興味深い記事がありました。
正確な視聴率調査されないワケ（ビジネスジャーナル）
http://biz-journal.jp/2013/04/post_1945.html
レコーダーなどHDへの録画が用意になり、益々テレビ番組は録画しての視聴が増えています。
その上、ワンセグなどでの視聴も増え、これまでの視聴率調査は役に立たないものなっているはずです。
オンタイム視聴率だけとってみても、本当にビデオリサーチに頼る必要があるのでしょうか。
デジタル放送になり、テレビ番組では、リアルタイムで「今、天気はどうですか？」とか、クイズに視聴者を参加させたりしています。
どう考えてもテレビ局独自で調査が可能でしょう。
それでも調査会社の数字が幅を利かせている。
視聴率が正しいかどうかとか、自前で調査出来るかどうかが重要なのではなく、その数字が広告を取る上で必要になっているという以外に存在意義は考えられません。
広告代理店が広告を集める上での数字は、テレビ局の自己申告では客観性に欠けるという理屈は理解できます。
しかし、その調査会社は番組制作を実質的には仕切ったりしている会社の子会社なのですから、その客観性への疑いは全く晴れません。
政治に関わる仕事をしていると、テレビや、新聞の会社の方々と少なからず接する機会があります。
政治の閉鎖性や古い体質を批判するのが好きなメディアですが、そういう既存メディアこそ閉鎖的で古い体質を引きずっていて、特権意識の塊のように思えます。
政治も変わることが出来なくて、国民から信頼を失った。
同様に既存メディアもこのままでは早晩、国民からそっぽを向かれます。
テレビや新聞の存在を否定しません。
その果たすべき役割はまだまだあると思います。
だからこそ、自己改革を望みます。
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