不妊治療クリニック院長の福田愛作のブログ

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20Apr
- LaLa Cafe:卵子提供体験者のお話し。
  　先の4月19日のLaLa Cafeで当院からの卵子提供体験者のお話しがありました。　多くの患者様が参加され、卵子提供でお子様を授かられたご夫婦のお話を熱心に聞かれました。　卵子提供を受けること自体、大変勇気が必要だと思います。　でも、何事でも”案ずるより産むが易し”の諺のように、済んでしまえば思ったほどの事は無い、という現実もあります。　今回のご夫婦は、奥様の決心がなかなか付かなかったのですが、夫の方が辛抱強く、奥様の気持ちの固まりを待たれたカップルでした。その過程を奥様が克明にお話をされました。　ですから、参加者は夫の辛抱強さに感銘を受けておられました。　このように、ご夫婦の心の一致を持って卵子提供に進まれるのが理想の状況だと思います。　卵子提供は、妊娠から出産まで患者様がすべて携われますから、本人はもとより、周りの方にもまったく自然の妊娠と違いがありません。ご夫婦の心の一致があれば、最善の方法だと思います。　LaLa Cafeを定期的に開催しております、院外の方でも参加は可能ですので、ホームページでご覧になれば、お気軽にお申し込みください。毎回、感動的なお話が待っています。　現在、特定生殖補助医療法案が国会に提出されていますが、この法案では海外での卵子提供による妊娠を罰則付きで禁じています。また、医師がそのお手伝いをすることも禁じています。　日本国内で卵子提供を禁じておいて、海外で受ければ罰則を科す、というのはひどいと思います。　海外で卵子提供を希望される方は、この法案が通り有効となる前に行かれる方がいいかもしれません。　日本の生殖医療、いいかげんに海外と歩調を合わせて欲しいと思います。　卵子提供ばかりでなく、PGT-AもPGT-Mも受けたい人が受けられる世の中にして欲しいものです。　PGT-Aも、誰でも受けられ、保険適用となれば、人数制限のある先進PGT-Aに駆け込む必要が無くなります。
17Apr
- 反復不成功の原因。
  　体外受精の反復不成功の原因は何だと思われますか。　みなさま直ぐに「着床障害でしょう？」と思われると思います。　もちろん着床はしなかったのですが、妊娠不成功イコール着床障害ではありません。　究極はそうかもしれませんが、先ずその過程を精査する必要があります。　そうです、体外受精のすべてのステップです。卵巣刺激の方法が適切であったか。授精方法が（顕微授精か媒精法か）適切であったか。採卵はうまくできていたか。移植胚の時期は、胚盤胞か分割期胚か。新鮮胚移植ができるのに何故凍結したか。子宮内膜の状態はどうだったか。胚移植が短時間にスムースに行われたか。胚移植後の出血の状態。　以上の事柄を先ず精査すべきです。　着床検査をしたところで、以上の状態に問題があれば、妊娠率は低くなります。　高価な検査をする前に、まず上記のような事柄を精査すべきだと私は考えています。　もちろん、着床検査をした後で、上記の事柄がスムースに運べば妊娠成功する率が高くなるのは当然です。　みなさま、体外受精に限らず、何事も基本が大切です。　ただし、着床検査の中で最も頼れるのが着床前異数性検査(PGT-A)です。これだけは確かです！
15Apr
- “卵子凍結外来”山梨大病院開設:NET記事
  　県内初　“卵子凍結外来”が山梨大学医学部附属病院に開設　県は費用の一部を助成　というNET記事が出ました。　記事の内容は以下のようなものです。　将来の妊娠のために卵子の凍結保存ができる外来が山梨大学医学部附属病院に開設されました。山梨大学医学部附属病院の産婦人科に今月開設されたのは「卵子凍結外来」です。　将来の妊娠や出産に備えたい人が、加齢で妊娠機能が低下する前に卵子を採取し凍結保存できます。健康な人も利用できる県内で初めての外来で、診療時間は第1、第3木曜日の午後2時から午後3時までです。　卵子凍結について、県は県内の18歳から39歳で卵子凍結のセミナーを受けた人などを対象に、去年10月から費用の一部を助成していて、その額は県内の医療機関で最大20万円、県外の場合は最大10万円です。　今月から県内の医療機関でも対応できるようになり、県は「女性の多様な生き方をサポートしたい」としています。　以上が記事の内容です。　私は、卵子凍結に公費を投入する前に、不妊治療の保険回数の制限の緩和や年齢制限の撤廃をお願いしたいです。　現実には、社会的卵子凍結をされた多くの患者様がその卵子を使われていません。ほとんどの卵子が使われずに埋もれたままなのです。ですから、卵子凍結に多くのお金をつぎ込んでも、お子さんが増えるということにはつながらないのです。　不妊治療の回数制限の緩和もしくは撤廃、年齢制限の緩和、を一日も早く考えていただきたいと思います。
11Apr
- 超越ハピネス特別養子縁組:TV放送
