2022年4月から、体外受精や人工授精などの不妊治療への保険適用が始まります。保険適用に関する女性の年齢制限と回数制限が、タイミング法や人工授精には設けられませんが、体外受精には設けられることが決まりました。男性には年齢制限はありません。
現行の助成制度の条件と同様に、保険における体外受精は治療開始時の女性年齢43歳未満が対象となります。治療開始時点での女性年齢が40歳未満の場合は子ども1人につき6回まで、40歳から43歳未満の場合は1人につき3回まで保険が適用されます。事実婚のカップルにも適用されます。保険適用の範囲は日本生殖医学会がまとめたガイドラインで推奨度の高いもののみで、推奨度の低い治療は原則として保険は適用されません。具体的にどのような治療が保険適用されるか、その費用設定は年明けに決まるとされています。保険適用にならない一部の治療法は、保険診療と併用ができる「先進医療」となります。受精卵の染色体異常を調べる「着床前異数性検査：PGT-A」は保険適用されることは難しいようで、先進医療に出来るかどうかを検討されているとされています。ただ、現在一般的に実施されている治療法で、保険適用されていない方法を行う場合には、混合診療が出来ませんので、体外受精が自費となってしまいます。
また、現行の国の助成制度は、年度をまたぐ場合を除き2022年3月末で終了します。
以上のように保険適用に関して対象と回数が決まっただけで、これから細部にわたる検討がなされる予定です。そのため、4月の保険適用開始時にも決めきれない可能性もあり、混乱も予想されます。助成金が得られる方に関しては、4月まで待たずに早めの体外受精を実施されるのが良いと考えられます。今実施されている体外受精治療がそのまま保険適用され3割負担になるのではないことははっきりしています。保険診療のもとでは、個別化治療を行うのは難しくなりそうです。保険化される治療の内容が判明次第、その範囲内で皆様に提供できる最善の治療方法を考えたいと思います。
今年1年を通して、高い妊娠率を維持していました。胚に高頻度で認められる染色体異常を診断するPGT-A（着床前検査）や着床障害検査に積極的に取り組んだ効果が認められました。今後は、良い胚ができるような卵巣刺激法の工夫、培養液の導入など一層の技術向上に努めたいと考えております。
今年も機器の点検等のために、本日が最終診察日となりました。新年は1月5日より診察開始となります。
皆様には、くれぐれもお体にお気をつけいただき、ストレスを除き妊娠体質が増すように年末年始をお過ごし下さい。来年は素晴らしい年になることを願っております。