創価学会の概略と問題点（宗教に不慣れな方、学生さん向け）
2016(平成28)年8月16日(火) 創価学会とは何か、警戒されたり悪いイメージをもたれるわけ、政治家や学者が創価学会に否定的な理由などを、新聞各紙、専門書、学識者などによる文献 をもとに、簡潔に分かりやすく説明します。※ 当ブログはリンクフリーです。当ブログからの引用であることを明記していただけれ転載可とします。右矢印文章が苦手な方や、手っ取り早く結果だけ知りたい方は、３分でわかる、創価問題のすべて をお読みください。 当ページと同様の趣旨で、文章量を大幅に削減して若年者でも読みやすいよう配慮した文章構成になっております。
１．創価学会とは何か？
創価学会とは、新興宗教（歴史の浅い宗教のこと）と呼ばれる宗教団体です。下流層から中流層の人間を対象に、「入信すれば幸せになれる、病気が治る」などと宣伝して、病気・貧困・争いで苦しむ人を中心に勧誘を行い信者を獲得してきました。勧誘活動の中で、キリスト教会や仏教寺院に出向いて改宗を迫り、未成年や高齢者へも強引で暴力的な勧誘がたびたび行われたため、入信強要を苦にした自殺が頻発し社会問題に発展しました。会員を増やした創価は、本・新聞・宗教用品の販売、金融、学校の運営のほか、教団内の部署を一部企業化して不動産業、広告代理店など各方面で幅広く事業を展開しています。 宗教法人であるメリット（営業利益の非課税）を生かして、効率的に集金できるビジネスモデルを構築し、大きな資金を獲得しました。総資産数兆円といわれる創価学会は、宗教団体といいながらも、営業活動・政治活動に非常に熱心であるため、宗教団体ではなく営利企業や政治結社という表現が近いといえましょう。前述のとおり税金を納めず（１兆円にも上るとも）、国から補助金を受けながら政治活動、営業活動、海外進出、マスメディアの買収などに力を入れているため、政治活動の為の宗教だとして批判されることも少なくありません。教団は収支の一切を非公開としていて、収入源は何か、何にどれだけお金を使ったのか全く不明です。国教や市教であるキリスト教、天理教は、内部が透明で公正ですが、宗教団体の枠を超えて活動している団体が不透明な会計をしていることは不健全であり、現在の社会的風潮に反するとして指摘されています。2015年に公開されたパナマ文書の中で、主に資金隠しに利用されている、いわゆる地下銀行の利用者リストに創価学会の名前があったことから、様々な憶測を呼びました。定期的に海外に多額の送金をしていることから、資金隠しや違法ビジネス目的ではないかとの見方をされています。また、貧困者の為の宗教といいながらも、会長、一部の幹部らは長者番付に載る高所得者であること（四谷税務署の所得税額公示による）も批判の対象となっています。多くの会員と資金を獲得した創価学会は、政治団体「公明党」を立ち上げ、宗教国家の樹立を目的とするため、教団と政党の勢力拡大に尽力するとともに、省庁や自治体を抑え込み会員の発言力を高めることを目標として掲げて、政治・経済・国家中枢の３方向から取り囲んで日本を侵略する戦略を打ち立てています。なお、創価学会は公明党と一心同体という方針をとっていましたが、教団が起こした言論出版妨害事件 という大きな事件がきっかけとなり、創価学会と公明党は解散の危機に直面し、建前上、政教分離しなければならない状況となりました。そのため教団と政党は別組織であることを強調していますが、実際には現在でも、公明党＝創価学会党という状況に変わりありません。 会員による、選挙法違反、不正投票などの問題も多く、会長の池田は同法違反で逮捕されています。会長の公式発言である、「会員は奴隷のように学会に仕えよ」、「私は日本の国王で思想文化の最高責任者だ」、「政教一致といわれるが、学会の目的達成の為に公明党を作ったのだから」といった傲慢かつ勘違いの甚だしい考え方は、創価の運営方針を如実に表すものであるとして重要視されています。会長の反社会的な公式発言は、社長会記録や会報誌「聖教新聞」から集めた、会長の言行録 を参照ください。