  　超越ハピネス　特別養子縁組　安心を重ねて築いた親子の絆　というNHK Eテレ番組で感動しました。　内容は以下のようなものです。子ども家庭庁のホームページにも出ていますので、名前もそのままにしています。　石井佐智子さんは、寿紀さんの里親となってほどなく、妊娠する。「お腹の子と分け隔てなく育てたい」という思いから、特別養子縁組をして寿紀さんを長男として育てる決意をした。　愛情を受けて育った寿紀さんだが、思春期には「似てない」という言葉に葛藤したことも。現在、佐智子さんと共に、親元で暮らせない子供を家庭で預かるファミリーホームで働く寿紀さん。「生みの親が育てられないことは罪だとは思わない」“三つの宝物”を語った真実告知　石井さん夫婦は、特別養子縁組や里親委託で家族になった経緯を親戚や地域でオープンに語ってきた。　敦さんは「地域とつながりを断つのではなく、開かれた子育てをしたことがよかった」と話す。　では、寿紀さんは自身の境遇をどのように受け止めていったのか。　生い立ちなどについてこどもに伝える「真実告知」の記憶を、次のように振り返った。　「2歳8カ月の時に弟が生まれ、3歳ぐらいから徐々に“三つの宝物”という話をされたのが真実告知の始まりです。　母は『ママの三つの宝物は①お父さんと出会ったこと、②寿紀と出会ったこと、③あなたの弟が生まれたこと』と話し、その後は何度も『出会えてよかった』と言ってくれました」----------続く　以上のような内容です。　この方も不妊治療で成功せず、特別養子を迎えられました。その後に次のお子様を授かったということです。　ストーリー自体も感動的なのですが、「三つの宝」の部分が特に印象的でした。　日本ではなかなか受け入れられない養子縁組。不妊治療も保守的な日本ですが、裏を返せば患者さんサイドも保守的なのかもしれませんね。　いろいろ、考えさせられます。
- 保守化する日本の生殖医療。
  　日本の生殖医療がどんどん保守化してきています。着床前診断（PGT-A/PGT-M）、新出生前診断（NIPT）、卵子提供、提供精子体外受精、代理懐胎（代理母）すべて日本では条件付きで実施、もしくは禁止です。と言いながら、海外に行けば、また、アンダーグラウンドでは自由にできます。　PGT-Aなど、海外では体外受精とセットで行われています。日本は出来るようになったとはいえ、条件付きであり、それもセットで実施すれば保険が使えないというある種のペナルティーが患者さんに降りかかってきます。　PGT-M（遺伝病の着床前診断）などひどいもので、患者さんに病気があり、病気の遺伝子のない子供を望みたいとします。　もし、その病気が日本産科婦人科学会のリストに入っていなければ、学会の偉い先生方の許可が無くては着床前検査すら受けられないのです。いったい誰の子の話なのでしょうか。　自分の子供を持つことに関して、遺伝病の可能性のない子供を選択することに関して、第三者のおじさん方の許可がいるなんて、まったくばかげた話です。　私たちも患者さんのためにPGT-Mを実施してあげたいのですが。「そんなこと勝手にしたら、産婦人科専門医没収しますよ！」と脅されれば、職を失うのですから腰が引けます。　NIPTなどは妊娠すれば、海外ではほぼ自動的に検査されます。日本では、年齢制限、カウンセリングの必須化、指定医療機関でのみ実施、など条件がいっぱいです。　検査実施時期（妊娠週数）が限られていますから、指定医療機関から遠方の方などにとっては、検査を受けること自体が難しくなります。採血だけで出来る検査ですから、どこででも可能なのです。　私は、結果で異常が疑われればカウンセリングで問題ないと考えています。海外でルーチンの検査をここまでする意味が分かりません。あまりに異常なので、ちまたでは規制に関係なく行われるようになってきています。　卵子提供、これがもっとも問題です。海外で既に何千例以上行われているのに、いまだに日本では許可されないどころか、罰則付きで禁止しようとしています。特定生殖補助医療法案が現在国会で審議されており、もしこのまま通れば、卵子提供を受けても、斡旋しても、訴追される可能性があります。　卵子提供は日本では禁止なのですが、海外で受けることには問題ないので、今のところは多くの方が海外で受けられています。当院からも海外で受けられた方は多く、150人以上の赤ちゃんが生まれています。　日本では禁止と言ってはいるのですが、日本で実施しても今やお咎めもないのが実情です。　ところが、新しい法案が通れば、海外で卵子提供を受けても罰せられるということになりそうです。　精子提供についても、管理が厳しくなるため、提供者が無くなるのではないかと心配されています。　さまざまな面で、これからはアンダーグラウンドどころか、暗闇の生殖医療、が横行するのではないでしょうか。　リプロダクティブ・ヘルス・ライツの時代。どうか日本の生殖医療も、もっとオープンにし、成績向上に向けて官民一体となり前に進めてゆきたいものです。
09Apr
- 先進医療BのPGT-A徐々に進行。
