「妊活」大国 低確率の体外受精 10%台前半、米英と差 開始年齢の遅さ一因
と題する新聞記事が昨日（3月4日）に出ました。
記事の内容は以下のようなものです。
「不妊治療大国」と呼ばれる日本で、精子と卵子を採取して身体の外で受精させ胚（受精卵）を身体に戻す体外受精の成功率が10%台前半にとどまっている。米国や英国に比べて10ポイント程度低い。
2021年の治療件数は日本は約50万件、アメリカは41万件（日本の2.5倍の人口）、英国の7万5千件をはるかに上回っている。
ただ、出産数を治療件数で割った成功率は米国22%、英国24%、に対して日本は14%と10ポイントほど低い。10年前の12％からほぼ横ばいです。
2016年の米国生殖医学会の報告では、体外受精で出産するために必要となる卵子の数は、30-34歳で12.2個なのに対し、41-42歳では40.2個、43-44歳では40.2個、43-44歳では94.3個になる。
不妊治療を開始する年齢の遅さが一因だ。出産適齢期など妊娠や出産に関して正しい知識を提供する「プレコンセプションケア」が欠かせないが、日本の取り組みは十分とはいえない。
「もっと早めに治療を始めておけば、こんなに長い間苦労することはなかった...
以上のような記事です。
日本は体外受精大国と言われますが、PGT-Aや卵子提供、精子提供体外受精、などなど、制限や禁止事項が多すぎるため成績優秀国とは呼べないようです。
先に書いたように、健康保険適用の体外受精であっても国家資格を持たない培養士がその中心を担うなど、他の国に比べてそのバック・グラウンドの整備で遅れを取っている面が多数あります。
プレコンセプション・ケアを含めて、不妊治療が大手を振って受けられる国（制度面や法整備を含め）にしないと、根本的には解決しないのではないでしょうか。