なお、現在、宗教団体が母体の政治団体は『公明党（創価学会）』と『幸福実現党（幸福の科学）』のみです。創価学会は新興宗教の中でも歴史が浅いため（設立８０年程度）、一時期、仏教（日蓮正宗）を手本として信仰していました。 しかし創価学会と仏教団体の間で対立が激しくなり、創価は仏教団体を冒涜するような行為を繰り返し行ったため、破門を受け追放されています。その後も、創価学会は、日蓮系宗教団体を名乗り、日蓮の本尊を無断で修正したものビニールに転写して偽者本尊（前会長の見解、鑑定結果 より）を量産販売しているため、日蓮側は不快感を示しています。仏教から離れてからは、仏教団体(本家)を批判しながら仏教を信仰するという大きな矛盾を抱えながら独自の教えを説き、教義も大幅に変更されました。 宗教界からは、「本尊も教義もない、政治活動しかしていない宗教法人」という声も多々聞かれます。 創価学会の教え及び会長の著書の中に、「創価は世界の３大宗教だ、世界平和は創価によって保たれている、世界を牽引している」と明らかに誤った情報を教えに組み込んでいる他、矛盾に満ちた教義、独善かつ排他的な宗教であることが、創価会員の精神疾患発症率・犯罪率の高さが抜き出ている原因になっていると、元創価学会幹部や精神科医を自称する方々から指摘されています。なお、仏教から破門されてからは、仏教団体への襲撃やスパイ行為を繰り返し、創価幹部らが数十件にも上る事件を起こして逮捕されています。 （お寺の破壊、電話盗聴、中傷ビラ配布、住職や警備員への集団暴行、身代金誘拐など）特に、会員の人間性が疑われたコーヒーカップ遺骨裁判 や、日本全国に数万枚の中傷ビラを配布した創価学会違法ビラ事件 は世間から大きな注目を浴びました。その他、創価学会、仏教団体双方ともに１８０件にも上る訴訟を起こしていますが、創価学会が勝訴したのは僅か１５．９％であるといわれています。また、創価学会は「（創価にとって）邪教の撲滅」などと宣言し、多くの宗教団体（仏教団体、天理教、立正佼成会、他多数）を邪悪であると非難中傷し、ライバルにあたる宗教団体へは激しい攻撃を繰り広げました。各宗教団体への攻撃は誹謗中傷に止まらず、組織的な電話盗聴、個人情報窃盗、ストーカー行為などが繰り返し行われたため、社会問題にも発展し、各方面から厳しい批判を受けていました。聖教新聞（機関紙）において、「敵対者がのたれ死ぬまで攻撃を加えて攻め抜け」との記載があった他、会長による「脱会者を自殺に追い込め」「闘争心で攻撃し追撃することが仏法だ」などの暴力的な公式発言があったことも有名な話であります。また、暴力団『後藤組』（山口組系）と長年に渡り親しい仲にあったことは、組長自身による著書や多くの政治家・学者・評論家の証言で、ほぼ確定の事実とみていいでしょう。 仏教団体への攻撃に関与したほか、東村山市議や伊丹十三が不審死した事件に関わった疑いが濃厚であるといわれ、数々の事件に関わった元後藤組の組長によると、創価学会から多くの敵対者の暗殺の依頼を受けたと自身の著書で暴露しています。このような組織犯罪が横行したため、教団の政治部門である公明党は、参議院予算委員会で創価学会の問題行為について追及され、裁判所や大学教授などからも厳しい批判を受けることとなりました。多くの創価・公明の幹部らによれば、スパイ活動や裏工作は、創価学会のお家柄というべき得意分野で、現在はより積極的に行わっていると証言しています。 （元幹部らの著書『黒い手帳』 『池田大作の品格』など）※ 詳しくは、元公明党委員長の内部告発（ﾆｺﾆｺ動画） や参議院予算委員会で集団ストーカー行為を追求（YouTube） を参照ください。創価学会員は、対話やコミュニケーションではなく、威力やスパイ行為をもって問題解決を図ろうとする傾向が強いため、暴力が暴力を生み、過去には自民党、共産党、仏教団体などと激しい中傷合戦が繰り広げられ、後藤組と対立した際には抗争が起き、創価学会本部で発砲事件も起きました。