  　先進医療BのPGT-Aの準備が徐々に進んできました。　今回の先進医療BのPGT-Aでの問題点は、実施症例数の少なさです。　現在当院でお待ちの患者様は150名以上おられますが、まだ症例数の振り分けは行われていません。　もし、当院への振り当てが70症例ぐらいであれば、希望者の半数以下と言うことになります。登録可能となる前に、一度メールでご連絡します。　また、先進医療を希望して受診された患者様の漏れがないように、当院の患者様全員にもご連絡メールを配信します。　最終的に登録開始となった時点でご連絡しますが、実際に採卵までどのくらいの方が行けるかは分かりません。　事前に登録リストに入っておられても臨床試験に入れない可能性はありますのでご理解ください。　また、登録まで進んでも胚移植数が規定の数に近付けば採卵まで至らないこともあります。　以上のようなことが起こる可能性は十分にありますので、事前にご了解のうえ、ご来院ください。　現時点では、実際の採卵は7月以降になるのではと考えています（まだ、分かりません）。適応については、　2回の臨床流産の経験者　　または　体外受精胚移植2回の不成功経験者既にお子様がおられても登録は可能です。　ただし、医師の診察にて胚盤胞の生検まで進める可能性が極めて低い場合や、子宮の形態や機能（手術や形態異常など）に問題のある場合などには適応外と評価されることもありますので、ご了承ください。　いずれにしても、先進医療BのPGT-Aの準備、着々と進んでおります。
08Apr
- 着床前診断「審査に限界」:新聞記事
  　着床前診断「審査に限界」産科婦人科学会、国の関与求める　と題する新聞記事が出ました。　これは着床前診断でも遺伝病を検査するPGT-Mについてのお話です。　PGT-Aについてのお話ではないのでご注意ください。遺伝病のある方についてです。　記事の内容は以下のようなものです。　日本産科婦人科学会は5日、倫理審議会を開いた。重い遺伝性の病気が子どもに伝わらないよう受精卵の遺伝子を調べる「着床前診断」を実施してよいかどうか、学会が審査している現状を巡り加藤聖子理事長が「学会内での議論や審議には限界がある」と指摘した。　生命倫理や遺伝学の専門家の意見を踏まえ、学会が症例ごとに判断している。　専門家だけでなく、当事者らさまざまな立場の人が参加すべきだとの意見もあり、学会は国が関与する公的な審査体制の構築を求めている。　加藤氏は審議会で、審査結果を日本医学会が検証する仕組みや、厚生労働省などに継続して議論する場を設ける必要があると訴えた。　審議会では検査対象となる「重い病気」の基準も議論。　出席者からは「当事者が『重い』と思えば重い」として、当事者の判断の尊重を求める意見が出た。　一方、検査が「弱者を排除するように作用する」として慎重な判断が必要だとする声もあった。　以上が記事の内容です。　私がずっと言っていますように、自分の持っている遺伝病が自分の子供に伝わらないように、PGT-Mを受けるのは患者様の権利だと思います。それを受けていいかどうかを、第三者（日本産科婦人科学会）の人達が多数決で決めるなんて言うことは、言語道断です。完全な人権侵害だと思います。　日本産科婦人科学会は産婦人科専門医の認定権をかざして、産婦人科医に従うように強要してきました。ところが、現実には卵子提供についても、国内で実施されているとの記事がNHKで報道されても何の動きもありません。　　もちろん、世界的にそんな規制は今や通用しないと言えばそうですが、われわれ産婦人科医は日本産科婦人科学会という専門医認定機関に言われれば従うしかないのです。　そこで今回は日本産科婦人科学会が手に負えなくなると、国を後ろ盾にしようとしています。　医療を受けるかどうかは、患者様の選択する権利だと思います。　特定生殖補助医療法案と同じように罰則つきで審査結果を強制する気かもしれません。　卵子提供もそうですが、罰則付きになれば、産婦人科医はだれも手を出せません。　医療に関しては、どこかの国と同じような独裁国家ということになります。　どうして、こうも日本の生殖医療は後ろ向きなのでしょうか。　PGT-Aにしても、PGT-Mにしても、受けたい患者様が自分の出費で、受けたい医療を受けられないのでしょうか？　リプロダクティブ・ライツはどこの国の物語でしょうか？
04Apr
- 先進PGT-A承認:実施まであと少し。
