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飲食店におけるDX化（受注：物品の通信販売）
「飲食店におけるDX化」前回は「受注」の店頭販売のケースについて説明しました。
今回は「受注」の物品の通信販売について説明していきます。
物品の通信販売に取り組み始めた飲食店もコロナによって大分増えたのではないでしょうか。
自店（イタリアンバジル）でも創業時より取り組んでいますが、本格的な受注システムを採用したのはコロナがきっかけです。
対象は店頭販売とほぼ同じ商品で、冷凍ピザ、トマトソース、野菜等です。
今は初期費用無料で簡単に出品できるサービスが普及していますが、創業当時はそのようなサービスはなく、自社で構築しようとしたところ数百万円かかるとの提案をいただきました。
あまりに高額だったので導入を断念した経緯があります。
ちなみに今自店が導入しているサービスはこちらです。
似たようなサービスは他にもありますよね。
便利な世の中になったものです。
どんな飲食店であっても気軽にネット販売ができる時代になったと言うことです。
ただ、注意しなければいけないのは、販売する商品によって、取得しなければならない許認可が異なると言うことです。
飲食店の営業許可だけでは、販売できる商品に限りがあるということです。
このあたりは今回の趣旨とは異なるので、別の機会に改めて説明させていただきます。
商品の通信販売の場合、システム導入前はこんな感じです。
①お客様や知人から電話かメールで依頼を受ける
②依頼内容に基づき請求書を発送する
③代金を指定口座に振り込んでもらう
④入金を確認した上で商品を発送する（到着後の入金の場合もあり）
⑤発送した内容の伝票を作成してレジに入力する（売上計上）
⑥お客様や知人に発送完了の連絡を入れる（電話、メール等）
これが、ネットショップの場合はこんな流れになります。
①お客様がネットショップ上で商品を注文する
②注文のタイミングで決済が完了する（後払いの場合もあり）
③注文が入ると店側に通知される（登録メールアドレスへ）
④通知を見て注文内容を確認する
⑤商品を発送する
⑥ネットショップ上で発送済ブタンを押す
⑦お客様に発送完了メールが送付される
⑧ネットショップ上で振込依頼をかける（タイミングは１ヶ月分まとめて等自由）
⑦手数料を引いた金額が登録口座に振り込まれる
⑧入金通知メールが届く
⑨入金確認をする
つまりは商品発送以外の部分が全てシステムで自動化されるという感じです。
ネットショップ上のページの作成や更新の作業は発生しますが、受注に関する手間はなくなると言うことです。
これもやはり、飲食店におけるDX化事例です。