在日韓国・朝鮮人に支配されている電通。その電通に乗っ取られてしまったNHK
韓国 天安市生まれの、在日である成田豊氏は、平成５年（１９９３年）に電通の社長就任。
韓流ブームを作った成田豊氏は、平成２３年（２０１１年）に死去するまで、電通を支配していました。
電通とはどのような会社かといいますと、日本最大手の広告会社でありますが、全国放送をしている大手テレビ局のほか、新聞やラジオ、雑誌すべてを実効支配しています。
事実上、日本のテレビ局やそのほかの報道機関は、電通の子会社である、ということができるほどです。
平成１４年（２００２年）のサッカー・ワールドカップ日韓共同開催されました。この時の日本のマスメディアは、韓国を持ち上げるような番組制作の傾向が、より一層強くなりました。
平成１５年（２００３年）、「冬のソナタ」のNHKの放送をきっかけとして、韓流ブームが始まりました。
海老沢勝二氏は、在日韓国人などに支配されている報道機関から、日本を守ろうと必死に考えていました。
日本の民放は、報道といっても視聴率を優先しがちであり、結局は金儲けを優先してしまう、と海老沢勝二氏は語っていました。
その民放を支配している電通。
その電通をNHKの力で封じ込めなければならない、と海老沢勝二氏は考えていました。
マスメディアを事実上支配している電通。その電通の皇帝とまで言われていた成田豊氏に対して、圧力をかけることができる唯一の報道機関は、当時、海老沢勝二氏が支配していたNHKだけでした。
しかし、海老沢勝二NHK会長は、平成１７年（２００５年）１月、芸能部の不正追及をされたため辞任。
その後、NHKと民放で共同制作する放送機構である、ジャパンコンソーシアム（JC)は、２０１２年のロンドンオリンピックの放送権料を、３２５億円で合意しました。
４年前の２００８年の北京オリンピックの放送権料が、１９８億円、トリノ冬季オリンピックが４５億３千万円で、合計２４３億３千万円でした。
４年間での価格上昇は、通常約１割と言われているので、北京の次のロンドン夏季オリンピックとバンクーバー冬季オリンピック合計で、２７０億円位が妥当でした。
それが、なんと３２５億円で合意したと報道されたのです。
差額の約５５億円はどこへいってしまったかというと、IOCの代理店である電通に流れたと言われています。
ジャパンコンソーシアム（JC)が支払う負担割合は、NHKが７０％ですので、これにより、NHKもついに、電通に乗っ取られていたことが明らかとなりました。
在日韓国・朝鮮人たちに支配されている電通に、乗っ取られてしまったNHK。
かつて、電通にとって目の上のたんこぶ的存在であった、海老沢勝二NHK会長。
海老沢勝二氏を不正追及して辞任に追い込んだ、電通に支配されているマスメディアの勝利でした。
参考
You Tube番組 立花孝志氏(元NHK職員)より