  　先進医療BのPGT-A（着床前異数性診断）の実施が厚労省により最終承認されました。これで先進BでのPGT-A実施が決まりました。　とは言え、今から実務者による会議が設定され、そこで登録開始日が決まります。まだ、実務者会議の招集は行われていません。　今回は、徳島大学、IVF大阪クリニック、東京のクリニック、大分のクリニック、の4か所で実施されます。　実施症例数は約400例ですが、どのクリニックに何例実施できるかの割り当て数は未だ決まっていません。　ただし今回は国の財政もあり、実施症例数は厳しく制限されそうです。初回の臨床試験のような、少しぐらい多くても、と言うような感じは無さそうです。　開始まで、後しばらくだと思いますので、当院で待機の患者様は今しばらく当院から連絡があるまでお待ちください。適応の確認です。　保険の体外受精が可能な方。　2回の臨床流産、または、胚移植2回以上不成功の方。　お子様のおられる方でも可能です。　当院ではPGT-SRはお受けしておりません。転座の方は、他の3つの施設にお尋ねください。　以上をご確認のうえ、先進医療BでのPGT-A希望の患者様は、まず当院外来を受診ください。　外来受診により待機リストに登録が可能です。　ただし、待機リストに入っていても症例数制限のため、実際にPGT-Aを実施できない可能性があります。　その点はご了承ください。待機リストに入っていても実施を約束するものではありません。　いずれにしても、先進医療BでのPGT-A実施は決まりました。
03Apr
- 真摯な説明の重要性。
  　患者様の現在の状態についての真摯な説明が一番大切です。　患者様を診察した時に、患者様の状態について分かり易い、そして心のこもった説明が必要です。　いつも書いているように、経腟超音波（エコー）の所見が不妊治療の最も重要な情報となります。　エコーを見ることで、卵巣の予備能（妊娠できる力、子宮内膜症によるチョコレート嚢胞など）、子宮の状態（着床しやすいかどうか、胚移植が容易かどうか）、卵管の状態（卵管に水腫があると妊娠が難しい場合があります）、それ以外にも骨盤内に何か異常があれば分かります。　エコーを見た後には、エコーの写真を見て頂くだけでなく、それを絵に描いて、状況を逐一説明します。また、異常所見がある場合には、一つ一つ丁寧に説明する必要があります。　ホルモン検査についても、結果が書かれたプリントをお渡しするだけでなく、その値が何を意味するか。また、異常値の高い低いについても、どうしてそうなるかを説明する必要があります。　女性の結果とともに、精液所見についてもわかり易く説明する必要があります。　そして最後に、以上の所見から、今後どのように不妊治療を進めていくべきか、をお話しする必要があります。　最近は、何かにつけて医師の責任回避と言うことで、医師側が治療指針を明確に言わないことが多いようです。　私たちはその道のプロですから、患者様の好みに合わなくても、必要なことについては、はっきりと説明する必要があります。私は、自分が必要だと判断すれば、患者様にそのように指導します。もちろん、患者様が違う方法を選ばれた場合に、強制するようなことはありません。プロとしての意見からお話をします。　いずれにしても、診察所見と今後の方針についての、真摯な説明が大切だと思っています。　そして、説明するときは、正対して、目を見て、お話しするようにしています。
02Apr
- 外来での説明の重要性
  　外来での説明の重要性を痛感。　患者様にお話をするときの姿勢（どのような心構えで臨むか）が大切です。　一番大切なこと、それは話の内容以前に、その姿勢です。　正対して、患者様の目を見て、しっかりとお話をすることです。　何よりも大切なことは、めんどうくさがらずに、必要なことをすべて説明することです。　時に私も”この部分は話さなくてもいいかな？”と思うのですが、心の声が　”いやいや、めんどうくさがらずに、すべて丁寧にお話ししないといけないですよ！”　と言ってきます。　ですから私は、必要なことをすべて説明するように心掛けています。　それも、患者様の目を見てお話しします。　もうひとつ大切なことは、わかりやすくお話しするということです。　私は、なんでも絵に描いて、もしくは説明図を用いて、お話しします。　患者様が分かる言葉を使ってお話しすることも大切です。　いくら丁寧に説明しても、用語の意味を患者様が理解しておられなければ、何の役にも立ちません。図を用いて、略語（特に胚のグレードなど）についてわかりやすく説明する必要があります。　私は出来るだけわかり易く、また患者様の目を見て、心を込めてお話しするようにしています。
31Mar
- 先進PGT-A、お待ちください。
  　先進医療BのPGT-A（着床前異数性検査）、今しばらくお待ちください。　まだ主管大学の方から最終決定の連絡がありません。実施することは間違いないのですが、いつから、どのように、を決める会議の連絡がありません。　実施する施設は、主管大学からの連絡がないと、何も始められません。　実施症例数についても約400例とは決まっていますが、個々の施設に割り当てがあるのか、もしくは全症例に対して先着順なのか、など全く分かりません。　今回は財政面を含め、症例数は厳しく規定されると聞いています。　現在分かっているのは、必ず実施されるということ。適応は、2回の臨床流産経験（生化学妊娠は含まれません）、または、2回の胚移植不成功。なおかつ、保険での体外受精が1回以上可能な方です。　先進BにてPGT-Aを受けようとされている患者様はヤキモキされていると思います。　私たちも同じ思いです。なかなか連絡が来ませんので、一日千秋の思いです。　とは言っても、何もできません。　確認ですが、保険治療での凍結胚をお持ちの方は、先進BでのPGT-Aの適応とはなりませんので、もし希望であれば、始まるまでまだ時間はありますので、この間に凍結胚移植を受けられることをお薦めします。　早く先進医療BのPGT-Aの連絡、来てほしいですね。みなさまと同じ思いで待っています。