異常な会員は、違法行為が悪いことであるという自覚がないため、他の宗教団体からは、「悪い行いを正当化する手立てのみを教えられるため、異常な思考回路が出来上がっている」と分析されています。そのため、インターネット上には創価学会批判のページで溢れ、異常者による問題行動は、創価学会だけでなく宗教界全体のイメージダウンにもなっています。創価学会についての大規模なアンケートが複数のメディアで何回か行われており、それによって教団のイメージが統計学的に明らかになりました。会員制アンケートサイト『livedoorネットリサーチ』で、回答者5500名のうち、93.4％が「創価学会の存続を望まない」と回答しています 『週刊ダイヤモンド』 11/13号の新興宗教団体イメージ調査では、回答者の約70％が、創価学会について「強引な勧誘」「金儲け主義」「怖い、不気味」と回答しています。どちらも、十分なサンプル数、正当な集計方法であるため、統計学的に有意なデータといえます。世論調査という形で、創価学会の国内での評価が数値として現れた好例であるといえるでしょう。創価学会には他の宗教と異なる大きな点がみられ、議論の対象となることがあります。教団にとって不利になること（裁判で敗訴、会長らの犯罪など）は公表しないという徹底した隠蔽体質が特徴的です。紛争や訴訟も非常に多く、新聞雑誌などにも掲載された重大事件を繰り返し起こすなど攻撃性が顕著にみられること、先祖の供養や霊的なものへの信仰がないことや、家庭や職場をも布教の場とするなどの特異な点もあります。また、教団は名誉称号の入手にも力をいれており、解散した宗教団体「法の華三法行」と同様の称号を同様の手法で購入して宣伝に活用しています。「法の華」同様に海外の都市との友好条約締結や各国首脳大との会談で貰った祝辞や名誉博士といった学術機関からの肩書きがほとんどです。創価学会による多くの国民・国家へ悪影響を与えた事件、国民の救済を捨て教団の発展を最優先とした公明党の政策（元参議院事務局部長の発言）は、各方面から批判され議論されることが多く問題視されています。世の中の大きな事件や不審な団体などを詳細に調べると、背後に創価学会や公明党があるということもままあり、ジャーナリストなどの話題となることがあります。（姉歯耐震偽装問題、ベネッセ個人情報漏洩事件など）海外でも不穏な動きがあるといい、創価が資金運用の際に、パナマの麻薬王 ノリエガ将軍へ麻薬取引の為の資金提供やマネーロンダリングも行われたと、公明党委員長と経済学者であるニューヨーク市立大学名誉教授の霍見芳浩らは具体的に述べています。氏の著書には麻薬王と池田会長が握手している写真も載せられている。海外では有名な話であるとも言われています。脱会した創価幹部・政治家・学者らによると創価学会には盗聴体質があるといい、日刊ゲンダイ・朝日新聞でも大々的に取り上げられました。教団が行っている組織的な盗聴盗撮、ストーカー、個人情報・通信通話記録窃盗などの違法行為 は各方面から厳しい批判を受けています。盗み出された個人情報や通信通話記録には、脱会者のほか教団に批判的な団体・政治家・評論家などが含まれており、個人情報が盗まれ悪用されるだけでなく、脅迫や暴力、ストーカー被害にも遭ったといいます。そのため、インターネットの普及に伴い、「集団ストーカー（組織的な嫌がらせ）」というインターネット造語が作られ広く認知される主な原因になったと言われています。某教団（公式には教団名は伏せられています）は、大手外資系企業の弁護士から依頼を受け、不正を告発した社員を潰す為に、教団の豊富な会員を活用して、嫌がらせや心理的圧力を掛けるなど危害を加えていたことが裁判で明らかとなりました（オリンパス事件）以上の教団の特徴や問題点などを以って、アメリカを含めた海外６カ国（１０カ国とも）からは破壊的カルト宗教・テロ予備軍であるとして指定を受け、海外では、オウム真理教に次ぐ危険有害宗教との認識のようです。 破壊的カルトに指定された理由は、「カルト宗教の定義、危険宗教の見分け方」 を参照ください。