最近はウクライナ／ロシア報道が注目されていますが、それと同時にコモデティ系価格が高騰しています。
本来はこのような状況では材料出尽くしでコモデティ系価格が下落する場合が多いように理解しているのですが、今回は逆に上昇傾向が継続しています。
今回は、マネーサプライとか、通貨供給に関することは置いておき、コモデティ側の要因を少し考えてみたいです。
実は、世界的な地球温暖化問題において、エネルギー価格が上昇傾向にあることは昨年より理解していました。
エネルギー価格の決定要因は色々とありますが、景気（負）状況とCO2対策（加）のバランスが最も重要だと思っているのですが、現状ではCO2問題が優勢ではないかと感じています。
そこにウクライナ問題が加わります。
2050年カーボンニュートラル宣言、この裏は面倒なことが色々とありそうです。
今のような食生活が世界的に続くとして、米国の農業改革により、低価格の穀物などが世界に行き渡り、中国→インドへと同方式が拡大するようになったわけです。
ただ、これには問題が有り、地下水資源に頼っていることから、その限界があるということです。
地下水が減り、農作が維持できないとされるのは、2030年の米国から始まり、2040年が中国、そして2050年がインドと言われています。
その問題の対策とし雨の多い熱帯雨林地域の森林を伐採し、世界の大富豪たちが畑を作っているのは、それなりの理由があるのだと理解しています。
しかし、地球の気温が今より1.5度位上がってしまうと、この開拓中の雨林地域に雨が降るかどうか怪しくなるということがコンピュータ解析などで指摘されるようになったわけです。
そうなると、ヒトが生き残るためには、これ以上の気温上昇は致命的ということも理解できてきます。
それゆえ、CO2排出の規制が顕著になり、昨年末あたりから排出権の価格が上昇傾向になり、世界的に企業が当該対応コストを吸収できなくなり、様々な製品価格が上昇しているようにも見えます。
当然、電気料金も上がるわけで、その対策としてCO2を出さない原発の再稼働が日本でも言われるようになってきました。
政府としては、安全な原発なので導入できると説明していますし、世論も電気価格がこの先も上がるなら、しかたない・・・、そういう空気も感じます。
しかしながら、ここで考えないとけないのが、国家間で何か問題がでて、戦争になったりテロが活性化すると、原発がその矛先として一番最初にターゲットにされるということです。
原発の稼働には、そういうリスクがあるわけです。
今回のウクライナ原発で、ロシアが支配したような報道がでたとき、これはちょっと良くないなぁと思いました。
この先、国民が原発増を受け入れるか不明ですが、仮にそれ以外の方法を考えるとき、どうやって自力で2050年のカーボンニュートラルを実現するかという話になります。
ネットで±ゼロとするわけですから、何等かの方法でカーボンを減らすだけではなく、それ自体を吸収することも考える必要があるということです。
エネルギーを使って地中にカーボンを埋めて戻すというのも変な話ですし。
このあたりが、日本の課題になりそうだと、今は思っています。