27Mar
- 慶大病院の子宮移植“承認”を考える:NET記事
  　中学生で子宮全摘した17歳女性「希望となる1つの選択肢」、一方で「リスクがあるので移植を希望しない」女性も…慶大病院の子宮移植“承認”を考える　と題するNET記事が出ました。　記事の内容は以下のようなものです。（原文通り）　中学生の時に小児がんで子宮を全摘出したAさん（17）は、「まず私は中学2年生の頃に大量出血で緊急入院をしました。1カ月ほど様々な検査をして、子宮に腫瘍がある横紋筋肉腫という病気だとわかりました」と話す。　さらに、「私はその時妊娠も真剣に考えられない歳だし、メンタルもやられていたので子宮を全摘するかしないかっていうのが生きるか死ぬかの2択と思い、この先も生きるための選択肢は子宮全摘しかないのだなって」と当時を振り返る。　卵巣を残し子宮全摘出という決断をしたAさん。　抗がん剤治療を経て、再発や転移もなく、現在は普通の生活を送ることができているという。　ただ、子宮全摘出という生きるための選択は、将来の夢も奪われる心境だったと振り返る。　「子どもを授かって母親になることが小さい頃からの夢だったので、夢が途絶えたような気がしちゃいました」　「中学生ながらに考えていたのは、将来子どもを授かりたいって自分が思ったとしたら、代理母出産か養子をとるという選択肢があって。代理母出産に関してはまず日本で認められていなくて、海外に行ったとしても高額な費用がかかる。　見知らぬ人に代理母としての責任を負わせていいのかっていうのと、やはりそれを近くで見てない自分も不安になっちゃうと思って『とても現実的ではないな』と感じたので。その時は母も私も自分でお腹の中で育てて妊娠することはできないんだなって思ってました」　そんな中、Aさんに吉報が。先日、慶應義塾大学病院では子宮移植の臨床研究計画が承認されたのだ。子宮移植が可能になれば、諦めた夢を叶えられるかもしれないとAさんは期待を寄せている。---------------　つづく　以上の記事です。　子宮移植、未来の生殖医療として海外では実施され始めています。　とは言え何千例と実施されているわけではありません。　わたしは子宮移植は時期尚早だと思います。　子宮移植には４回の手術を伴います。１．子宮提供者の子宮摘出術。２．摘出した子宮を患者様の腹腔内へ移植術。３．妊娠できた場合には帝王切開術。４．出産後にその子宮を取りだす子宮摘出術。　それ以外に子宮移植後は免疫用製剤の持続的服用を必要とします。　私は、日本には子宮移植前にするべきことがいっぱいあると考えています。　みなさま考えてみてください。PGT-A:世界では受けたい人が誰でも受けられます。日本では厳しい条件が付いています。PGT-M（遺伝病について）:本人が受けたくても日本産科婦人科学会の承認がなければ受けられません。　この二つは人権侵害の最たるものです。新出生前診断（NIPT）:これも海外ではルーチンに行われています。卵子提供:高額の費用を払って海外に行かざるを得ません。代理母:全面禁止です。　以上のような海外では可能なことを禁じておいて、まだまだ珍しい危険な方法をどうして認めるのでしょうか。　その前にすべきことがいっぱいあります。　そもそも子宮移植した方に胚移植をおこなう時にPGT-A日実施の胚を移植するのでしょうか。　なぜなら、2回流産、2回胚移植不成功、の適応とならないからです。　矛盾だらけの日本の生殖医療、早く正しい形にしていただきたいものです。
23Mar
- PGT-A正数胚で不成功の原因？
  　日本では制限付きとは言えPGT-A実施症例が増えています。　そうするとPGT-Aで正数胚を移植したにもかかわらず成功しないという症例が出てきます。　まず皆様に知っていただきたいのは、PGT-Aの正数胚を移植しても妊娠率は約70％です。また流産率も約10％あります。　そうなんです、妊娠率は100％ではありません。もちろんです。100％は神さましか実現できない数字ですから。　70％は患者様の年齢や標準の体外受精の成績からすれば2倍/3倍の成功率なのです。でも、100％ではないので、残念ながら、成功しないこともあるのです。　「では何故ダメだったのですか」と言う質問になります。　いままでは「胚の本質的な部分が問題です」とさんざん言われていたのに「どうなのですか？」となります。　胚の染色体数が正常なのにどうして妊娠しないのか、原因を考える必要があります。　私の考える要因は次のようなものです。　胚のグレードはどうだったか。胚生検により胚の状態が悪ければ妊娠率は下がります。　