日本政府も頻繁に実験していた事実。
●1992年までは日常的にTVや新聞で報道してた事実だから、

34歳以上で否定している人なら、大うそつきです。

 

 「自民党ネットサポータークラブ」

https://www.jimin.jp/involved/j_nsc/

自民党の弁解アルバイト募集ページも事実です。

URLも公式。自民党のサイト内。

 

以上。

日本中(1人も)反論させない弁証法で、

人工地震の入門編でした。
今後、人工地震の記事で疑われてしまう場合は

前説として、このURLをご利用下さい。
また、国民が知らないから犯人はやりたい放題です。

 

今回の熊本地震の被害を見て、さすがの私も本気で切れた!

私に書かれたら終わり。異論ゼロで終わらせた。

熊本地震に対する、自民党へのお返しページ1枚。

http://ameblo.jp/jcjk-now/entry-12151494627.html 

このページを拡散する事が、次の犯行を防ぐコツです。


上述のとおり、人工地震は事実です。
三十代以上なら、否定もトボケも一切通用しない。

人工地震を否定する人は「嘘つき」です。

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