今回は、空母に搭載する燃料と弾薬を考えてみたいと思います。
前回は、航空燃料を考えましたが、今回は航海用燃料を見ていきましょう。
航海用の燃料は、既に説明済みですが、２０００ｔです。
主機を４０％ほどの出力で使う場合、３００時間以上の連続運転が可能です。
しかし、戦闘行動では、６～７日間が限度でしょう。
前線を離脱してから補給を受けて前線に戻るまでを４～５日として、僚艦との交替は、なんとかなるギリギリのところでしょうか。
ということで、航海用の燃料は、２０００ｔとします。
これ以外に、補機用の燃料５００ｔを搭載するものとします。
これは、３００万ｋＷｈ以上の発電量に相当します。
（補機の合計発電力は１００００ｋＷを想定）
前回の検討で、出撃機の延べ機数は３２０機としました。
内訳は、１度の出撃で２４機が離艦します。
出撃部隊のサポートで、出撃時には空中給油機×２機、帰艦時には空中給油機×２機と迎撃機×４機の延８機が対応します。
出撃回数は２回／日、５日間を継続するので、延べ３２０機が発艦します。
空中哨戒は、戦闘機×２機×６回、早期警戒機×１機×４回の延１６機です。
補給のために交替する時も続けるので、７日間で延べ１１２機です。
これらを踏まえ、必要な弾薬の量を見積もります。
弾薬は、早期警戒機や空中給油機は消費しません。
電子戦機も、自衛用に携行するだけですから、消費しません。
空中哨戒機も、敵機に遭遇しない限り、消費しません。
弾薬を消費するのは、主として出撃部隊の攻撃機（爆装機）です。
一つの出撃部隊は２４機ですが、爆装するのは８～１０機と思われます。
１機当たり８ｔの爆装で出撃するとして、１回の出撃で６４～８０ｔを消費します。
これに、戦闘機の弾薬の消費が加わるので、１０００ｔ程度の弾薬が消費されることになります。
ちなみに、ジェラルド・Ｒ・フォード級は、弾薬が約２５００ｔです。
艦の規模が4割程度であることを考えると、妥当なところだろうと思います。
ここまで、燃料と弾薬について検証してきました。
まとめると、以下の通りです。
・航海用燃料 ： ２０００ｔ
・補機用燃料 ： ５００ｔ
・航空燃料 ： ３６００ｔ（こちらを参照ください）
・弾薬 ： １０００ｔ
実に、７１００ｔもの燃料・弾薬を搭載するのです。
ですが、これ以外にも、航空機と支援車両も搭載します。
航空機の自重を考えてみましょう。
・Ｆ３５Ｃ ： １６ｔ × １６機 ＝ ２５６ｔ
・ＥＡ１８Ｇ ： １５ｔ × ４機 ＝ ６０ｔ
・Ｅ２Ｄ ： １８ｔ × ４機 ＝ ７２ｔ
・ＣＭＶ２２Ｂ ： １５ｔ × ２機 ＝ ３０ｔ
・ＳＨ６０ ： ７ｔ × ４機 ＝ ２８ｔ
合計で、４４６ｔです。
これに、整備用品が加わりますので、５００～５５０ｔ程度と思われます。
有事には、１０機のＦ３５Ｃを積み増すので、機体だけで６０６ｔになります。
ハンガー内は、出撃機体が溢れかえっているので、簡単な整備しかできません。
なので、整備用品は僅かしか必要ないので、整備用品の重量を無視します。
支援車両（詳細はこちら）は、合計２２台です。
大型クレーン車やトーバーレス・トラクタ、消防車、清掃車は、かなりの重量になります。合計では、５０～６０ｔになると思います。
艦載機、整備品と支援車両の合計重量は、７００ｔ程度になると思います。
その重量は、２００ｔ近くになると思われます。
本案の空母の積載重量は、燃料、弾薬、艦載機、支援車両、乗組員、食糧、その他で、合計は８０００ｔ程度になると思います。
さて、本ブログを御覧の方には、「ジェラルド・Ｒ・フォード級のような原子力空母を日本も持つべきだ」とお考えの方もいるでしょう。
原子力空母は、無限と言っても良いほどの航続距離を持つことを、その理由の一つとされるかもしれません。
しかし、今回の検討のように、現実には航空燃料と弾薬は補給が必要であり、航続距離のメリットは大きくはありません。
また、本案では、島嶼防衛など、専守防衛を逸脱しない範囲での検討ですので、無補給で地球の裏側まで行ける能力は、必要ありません。
燃料タンクが不要と言いますが、重く大きな原子炉と遮蔽材を考えると、決して軽いとは言えません。
艦船に用いるＰＷＲ型原子炉は、原子炉本体と蒸気発生器と蒸気タービンと復水器で構成されますが、ディーゼルエンジンはエンジン本体と簡単な冷却装置・吸排気系だけです。
本案の空母を原子力とした場合、原子炉とタービンで８０００ｔ前後になるのに対し、舶用ディーゼルは５０００～６０００ｔ前後になるはずです。本案の空母の航続距離は長くないので、燃料を加えた舶用ディーゼルと原子力では、同等か、軽いくらいです。
蒸気カタパルトから電磁カタパルトに換わったことで、原子力の優位性は無くなったとも言えそうです。
排煙の影響は残りますが、空力を利用した対策は可能であり、影響を抑えることができます。
逆に、機関の要員の他に、原子炉の要員が必要になること、廃炉を考えた時に大きなデメリットに直面することになります。
表面的な能力に惑わされないことが肝要かと、思います。