胚移植は順調に行われたか。胚移植に手間取る（困難）場合は、それが原因のこともあります。　子宮の形態はどうか。3Dエコーを含めた形態観察が必要です。　子宮内膜の状態はどうか。子宮内膜の厚さだけではなく形態も大切です。　子宮内膜をどのように準備したか。わたしはホルモン補充より自然周期を支持します。　子宮のどこに移植したか。子宮内膜の厚さは場所により違うことがあります。　子宮筋腫などの状態はどうか。　卵管水腫は存在しないか。　以上のような事柄について評価すれば、次回の成功につなげられると考えています。　前のブログにも書きましたように、生殖医療では個別の評価を十分に行ったうえでの治療が必要です。　高価な検査をしなくても、現在の状態を正しく評価することが、まず大切です。
21Mar
- 個別治療の重要性。
  　最近、医療に限らず画一的対応が多いようです。　これはこのところの何でもAI（人工知能）に頼ることからくるようです。　我々の体外受精治療でも、ときに流れ作業的に一つの形に当てはめる傾向があります。　プロトコールとしては合っているのでしょうが、患者様の現状の多角的評価が出来ていない場合があります。　まずは年齢がどうなのか。　一般治療から始めるのか。　人工授精を何回ぐらい実施するのか。　直接、体外受精に行くか。　子宮や卵巣の状態。　家族の形態やカップルの関係性。　患者様のメンタルの状態。　患者様の希望。　過去の治療歴。　最後は、保険で実施できる回数。　ただ単に卵巣刺激のプロトコールを選択するだけではなく、以上の状況をにらんでの治療方針の決定が重要です。　患者様に、まずは子宮や卵巣の状態をエコー診断の結果から詳しく説明し、卵管造影（HSG）後は一般治療について卵管鏡下卵管形成術を含めて説明。　それから、一般治療の回数や、どのような状態で体外受精に進むかを説明する必要があると思います。　みなさま、なんでも聞きたいことは聞いてください。ご遠慮なく！
16Mar
- 先進医療情報:まだ少し。
  　みなさまお待ちだと思うのですが、先進医療Bについて進展はありません。　先進医療BのPGT-Aについて。実施できることは決まっています。　最後の打ち合わせから数週間が経ちますが、まだ進展はありません。進展がないというよりは、その後の情報が無いということです。次の連絡があれば、登録開始の日程も分かると思います。　みなさまもイライラされているかもしれませんが、私たちも何も分かりません。　現在、実施症例数やその割り当て、またその方法について協議されているのだと思います。内部情報については、実施施設では知る由もありません。　とは言え、5月ぐらいには開始できるのではと踏んでいます。　今回の先進医療のPGT-Aは症例数の制限が厳しいので、待機リストに入られている方でも実施できるかどうかは分かりません。その点はご理解ください。　登録開始となれば一斉に同時にお知らせしますので、あとは要件が揃い登録できた方から、実際の登録になると思います。　その辺の詳細も最終決定しないと分かりません。　フラストレーションがたまるとは思いますが、今しばらくお待ちください。　先進BのPGT-Aについて確認です。　適応は、胚移植2回以上不成功、または、2回以上の流産経験（お子様がおられても大丈夫です）。　保険と体外受精で凍結胚をお持ちの方は適応とはなりませんのでご注意ください。　　凍結胚を使い切る必要があります。まだ少し時間があります、凍結胚移植を済ませておいてください。　以上、ご確認よろしくお願いいたします。
12Mar
- 新型出生前診断、臨床研究計画:報道
  　新型出生前診断、全染色体に拡大へ　臨床研究で計画、25年度にも　NIPT（新型出生前診断）と呼ばれる妊娠11週ごろに母親の採血のみで胎児の染色体異常が分かる検査についてです。　報道の内容は以下のようなものです。（原文のまま）　妊婦の血液から胎児の染色体の状態を調べる新型出生前診断（NIPT）で、日本医学会が認証する全国の大学病院など14施設の研究チームが、特定の染色体でダウン症候群など三つの病気を調べる現在の検査について、全ての染色体を対象に広げる臨床研究計画をまとめ、関係学会に伝えた。対象は、エコー（超音波）検査で胎児の体から病気が疑われたケースなど約2000人の妊婦で、2025年度にも研究を始める。　染色体は人体の設計図で、計23対46本ある。2本ずつが基本だが、本数が1本や3本になることや、染色体の一部が欠けたり重なったりすると、病気の原因になることがある。認証施設では、13、18、21番染色体の本数が3本になっているかどうかに限って18年から本格実施されている。　一方、美容外科など認証を受けていない施設では、全ての染色体の状態も調べるとうたう検査が広がっている。3項目以外の病気は現れる頻度がまれで検査の精度は確立しておらず、誤った検査結果で混乱が生じるケースがある。　研究計画によると、全ての染色体を対象に、染色体の数や、一定の大きさ以上の欠失や重複を調べる。