アメリカの経済誌『フォーブズ』では、カルト教団であるとして掲載され全世界で出版されました政治の全てに精通している唯一の政治家と言われる元参議院事務局部長の平野貞夫氏による「国家に巣食うウイルス、暗黒集団、国家の乗っ取り」といった直球な表現で創価学会・公明党を痛烈に批判していること、創価学会に詳しい著名な宗教学者である島田裕己氏による「ユダヤと同じ道をたどる異種民族」と表現し創価学会に懐疑的な見方をしている他、国公立大学教授なども「カルト教団、ストーカー集団」といった語句で評論していることも見逃せません。カネ・暴力・憎悪をもってマスコミをコントロールし、政治権力を行使してきた特異的な団体も、会員数の減少・公明党支持率の低下は続いており、会長である池田の死亡の発表によって内部分裂が起きて解散するか弱小新興宗教になると専門家らは分析しています。以前は機密情報として扱われていた事象が、インターネットの普及によって事実が明らかとなり、事件が掲載された新聞各紙、各方面の著名人による評論や著書などによって、事実を強固に裏付ける結果となりました。教団の問題の多さを受けて、創価学会の原点でもあり歴代の会長が信仰していた仏教団体『日蓮正宗』へ移籍する方も沢山おられます。基本的に仏教団体は、政治活動やお金儲けをしません。教団から課せられたノルマや脅迫観念から開放されてよかったといった声も聞かれます。創価学会に疑問を感じて辞めるという選択以外に、教団の原点となった団体へ乗り換えるという選択があることもお伝えします。最後に、政治のすべてに通じているといわれる、平野貞夫氏のコメントで締めくくりたいと思います。
◎～国家に巣食ったウイルス～ 創価学会の国家支配の方法は、選挙を通じて、政・官・民を牛耳ることである。宗教団体が組織として政治活動をするときは、常に謙虚であり、信者に政治的選択を迫ることなく、信者ではなく国民の利益を優先するという常識的なことを遵守することが最低限である。電車のつり革広告を見ただけでも分かるが、創価・公明は、それらの基本的なことを冒涜している。創価・公明の国家中枢への浸透を放置すれば、日本は確実に破滅に向かう。破滅から逃れる方法は何か？ 一つだけある。 選挙に有権者が参加して「民衆の理性」を発揮することである。
◎追記： インターネット上には、出典を示さずに、教団を賛美したり逆に卑下する者もいます。情報化の時代、出典が明記されている記事から情報収集することが非常に重要です。特にインターネット掲示板や質問コミュニティサイトでは、非会員を装って嘘の情報を流す悪質な信者もおります。ご注意ください。また、国内外で、暴力的行為やプライバシーの侵害などを認める宗教は一切存在しません。他人のプライバシーを侵害し、危害や損益を与える行為は、宗教を口実に犯罪を正当化する低レベルな犯罪者の常套手段であり、イスラムを自称するテロリストやオウム真理教の実行犯と何ら変わりありません。宗教とは哲学です。 宗教に正解はありません。他の宗教を批判したり、教団批判者を攻撃しようという発想自体が誤りであり、本来の宗教への冒涜にあたります。 精神異常者による宗教界全体を汚す低俗な迷惑行為以外の何者でもありません。勘違いされている方も多いようですが、仏教・キリスト教・イスラム教を除く全ての宗教は新宗教であり、特定の宗教団体に特別な権限があるわけでもありません。反社会的な行為に及べば、過去の事件で逮捕された容疑者同様に刑事・民事の両面で責任を負うこととなります。ご注意ください。
２．問題となっている事例
以下のような、自分本位の考えによる迷惑行為や、新聞雑誌にも掲載された世の中を騒がせた事件・犯罪などが多いため、問題の多い宗教団体であるとして嫌悪する方もいらっしゃいます。具体的にその理由を探っていきましょう。
・自分本位で強引な布教活動 ⇒ しつこい勧誘、創価新聞の押し売り、公明党への投票を強制される（表向きは食事などを装うこともある）、集会への参加強要
