竹やり鉄砲・・・
欲しがりません、勝つまでは・・・
まるで戦時中の大本営を彷彿とさせるＩＯＣのトーマス・バッカ会長のあいさつだった。バッカは「（東京五輪）大会が可能になるのは日本人のユニークな粘り強さという精神、逆境に耐え抜く能力をもっているから。美徳を感謝したい」と、述べた。
要するに “ぼったくり男爵”バッカは、日本人が粘り強い精神力によって逆境に耐えることで「ガッポリ儲けさせてもらいまっせ」といっているに等しいのだ。
冗談じゃない！ 日本人はあんあらＩＯＣの奴隷か？？
金満ＩＯＣや五輪利権を貪る輩のために、何故、われわれ日本人が我慢し耐えなければいけないのか、と言いたい。
かつての同盟国なのだが、日本人をまるで分っていないバッカに、ひとこと警告しておこう。
日本人は耐えに耐えるが、その間、不満・憤懣・怒りが堪りに堪って、臨界点に達したとき、一気に大爆発するのだ。一旦、爆発したら誰も止められない。
これが「真の日本人の精神」なのだよ、バッカ君。
舐めたらあかんぜよ！
きっかけは、米テスラのイーロン・マスクＣＥＯ・・・
ビットコイン価格は２月、テスラによるビットコイン購入と同社のＥＶ購入代金にビットコイン支払いを認めたことで急騰した。
そして今回、テスラがビットコインを使ったＥＶの購入受付を一時的に停止するとツイートしたことでアジア時間１３日午前、一時１５％急落し５万ドルを割り込んだ。
急騰も急落もイーロン・マスクＣＥＯか、のように見える。
だが、底流には米国インフレ懸念がある。今度の急落の直前には米消費者物価指数（ＣＰＩ）が発表された。４月のＣＰＩは総合で前年比４．２％上昇し、２００８年９月以来１２年半ぶりの高い伸びになった。
金融市場（主に機関投資家）では米国でじわじわと高じていたインフレ懸念を背景にヘッジ資産として、金と同様に限られた資産である暗号資産（仮想通貨）ビットコインに注目してきた。
ところが、である。４月の米ＣＰＩの発表後しばしは上昇したものの、ほどなく急落に転じてしまった。もし、ビットコインを始めとした暗号資産にインフレヘッジ機能がないのであれば機関投資家の関心は減衰するだろう。
ちなみに、ブルームバーグの記者は金、ハイテク株、ビットコインの共通点として、「いますぐにキャッシュフローを生み出さない」ことを挙げている。景気停滞時にはよいが、「好況のなかで今は利益（金利）を生まない未来志向の資産に資金を投じる理由があるだろうか」と疑問を呈しいている。
筆者も同感だが、では景気がさらに過熱して個人消費市場でハイパーインフレ化した場合はどうだろうか？
産業構造の変化は政治構造にも多大な影響をおよぼす。
温室効果ガス削減とそれに伴う世界的な電気自動車（ＥＶ）へのシフトはガソリン車をお家芸としてきたトヨタ自動車を始め日本の自動車業界の政治的発言力を減衰し、自動車労組の力を削いでいくのは不可避となってきた。
豊田 章男社長兼ＣＥＯ
自民党、特に第二次安倍政権は「輸出型製造業」をメイン・スポンサーとしてカネと票を確実に得る堅固な支持基盤としてきた。それは日本の自動車メーカーがガソリン車において世界屈指の競争力を堅持してきたためだ。
このガソリン車を主軸とする自動車業界は部品点数が多く部品メーカー等々、実に裾野が広いことからカネと票＝政治力が非常に強い業界である。それ故、自民党は税制を筆頭にあらゆる手を尽くして優遇策を打ってきた。その自民党＝自動車業界の密な関係が電気自動車の世界的拡大によって崩壊の憂き目に遭っている。
自動車業界の経営者と裏表を成す自動車労組もその例外ではない。ＥＶになれば部品点数が激減し、傘下の企業群も減少を免れない。自動車メーカーの経営者は大幅な人員削減とともにＥＶ時代に対応する人材へと社員の入れ替えを余儀なくされるだろう。自動車総連の連合、野党への影響力も減退する。
外資系企業が以前からそうであるように、日本企業も業績好調でも経営環境が変わればリストラ（＝再構築の意）を迫られる。
こうして、自動車メーカーと自動車総連の間に長く残っていた“５５年体制”が崩れ消え去ろうとしている。自民党も立憲・国民の野党も令和の時代に相応しい新・政治システムを構築する必要に迫られている。
そして、これらの鳴動は自動車業界に限った話ではない。のちのち折を見て、お伝えしたい。
温室効果ガスの削減目標を引き上げるほど「原発」の需要が高まる。
菅首相は２２日、地球温暖化対策推進本部（本部長・菅首相）で、３０年度目標を１３年度比で「２６％減」から２０％と大幅に引き上げ、「４６％削減」とすることを表明した。しかも「５０％の高みに向けて挑戦を続ける」と語った。
菅総理
いかにも地球温暖化問題に積極的な姿勢を示したかに見えるが、化石燃料の穴をどのエネルギーで埋めるかという具体策を検証すれば、目標値が上がるほどに再生可能エネルギーだけでは不可能になるのは明らかだ。
菅は目標実現の方策として、「まず省エネ、再エネを中心に大胆に対策を行いたい」と説明したが、そこには「早晩、限界が見える」という目論見が垣間見える。省エネ、再エネだけでは目標達成が不可能と国民に知らしめることによって、原発再稼働・新増設を公然と推し進める環境が出来上がるという寸法だ。
昨年１０月、臨時国会の所信表明演説で、菅が５０年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする目標を宣言したのは、この帰結への布石だったと思われる。
つまり、菅にとって温室効果ガス削減は、①環境問題に熱心という評価と、②原発利権の両方を獲得する一挙両得の好都合な策になりそうなのだ。
トーマス・バッハ会長へ 一日本国民として申し上げたい
お願いですから、
日本に来ないで頂きたい！
新型コロナ禍の長期化により、日本国民の世論は来る７月２３日開会予定の東京五輪を中止または再延期すべしとの意見が大勢となっております。
ただでさえ、わが日本の強欲・無能な政治家（菅・小池・吉村等々）のお陰で酷い目に遭っているのです。あなたが変異株の感染爆発中の今のタイミングで来日すれば、彼らは感染対策を蔑ろにして五輪開催を強行するでしょう。
今の状況が劇的に改善しない限り、その結末は日本国民の“玉砕”となるのは不可避です。マイナスとマイナスを乗じてプラスになるのは数学だけ。「バッカ×（菅・小池・吉村）」では惨劇を招くだけでしょう。