全染色体を対象にしたNIPTの実施を視野に、検査の精度を保てるかや、染色体の変化と胎児の病気との関連を明らかにすることを目指す。　対象は妊娠10週以降で、エコー検査で胎児の形態の特徴から病気が疑われた人や、過去に染色体疾患の子を出産した人などに限る。結果は希望者に開示する。　研究計画は、日本産科婦人科学会など3学会の意見書を受けて変更される可能性がある。　研究グループの一人によると、検査項目の拡大で、多発奇形や知的障害、発達の遅れなどの症状につながる、染色体の変化が分かる可能性があるとする。　一方、染色体の変化が見つかっても、病気につながるかどうかは分からないケースも想定される。病気が現れる頻度はまれで、必要なデータが集められるかも課題だ。　以上の記事です。　海外では最初から全染色体結果が開示されていますし、妊娠すればほぼ自動的に検査が受けられます。　そんなに難しく考えなくても、皆様が検査を受けられればと思います。　日本は何でも権威付けしないと気がすまないようです。検査に異常があれば丁寧に説明（すぐカウンセリングと呼びたがりますが）すればいいのではないでしょうか。
07Mar
- 高額療養費負担引き上げ見送り:報道
  　「石破首相が高額療養費の今年の患者負担引き上げを見送り」　との報道がありました。　報道の内容は以下のようなものです。　医療費が高額になった際に患者の負担を抑える高額療養費制度を巡り、政府は、8月から行うとしていた負担上限額の引き上げを見送る検討に入りました。　今後、石破首相が最終判断します。　石破首相:患者団体の意見を聞いて決めたいということです。　政府はこれまで8月の負担額の引き上げは行った上で、2026年8月以降は再検討する方針を示していました。　複数の関係者によりますと、この方針に対し、患者団体などから批判が相次ぎ、与党内でも見直しを求める声が広がったことから、8月の引き上げを見送る検討に入りました。　7日朝、石破首相と閣僚らが協議を行い、石破首相が今後最終判断します。　以上の報道です。　今回はがん患者様などの訴えで高額療養費自己負担額の上限引き上げが見送りとなりました。　このことは不妊治療を受けておられる患者様にとっては大きな影響を与えることです。　例えば、医療費の自己負担額が20万円以上であっても、年収770万円以下であれば、実際の支払いは8万4千円程度に抑えられます。これが現在の状態です。　今回の改正は、2025年8月をめどに、同じぐらいの年収であれば、実際の支払いを12万円程度に引き上げるというものでした。770万円以下を細分化する予定でしたが現在でも高年収では支払額は高くはなっています。　ですから、不妊治療をお受けになっている患者様、とくに体外受精を受けられている患者様には、今年の8月から影響が出る可能性がありましたが、これでしばらくは変更がないと思います。とは言え、来年は分かりません。　というのは、体外受精の保険適用が始まってから、不妊治療の保険のために2022年度に約1,000億円が使われています。健康保険にも税金が使われていますから、誰かが負担しなくてはいけないことは確かですから。　少なくとも1年間は高額療養費の自己負担上限額に変更はありませんから、安心して治療を受けてください。
02Mar
- 先を見据えた不妊治療。
  　先の見えない不妊治療、といつも呼ばれます。　どうしてこう呼ばれるのでしょう。　その理由は、不妊治療施設で不妊治療の全容を説明しないからです。　多くのクリニックは、妊娠率の良し悪しばかりを宣伝します。　ただし、どんなに妊娠率の良いクリニックでも100％はあり得ないのです。ということは、必ず最終的に自分自身の卵子や精子で妊娠を達成できない患者様が出てくるのです。　でも、その時どうするかを施設内で説明する施設は殆どないのです。まして、治療中にそのような時の情報を提供する施設はありません。このような状況が、不妊治療は先の見えない治療、と呼ばれる所以です。　私は、もともと不妊治療を女性の一生の中での一時期の治療と考えて実施しています。　生殖年齢における治療ですから、ある時期にしか実施できません。ですが、女性の人生は一生続くわけですから生殖年齢以降であってもできることを、その情報をお伝えする必要があると考えています。　それが当院で行っている”Next Step”という患者会です。これには院外の方でも無料で参加できます。　内容は、自己卵子での妊娠が難しい場合の選択肢について、　　卵子提供体外受精について　　精子提供の体外受精について　　特別養子縁組について　　二人の生活について　などなどですが、　　ときには卵子提供で妊娠された方のお話し　　特別養子でお子様を持たれた方のお話し　　お二人の生活を選ばれた方のお話し　また、患者様の思いを直接聞くことが、患者様の心に響くとともに癒しにもなると思います。　以上のようなことを行っています。　当院のホームページ上でアナウンスしますので、ご希望の方はご参加ください。　Next Stepで私は患者様の思いに、いつも心を打たれます。