・思想の強要や不健全さ ⇒ 脱会が認められない、脱会を機に脅迫される、対立する団体への暴力の呼びかけ、教団の嘘が非常に多い、子供や社員の強制入会、創価新聞で誹謗中傷記事掲載
・他の宗教を一切認めず、非常に排他的 ⇒ 葬儀は僧侶を呼ばず教団信者らによる友人葬方式、神社参拝禁止、先祖を敬う概念がない、異なる宗教を冒涜
・創価学会や教団幹部による、大きな事件や社会問題に発展した事件も多い。以下の代表される事件により社会問題に発展したケースも多い。入信強要や不当差別による自殺の多発、言論妨害、組織的な盗聴事件、選挙妨害・政治犯罪など
・公明党による政教分離の問題、創価会員の問題の多さが問われています ⇒ 公明党は創価学会が立ち上げた団体で、支持層は教団の会員で占められており、公明党は創価学会に管理されているため、政教分離違反（憲法違反）が問題視されている。参議院予算委員会において、民主党は公明党（創価学会）に対して、創価学会が言論妨害、盗聴事件、暴力事件、政治犯罪などがたびたび発生していることに憂慮し厳しく追及した。
・訴訟の件数が著しく多い ⇒ 仏教団体（日蓮正宗）との紛争だけでも１８０件に上ります。創価学会側は７４．９％が敗訴であるといわれています。元創価公明幹部、元顧問弁護士など、身内とも激しい訴訟合戦を繰り広げています。
・海外１０カ国でカルト宗教（危険な宗教団体）として、各国政府よりカルト指定を受けている（フランス、ドイツ、ベルギー、チリ、オーストラリア、アメリカ議会下院など）カルト指定されているのには明確な理由があります。不健全な教え、家庭や子供への悪影響、社会の秩序を乱す行為、訴訟の多さ、政治支配の試みなどの危険因子を持つからです。創価学会以外にカルト指定を受けた教団として、「オウム真理教」「統一教会」「エホバ」などが挙げられます。これらの教団は、他の宗教団体と比較しても、事件の頻度と悪質性が高いといえます。
３．創価学会 Q&A ⇒ 創価学会の噂やインターネット上で取り上げられる疑問を、政治家、識者、元教団幹部からの情報をもって回答いたします。
Q 創価学会に入会すると幸せになれますか？
A なれません。会長の息子は２０台で病死しています。幸せの製造器といわれる本尊は偽物であるとの鑑定結果が出ています。また、創価学会は海外数カ国でカルト教団であるとして指定され警戒されています。事件や訴訟が著しく多く不健全な組織で、裁判（日蓮正宗紛争）においても約７５％が敗訴しています。暴力行為や中傷、盗聴、教団の信条を貫くために言論弾圧などの行為を繰り返す団体を信奉して、幸せが訪れるとは到底思えません。以上の理由から、不幸になる要因はあっても、幸せになれる要因が見当たりません。幸せとは自らが健全な精神をもって作り出すものです。偽物本尊の鑑定結果については、「創価学会最大の弱点 」の頁を参照ください。※ 会長の息子が病死した際には、創価学会方式の友人葬ではなく、僧侶を呼び一般的な葬儀を執り行いました。
Q 会員数を教えてください。
A 名義だけの活動していない会員、休会中の会員などを含めて５００万人程度、活動中の会員は２００万人程度とされています。教団が主張する８００万世帯とするには相当無理があります。大手新興宗教団体らが主張する会員数を信用するならば、日本人の３人に１人は新興宗教団体会員ということになります（笑）会員数を偽っている根拠は、「創価学会最大の弱点 」の頁を参照ください。
Q 創価学会と暴力団の関係を教えてください
A 創価学会は暴力団「後藤組」と数十年にわたり大変親しい間柄にありました。ただし、公式には認められていませんが、後藤組組長自身による著書や、元創価幹部、政治家などの証言により、ほぼ確定の事実とみてよいでしょう。ジャーナリストや大学教授らが裏組織との癒着を鋭く指摘しています。後藤組との関係を暴いた書籍の紹介 をします。自民党が、暴力団とズブズブの教団の政治部門である公明党と手を組んでいることが公然の事実となれば、日本の信頼が大きく失われ、世界的にも弱い立場に立たされるでしょう。公式に認めるわけにはいきません（笑）※ 自民党は、公明党と協力関係になる前はお互いに大変不仲で、創価学会の悪事を度々追及していました。
