世の中で起きている問題のほとんどは、
コミュニケーションの不足と、個人が自身の可能性を信じることの出来ない欠乏感が産み出していると思う。

と、以前の記事に書いたのだけど、
今の日本には、日本人の築き上げてきたものや、それを産み出すポテンシャルを自ら否定するような人が多いような気がする。

それも政治家や官僚に。

それというのも、たまたま得た地位や権力を、自分の実力に裏打ちされたものとは違う事を、多分無意識ではわかっているからだと思う。


 日本の持つ電子プリント基板特許の輸出を止めたとする。すると、全ての国の大部分の兵器は使用不可能になるだろう。
戦闘機も、ミサイルも、戦艦も、戦車も動かなくなる。
 日本は例えば中国軍等、日本への敵対国の軍隊の動きを麻痺・崩壊させる目的でこの「外交カード」を使う事が出来る。
 あるいは米軍やNATO軍、ロシア軍等が日本への敵対行為を取った場合、日本は、その国の軍隊を機能麻痺に追い込む事が出来る。
 他、日本にしか製造出来ないステルス戦闘機用の「ステルス機能を持つ塗料」の輸出を止めると、米軍の戦略の要であるステルス戦闘爆撃機の製造が出来なくなる。
中国軍も渇望するこの戦闘機の製造の鍵は実は日本が握っている。

 小型パワーショベルやブルドーザーの輸出を止めると、輸出を止められた国の全ての工場建設工事や軍事施設の建設、資源開発に悪影響が生じる。
 高性能の日本製パワーショベルやブルドーザーを売るかどうか、または中国を始めとした各国が使用するパワーショベルやブルドーザーのメンテナンスに応じるかどうかも含め、日本はイニシアティブが取れる立場にあるのだ。


 戦闘機や核ミサイル用のジェット燃料を、生産量の少ない軽質油から製造する技術は世界各国が持っている。

 一方、質が悪く圧倒的に生産量の多い重質油から「ジェット燃料」を製造する技術はを持っているのは日本だけである。

 日本が重質油原料のジェット燃料の輸出と製造を止めると、世界中で航空機をはじめ戦闘機や核ミサイル用に至るまで燃料が圧倒的に不足する事になる。
 燃料が無ければ最新兵器の軍備は単なる鉄屑に過ぎなくなる。

 1m当たり80tの荷重に耐え得る鉄道用レールは日本の技術でしか作れない。その輸出を止めると世界の物流の要である鉄道が崩壊するし、新幹線の導入も出来なくなる。

 中国の鉄鋼生産技術で生産された粗鋼は、国際市場では屑鉄として取引されている。
 購入した国が再度精錬し直さなければ使い物にならない。
日本が鉄道用レールを売るかどうかは、日本の自由である。


 軍隊を持つ事なく、他国からの侵略に備えようとする日本国憲法は、
「軍備に拠らず他国を制圧する能力を持つ事」を国家目標としているはずだ。

 情緒的な非暴力主義で、他国に侵略を受けても、「黙って亡びる」事を意味しているのではない。

 そもそも日本は日本国憲法の非武装主義に基づき、長年、軍備なしで他国の軍を無力化し、敵対国を制圧するだけのノウハウを多数持って来た国である。

 ただ霞ヶ関の国家官僚や、官僚出身の無能な政治家群、GHQの検閲や日教組の自虐的な歴史教育に魂を抜かれた我々日本人が、自分たちのリソースに対し、無知無関心なだけである。
そして「経済界は別物」と、私腹を肥やす事しか考えていない経団連の年寄どもももはや当てにならず「老害」と揶揄されても仕方ない。
もはや日本を憎んでさえいるようにしか見えない。

 また、核武装をと叫ぶだけの人間も短絡的過ぎる。

 ニュートリノや素粒子などの基礎研究にもっと力を入れていれば、核兵器を無力化するだけの技術に応用出来ているはずだ。

 今は敵と同じ土俵の枠組みで勝負しようとすればするほどに、国際的な戦争屋が潤う仕掛けなのであり、その戦争屋を操る新世界秩序を構築する王侯達の人口削減計画に荷担するように仕掛けられているのである。

 自分と、自分の民族の歴史を直視出来ない者ばかりの国が、どうして生き残れるだろうか。


 アルバイト先の50代のおばちゃん達は最近テレビがつまらないという。

カンリュウドラマが少なくなってきたからだそうだ。

自分は若いとき苦労したんだから子供や孫にはラクにして貰える、と信じて疑わないような人でもある。

自分の一挙手一投足が、自国を寧ろ貧しくし、子孫の将来を暗いものに追いやろうとしているなど、想像だに出来ないのだろう。


竹島にはおよそ30年分のメタンハイドレートという資源が眠っており、それを喉から手が出る程欲しがっていると、韓国軍の一部の軍人が明かす。

千島クリルも、尖閣諸島の天然ガスも同様だ。

資源がないないと思い込まされているのは日本人への巧みな洗脳である。


ないない尽くしの思い込みのなかで、「竹島も尖閣諸島も要らないんじゃない?」
と無邪気に言う日本人は、増税による国家の収入が、大企業の還付金にまわり、電波使用料を払わないテレビの工作費にまわり、ひいては反日捏造歴史で国民を洗脳し続ける国の援助にまわる事など思いもしないだろう。

私たち日本人は搾取され、やがては国ごと使い捨てにされていく。