新計算方式における後発品比率の基準が、一気に55％、65％以上に引き上げられたからだ。
新計算方式の後発品比率の平均値は45％と言われているので、平均を大きく超える薬局のみしか加算が算定できなくなる。
あまりに高い基準に対して、「これでは基準が高すぎ、後発品への切り替えを勧める意欲が失われる」という声もあるが、果たしてそれは正しいことだろうか。
確かにこれまでは５％刻みで基準を引き上げてきており、それからすると大きな引き上げである。
しかし、「基準が高すぎて加算が取れそうにないから、もう後発品切り替えを患者に勧めることは差し控える」としたら、やはり加算ありきだったのかというそしりを免れない。
薬情に点数がつけば薬情を発行し、手帳に点数がつけば手帳をと、これまで点数に業務が誘導されてきた感がある。業務が調剤報酬依存になりすぎてはいないだろうか。
調剤報酬での評価はさておき、医療費抑制に薬剤師が資することができるならば、これまで通り後発品の推奨も行えばよいのではないか。
今回「一般名処方が行われた医薬品については、原則として後発医薬品が使用されるよう、患者に対し後発品の有効性、安全性や品質について懇切丁寧に説明をし、後発医薬品を選択するよう努める旨を規定する」という文言も、2月12日に公表された「個別改定事項について」220ページに明記されている。
ここで後発医薬品を選択するよう努力することの手を緩めてしまっては、「やはり点数欲しさだった」とも疑われかねない。
ここは粛々とこれまで通りの後発品推奨を行うことが重要だろう。
やはりキーワードは「脱・調剤報酬」であると改めて思う。