Q 会長は朝鮮人ですか？
A 不明です。しかし、創価の会報誌などで会長は「幼少のころ韓国人と触れ合うことが多かった」「日本人は韓国人を敬うべきだ。恩をあだで返した歴史がある。」といった趣旨で表現していること、池田の本名が「池田太作（いけだたいさく）」であることから朝鮮系の遺伝子を持つ人である可能性は多分にあります。公明党が、外国人による政治参入を推進しているという点も、それを後押しする材料となっています。国内の会員数は減少傾向にあるとされ、隣国での活動を視野にいれているため親韓発言が多いとする説もあります。
Q 教団の活動内容と海外での評価について教えてください
A 会員の活動内容といわれる行為は、毎日の読経と定期的な集会の参加と教団への勧誘行為です。教団の活動とは、創価の歴史を語った博物館と美術館の運営、海外での核兵器廃絶などの署名活動です。一方、海外からの評価とされる、会長の「名誉市民、名誉博士」などの称号や海外の都市との友好条約の締結などは、一般的にが教団の寄付行為により入手しているといわれています「名誉博士」といいつつも会長が博士の第１号であり、学歴も夜間中退のままです。称号の意味は、現地でボランティア活動した会員に対する感謝の意として送られたものであり、感謝の対象は会長ではなく、一般会員に対するものであると専門家は述べています。それを会員はいかに”会長が偉大か”ということを強調して宣伝しています。しかし一般のマスメディアでは会長の功績とされる称号や要人との会談の実績を全く取り上げることがないため、教団と一般のメディアでの温度差が非常にあるといわれています。また、宗教団体「法の華」も創価学会と同様の宣伝手法をとっており、各国首脳との平和会談や海外の大学からの学位も授与を名誉ある実績であるとしてアピールしています。
Q インターネット上で「創価学会系または息のかかった企業リスト」などとして複数の企業がリストアップされていますが、企業を買収したのでしょうか？A いいえ。創価学会系の企業は、潮出版、シナノ企画、第三文明社など１０社程度です。リストアップされている企業は関連企業や子会社ではありません。教団と関連があるといわれる理由は、以下のいずれかです。
・ 教団が企業に多額の寄付をした
・ 会長または教団幹部が企業の株を買った
・ 企業の役員に教団の会員がいる
・ 教団が特定の企業の商品をよく利用する
企業の株を持てば、誰であっても相応の発言力を持つようになります。商品の大口購入などで企業のお得意様になっても同じことが言えます。つまり、お金をもった個人や団体であれば、誰でも企業（芸能事務所なども含む）で一定の力を持てるようになるということです。某100円ショップや某古本屋はなど創価系と噂されますが、雑誌社の取材で、企業側はそれを明確に否定しています。
Q 創価学会員の傾向を教えてください
A 会員は下流層から中流層を中心に構成された、貧困、病気、対人トラブルなどの理由により入会した人で多くが占められています。前述のとおり、教団は異常な重大事件 を繰り返し起こしており、直近(2016年）数年でも創価学会を批判する団体や個人（黒田行政書士の関連団体）を襲い組織的にストーカー行為なども繰り返し行っていたため事件となりました。これらの事実は、新聞、雑誌、インターネットなどで簡単に知ることができます。しかし、教団は都合の悪いことを一切公表しないため、教団の事件や異常性を知らない人が多くいますし、知っていても事実を否定し反発する人もいるほどです。質問コミュニティサイトなどで、「教団は悪くない、力があるから妬まれる、本やネットの情報はデマだ」などと嘘の情報を発信している悪質な会員もおりますが、新聞・雑誌・専門書で簡単に事実を調べることができます。Wikipediaや図書館などでも概要を知ることができます。