28Feb
- 子宮移植臨床研究を学内委が承認:記事
  　子宮移植　臨床研究の実施計画を学内委が承認　実際に行うかを今後検討～慶応大学病院～　以上のようなニュースが出ました。　記事の内容です。　生まれつき子宮がない女性の妊娠、出産を可能にする「子宮移植」について、慶応大学病院は、国内で初めて、臨床研究としての移植手術の計画を、学内の審査委員会が承認したと発表しました。　「子宮移植」手術の実施を計画しているのは、慶応大学の研究チームで、2022年に慶応義塾臨床研究審査委員会に、臨床研究の実施計画を申請していました。　この実施計画について、慶応大学病院は27日「臨床研究の実施に関する基準」に適合しているとして審査委員会が承認したと発表しました。この臨床研究は、生体間の子宮移植の有効性・安全性を調べるもので、当時の実施計画書によりますと、母親や姉妹から子宮の提供を受けるとし、対象は20代、30代の子宮性不妊症、つまり生まれつき子宮がない女性3人で、がんで子宮を摘出した人を対象にすることは想定していないとしています。　今回、実施計画が承認されたことを受け、慶応大学病院は今後、臨床研究としての手術を行うかどうかを検討するとしています。仮に「子宮移植」手術が、研究の形とはいえ、実施されれば生まれつき子宮がない女性にも出産の道が開ける第一歩になりえます。　「子宮移植」は、海外では行われているものの、これまで日本で行われていません。2021年に日本医学会が、医学的、倫理的観点などから検討を重ねた結果、生体（生きた人）から提供を受けての子宮移植を少数に限定して、臨床研究を目的として実施することを認める報告書を公表しました。　以上のような記事です。　わたしは子宮移植には反対の立場です。日本では死体からの子宮ではなく、母親か姉妹からしかできないと思います。　この方法には3回の大手術を要します。　提供者の子宮を摘出する。　子宮のない患者様に子宮を移植する。　妊娠出産(帝王切開)した後で、子宮を摘出する。　子宮移植する患者様には体外受精が必要です。このような患者様にPGT-Aを実施していない胚を移植するのでしょうか。日本では2回の流産か2回の胚移植失敗しかPGT-Aは許されていません。無意味な規則ですが、そうなっています。　子宮移植を受けた方は、もちろん妊娠経験もなければ、胚移植経験もないわけです。日産婦のいうところのPGT-Aの適応にはなりません。　もし、例外的に「貴重な患者さまだから実施してよい」ということになれば一般の患者様はどうなるのでしょう。　普通の患者様は、貴重な症例ではない、と言うことになるのではないでしょうか。　子宮移植などを論じる時間があれば、PGT-AやPGT-M、卵子提供、などの自由化を真剣に考えるべきではないでしょうか。　そのような患者様は3人ではなく、何万人もおられるのですから。　どこかおかしい日本の生殖医療、です。（子宮移植自体が悪い技術と言っているわけではありません。誤解のないようにお願いします。）
- 2024年出生数72万人過去最低:報道
  　出生数72万人過去最低　国推計より15年前倒しと題する記事やテレビ報道がありました。　以下のような内容です。（原文通り）　厚生労働省は27日、人口動態統計の速報値を公表した。　2024年の出生数は72万988人で、統計を取り始めた1899年以来過去最少となった。　速報値は在日外国人や在外日本人を含むため、6月ごろに公表される国内の日本人に限った概数では、出生数が70万人を割る可　能性が高い。　出生数は9年連続の減少で、23年の75万8631人から3万7643人減り、前年比5％の減少となった。　国立社会保障・人口問題研究所の将来推計人口（中位推計）では出生数が72万人台となるのは39年で、推計よりおよそ15年早いペースで少子化が進んでいる。　在日外国人らの出生数は毎年2万～3万人で、過去10年の平均的な減り幅で計算すると、24年の国内の日本人に限った出生数は69万人台となる見通しだ。　以上の内容です。　昨年1年間の日本での出生児の数が約72万人だったというニュースです。　不妊治療の観点からは、2022年の体外受精での出生児の数が7万7千人でしたから、これを単純に72万人で割ると出生児9.35人に1人が体外受精による赤ちゃんと言うことになります。　実際には体外受精による子供の数は毎年5千人以上増えていますから、2024年の体外受精による赤ちゃんの数を8万7千人と予測（勝手な予測です）すると、2024年のすべての出生児の8.27人に1人は体外受精の赤ちゃんと言うことになります。　2024年でこの数ですから2025年は体外受精による赤ちゃんの比率はもっと増えると思います。　みなさま、体外受精は特別なことではありません。それを言えば、不妊治療なんてまったく普通の医療です。　大きな顔をして、大出を振って、不妊治療をお受けになってください。

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