新型コロナウイルスは、武漢研究所から巻き起こされたと米ポンペイオ国務長官が会見で繰り返し述べています。
そのエビデンスが見いだされれば、中国の責任は極めて重大です。
そんななか、マスクについて、変化が出ています。
ドラッグストアや薬局で、つい先日まで早朝開店前から並んでマスクを買っていた光景や通販での高額転売が無くなり、今はどこでも不織布のマスクが50枚2000円から4000円の相場となっています。
もちろん、それでもコロナ発生前の２倍以上の高さです。
これは、そもそも不織布の原材料の大半が中国産で、半年前の最高40倍に高騰したことに起因します。
その世界的なマスク需要を見据えて中国がマスクの輸出を抑制し、さらに中国でマスクをつくる日本企業にも制約を設けたとの報道もあります。
自分の国でウイルスを発生させていながら、その防護品であるマスクの原料を高騰させたり、日本企業に制約をかけるとは言語道断です。
一方、今話題のアビガン。
安倍総理は200万人分の備蓄をすると発表しました。
ところが、この原料も中国産であり、当初、日本の富士フイルムHDが製造しようにも特許が切れて、緊急に増産しようにもできませんでした。
結果、富士フィルム社は日本のデンカ社に委託し、マロン酸という原料を調達生産することになりました。
これまで医薬品の調達先を変更する手続きには１年もかかるのが現状でしたが、今回、急を要するということで特例的に1～2ヶ月に短縮することになりました。
いずれにしても、日本の製薬会社が海外で原料調達をするのは製造原価が安価だからであり、原薬の調達はインド、韓国、中国の順に、計7割を占めています。
診療報酬改定で、医科、歯科、調剤をプラス改定にすると、結果的に薬価の引き下げ圧力がかかり、それによって海外調達の比率が上がるという皮肉な結果になっています。
このあたりの日本の医薬品の供給についての構造的な問題を早期に解決し、いつパンデミックが起きても、特効薬やワクチンを供給できる体制にすることです。
その点、先般、安倍総理が、海外の生産拠点に依存する体制を変革するため、海外から日本に工場を戻す企業には資金的支援をするとのコメントは大きいと思います。