息をするように嘘をつく病んでいる会員にはご注意ください「学会の敵」などという根拠不明な理由で、犯罪の実行役を引き受ける（本人にとっては功徳を積む善行という認識）、思考回路や人格に異常がある会員が少なくないことは特に注意が必要です。熱心な会員は犯罪など悪いことに利用されやすく（実際に実行役として利用されていました）、自己顕示欲が強く好戦的な半面、非論理的で臆病で人付き合いが苦手な人が多いのでしょう。また、創価学会員と接することが多かった某氏は、次のように評論しています。座談会やネットなどを通じて感じた創価学会員の特徴として、「創価学会員と接していると、小さな問題が大きくなり、問題がないところには火をつけてまわる。そして常に敵対者を探している。衰退傾向の宗教で、荒廃した地域で発展する宗教で、今の日本には合わない思う。」と述べています。
Q 公明党と自民党の関係を教えてください
A 現在、自民党と公明党は協力関係にあります。自民党は公明党と手を組む前は、創価学会のあまりの問題の多さと不健全さを指摘したうえで、反創価学会運動を展開し、会長の池田を呼び出して取調べを希望するなど攻撃的な姿勢をとっていました。しかし、後に自民党は厳しい状況に置かれると、自民党・公明党ともに利害の関係からメリットがあると感じたため双方歩み寄り、協力体制をとるようになりました。メリットとは、選挙において（教団信者らによる）安定した票が欲しい自民党側と、教団による政治参入が容易になるうえ創価学会の問題の多さや池田会長の証人喚問などの問題を表面化させない（隠したい）という公明党側の思惑が一致したためといわれています。なお現在、自民党は単独でも圧勝できますし、公明党も教団信者からの厚い支持がありますので、協力関係にあってもメリットはあまりありません。
Q 健全な宗教と悪い宗教の違いはなんですか？
Ａ 海外において「セクト（破壊的カルト）」の定義として
・多額の金銭要求、暴力（精神的虐待を含む）、精神の不安定化（洗脳）、子供の囲い込み（子供の自動入会、子供への洗脳）
・裁判沙汰の多さ
・公権力への浸透の試み、政治支配
・社会秩序のかく乱
・反社会的な教えがあげられています。これらに該当する宗教は危険で有害な教団（カルト教団）であるといえます。逆に、優良で健全な宗教団体としては、
・お金や権力に固執しない
・政治団体をもたず、政治支配を試み社会への浸透を企てない
・訴訟、紛争などが少なく、特定の団体と対立することがない
・理由のいかんを問わず、暴力、中傷、脅迫、プライバシーの侵害などを行うことがない
・社会へ悪影響を及ぼす事件や犯罪を行った前歴がない、会員が大きな事件を起こすことがない。
・しつこい勧誘もなく、入会脱会に際してトラブルがない となります。
Q 創価学会が起こした大きな事件が報道されることが少ないのは、なぜですか？
Ａ 政治家、識者、元教団関係者などは、重大事件や不祥事などが大きく報道されないのは、教団が新聞社や広告代理店に多額の寄付をしていたり、関連企業の株を買い取りまたは企業の役員に会員が就任していることが原因であると分析しています。そのため報道関係や各紙は、”お客様”の不祥事を大きく報道することができません。もともとマスコミは一般企業と比較して、公平性や社会性などに欠ける業界です
Ｑ インターネット上や駅前で見かける「創価学会による集団ストーカー」の反対運動は、どういった理由から行っているのですか？ また、どういった方が活動しているのですか？
Ａ 前述のとおり、教団がたびたび起こした組織的な電話盗聴や個人情報・通信記録窃盗などの事件で被害を受けた方、或いは教団とトラブルになり、脅迫、中傷、ストーカー被害、怪文書攻撃などの被害を受けた元公明党委員長の矢野氏のような方がネット上で被害事実の周知と組織犯罪の撲滅を訴えて活動しています。被害者は、入会や脱会がきっかけであったり会員とトラブルになったために一方的に攻撃をされたとする事例が多くみられます。 変質者の会員から陰湿な嫌がらせを受け続けていたために精神状態が悪くなり、或いは元々の精神的な持病で「電波攻撃」や「脳内の盗聴」などの架空被害を訴える人が出て騒いでいるというケースも多く見られます。最も有名な事件は、公明党委員長であった矢野氏が、創価学会から中傷被害、私物の強奪、２４時間体制で監視され脅迫された事件（黒い手帳事件）でしょう。裁判に発展し、矢野氏が勝訴しました。また、反創価の活動されている行政書士の黒田氏は、創価学会の問題を提起したビラを配布中に、次々に現れる創価学会員につきまとわれ、警察へ虚偽の内容で通報され、会員に取り囲まれて暴力、暴力団をちらつかせて脅迫を受けるなどの被害を受けたといいます。別の方は、配布中に、会員に目を傘で突き刺されて緊急搬送されるという事件がありました。両氏（矢野公明党委員長、黒田行政書士）の事件は、裁判で争われ、書籍化されています。このような体質のため、創価学会員とトラブルを起こしたりライバル視された方は、上記のような被害に遭う可能性があることは容易に想像がつきますし、事実として被害を受けたと主張している方は、創価学会員とトラブルを起こしてから上記のような被害に遭うようになったといいます。※ 個人情報の窃盗や共有、つきまとい、監視、不確定事実の流布なども違法行為により刑事罰・民事訴訟の対象となります！ご注意ください。また、法改正されるまでは、一部の業者（探偵など）も、個人や企業を対象とした、嫌がらせや風評操作、離別工作、産業スパイなどの違法行為を堂々と行っていました。現在でも、復讐屋として違法行為を請け負う業者・個人が存在します。業者、依頼主とも違法行為により刑事罰を受けます！ご注意ください
Q なぜ教団は、創価学会会員を「学会員」というのですか？
A 創価学会の前身は「創価教育学会」といいました。その名残で、会員ではなく学会員と呼ぶようです。通常は「学会」は、医学会などの学術的なものを指します。創価学会は学術的ではありませんし、下流～中流の会員を取り込んできた新興宗教団体に過ぎません。
４．総括 以上をまとめますと、
・創価学会は貧困、病苦、争いで苦しむ下流～中流の会員を取り込んできた新興宗教団体である。
・迷惑な布教活動や、世の中を震撼させた重大事件が非常に多い。
・訴訟の件数、紛争が非常に多い。
・アメリカを含めた海外数カ国から、破壊的カルト宗教であるとして警戒されている。
・政治家や学者などは、教団の異常な体質を批判している。裁判所や大学教授も大きな犯罪を起こしえる団体であるとして警戒し、創価学会が起こした組織犯罪を厳しく非難している。
・創価学会に在籍していた幹部や芸能人の多くは、創価学会は盗聴集団であるとして批判し、会長や教団の不健全、異常性を訴えている。元幹部らが内部告発のため出版した書籍も少なくない。
・暴力団「後藤組」と深い仲にあったことは、非公式ではあるものの事実上認められている。
・会員数は減少にあり、教団は弱体化し衰退傾向にあるため、海外での布教・営業活動に主眼を置いているといわれている。
・当時は機密情報として扱われ、マスメディアではタブーといわれた創価学会の裏の顔が、インターネットの普及によって露見したため、創価学会を批判するウェブサイトも増え、入会者が鈍化する原因になったともいわれている。
５．その他 ⇒ この記事は、他のブロガー様が執筆された原稿を大幅に加筆修正して公開しています。当ページは、創価学会の概要と問題点を、各文献から要点を抜粋してわかりやすい表現で説明したドキュメント(まとめサイト)に過ぎません。特定の団体や個人の思想・主張を否定または推奨するものではありません。新興宗教を否定するブログではありませんので、ご理解くださいませ。より詳しい情報は、出典：ブログ記事の引用元 にあります著書をお読みください。本サイトの情報の利用および利用不能に関して生じる不具合について免責とさせていただきます。当ブログの管理人、執筆者、編集者、関係者、その他情報提供者などは一切関知いたしません。
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